サミュエル・ハンティントン（故人、米国の政治学者）は1993年の『フォーリン・アフェアーズ』誌の記事で、「文明の衝突」を予測した。彼の論旨は、共産主義と資本主義のイデオロギー対立である冷戦の終結に伴い、ある文明の国家と別の文明の国家が、地域的、ひいては世界的な覇権をめぐって争う新たな地政学的競争が始まりつつある、というものだった。この文脈では、民族主義とともに文化や宗教が、国際政治紛争の主要な軸になるとされた。1990年代半ば、ハンティントンの批判者たちはしばしば激しく反論し、文明間の紛争など起こり得ないと述べた。しかし、わずか20年後の世界情勢を見ると、ハンティントンの見立てはそれほど的外れではなかったと考える理由がある。欧州、中東、アジア、アフリカでは、対立する信仰集団やテロ細胞、その他の過激な非国家主体が、既存の政治体制だけでなく国家の領土保全にも挑戦している。とりわけ、イスラム過激主義の台頭は、世界の平和と安全に広範な影響を及ぼしている。
宗教的過激化の進行がもたらす影響は、今日、トルコのような場所にも見られる。長らく安定した親欧米のイスラム教徒民主主義国家と考えられてきたトルコは、かつてないほど世俗主義と宗教の間で分断されている。アフリカでは、大陸北部のイスラム教徒・アラブ系地域とサハラ以南アフリカの黒人キリスト教徒の間にある国境地帯が、統治不能で暴力に満ちた空間となった。紛争とは一般に縁遠い地域とされる東南アジアでも、仏教徒とイスラム教徒の間で紛争が起きている。最も懸念されるのは、古くからの宗教的分断が中東で紛争の再燃を助長していることだ。スンニ派とシーア派勢力の争いは、シリア内戦を煽り、中東全域の地図を塗り替え、イラクを分裂させ、湾岸諸国の内外に亀裂を広げる恐れがある。拡大する宗派間の衝突は、地域をはるかに超えて脅威を及ぼす国境を越えたジハード主義ネットワークの復活も招いている。
現在の紛争が宗教的覇権だけをめぐるものではないことを理解することが重要である。宗教はしばしば紛争の源ではなく口実となり、他の不満への反応として民衆の支持を動員する手段となり得る。景気後退、資源不足、社会変化、政治的対立といった戦略的要因が宗派間紛争の力学を悪化させており、宗教間および宗教内部の紛争が今後数年で増加し、他者にも重大な影響を及ぼす可能性を示唆している。たとえば、欧州で増加するイスラム教徒人口は、すでにさまざまな形で欧州の安全保障に影響を及ぼし始めている。投票行動や軍への採用の変化から、西側の価値観や利益に反する目標を掲げるイスラム主義組織の拡大、さらには伝統的なイスラム法が西側の法律に取って代わりつつある都市の立ち入り禁止区域の形成に至るまで、その影響は多岐にわたる。
しかし、今後は過激化したイスラム教だけでなく、過激化したナショナリズムの役割も、より顕著になる可能性が高い。東アジアでは民族主義的感情が大幅に強まり、地域諸国間の領土主張や政治的緊張を招いている。もう一つの例はロシア連邦で、指導部は「宣伝的な愛国主義の高揚」に乗り出し、旧ソ連領内に住むロシア語話者の「同胞」を保護する権利を主張している。ロシアのナショナリズムはすでに、ロシア系住民が多数居住する隣国のウクライナ、ジョージア、モルドバに対して不安定化をもたらす影響を示している。欧州でも、過激化したナショナリスト政党が台頭する国が増えており、移民コミュニティーに加え、民族的・宗教的少数派を公然と標的にしている。
従来の法執行手法では、宗教的・民族主義的過激化の発生要因や進化する傾向に対処するには不十分であることは明らかだ。この傾向を防ぎ、抑制するには、より広範な取り組みが必要である。それは、私たちの社会で過激化した集団が生まれる根本原因と、その戦略や戦術について、より深く理解することを目指すべきだ。過激化していない何百万人ものイスラム教徒に対しては、彼らの信仰体系を覆そうとしているという印象を与えないようにしながら、対話、実践的な協力、経済支援を通じて働きかける必要がある。
過激化の問題に包括的に取り組むことは、過激な思想の魅力を弱め、寛容と統合を促す取り組みを、世界社会として展開する助けとなる。過激化の傾向に対応する包括的なアプローチでは、社会だけでなく、各国政府、国際機関、市民部門、民間部門も、真に世界規模かつ包括的な形で関与しなければならない。たとえばNATOと欧州連合は、加盟国におけるイスラム過激派集団がもたらす脅威について、すでに共同で協議を始めており、今後も協議を続ける。欧州連合もまた、加盟国を過激化対策プロジェクトで支援している。たとえばオランダ、スウェーデン、ドイツ、デンマークでは、各国の地元イスラム教徒コミュニティーに働きかけ、若者が過激派組織に加わるのを防ぐ取り組みを促している。こうした機会や、検討し得るさらに多くの機会を探ることで、この多面的な課題に対する複数の主体による解決策を生み出すべきである。
本稿は、2015年の年次総会に向けた世界経済フォーラムのグローバル戦略的先見コミュニティーによる、複数の個人見解の一つである。さらに読むには、 全コレクションをご覧ください。
著者：ステファニー・バブスト博士は過去16年間、NATOでさまざまな役職を務めてきた。NATOの公共外交担当次官補代理を務めたほか、2012年7月以降は事務総長および軍事委員会委員長のためのNATO戦略分析能力部門長を務めている。
