「フランスの9.11」。風刺週刊誌シャルリー・エブドでの虐殺直後、アルカイダによる2001年の米国攻撃との比較がフランス全土に広がった。実際、1月7日の攻撃は、1962年のアルジェリア戦争終結以降、フランスで最も多くの犠牲者を出した事件だった。しかし、この類推はどれほど正確なのだろうか。
一見すると、この比較は不自然で、無理があるように思える。パリでは12人が死亡した一方、ニューヨークとワシントンD.C.への攻撃では約3,000人が殺害された。攻撃者が使ったのはカラシニコフ銃で、ハイジャックした飛行機ではなかった。また、9.11の攻撃者と異なり、全員が攻撃対象となった国の市民だった。だからこそ、2015年のパリでの攻撃は、むしろ別の二つの攻撃を組み合わせたものに近い。すなわち、2005年のロンドン地下鉄爆破事件（テロリストは全員、同国の国民だった）と、2008年にムンバイで実行された計画（テロリストは小火器を使い、人々を個別に標的とした）である。
それでも、大きな違いがあるにもかかわらず、パリとニューヨークでの攻撃は本質を共有している。どちらの都市も、同じような普遍的な夢を体現している。どちらも光と自由のメタファーである。どちらも、それぞれの国だけでなく、世界に属している。
さらに、いずれの場合も、テロリストが選んだ標的はきわめて象徴的だった。ニューヨークでは、世界貿易センターのツインタワーが資本主義の野心と達成を体現していた。パリでは、シャルリー・エブドが民主的自由の精神、すなわち、過激な（時に下品な）挑発でさえも、何でも書き、描き、出版できる自由を形にしてきた。ニューヨークと同様、真の標的は西洋文明そのものだったという強い認識がパリにはある。
多くのフランス人と同じく、私は攻撃への嫌悪と犠牲者への共感から、「私はシャルリーだ」と言う。この言葉は、9.11直後に新聞ル・モンドが掲げた宣言、「私たちは皆、アメリカ人だ」を思い起こさせる。
しかし、いつもそう感じていたわけではないと認めなければならない。2005年、デンマーク紙ユランズ・ポステンが預言者ムハンマドの風刺画を連載した決定、そして翌年にシャルリー・エブドがその風刺画を転載した選択に、私は疑問を抱いていた。当時、それは危険で不必要な、したがって政治的に無責任な挑発だと感じた。ガスパイプラインやダイナマイトの束のそばで、マッチを弄ぶ人はいない。
私たちの時代は、おそらく18世紀よりもはるかに宗教的だ。当時の私は、ヴォルテールを引き合いに出すのは一つのことだが、責任ある行動を取るには、キリストであれ、ムハンマドであれ、あるいはショアであれ、他者にとって最も神聖なものを侮辱するのを控える必要があるかもしれない、と考えていた。
今日、この攻撃の性質を踏まえ、私はそうした疑念を脇に置く。ただし、多くのフランス人がしているように、犠牲者の記憶を神聖視する誘惑には抗っている。フランスでは、英語で「世俗主義」と誤訳されるライシテは、宗教に相当する。共和国の宗教である。シャルリー・エブドの風刺画家たちにとって、宗教は単なる別のイデオロギーであり、彼らは三つの主要な一神教すべてを標的にした（ただし、イスラム教は原理主義の顔がより目立つためか、おそらくより強調されていた）。
これまでのところ、9.11直後の米国と同じく、フランスでは国民の団結の気運が広がっている。それは当然のことだ。団結はテロリストに対抗するうえで極めて重要だからだ。テロリストは分断を生み、対立をあおり、穏健派を周縁化することを最優先する。実際、極右政党「国民戦線」の党首マリーヌ・ルペンでさえ、当初は反イスラムの反動が起きる危険を警告し、道を踏み外した若者が数人いたからといって、フランスのイスラム教徒の大多数を代表するわけではないと述べた。
しかし、国民の団結はいつまで続くだろうか。植民地主義の傷痕は、ヨーロッパの他のどこよりもフランスで生々しく残っている。同国にはヨーロッパ最大のイスラム教徒マイノリティーがいる。そして、穏健派がとりわけ弱く分裂しているように見えるなか、世論調査では極右が勢いを増している。
こうした要素は、災厄を招く組み合わせになりかねない。すでにルペンは本来の姿に戻りつつあるようだ。攻撃翌日の集会に招かれなかった後、彼女は「国民の団結など、哀れな政治的策略だ」と不満を述べた。しかし、右派の指導者たちが主導権を握れば、1月7日の攻撃を機に、集団としての目的意識と政治の再生が新たに生まれる可能性もある。
私たちフランス人は、米国が9.11後にそうしたのと同じように、このテロ攻撃に毅然と、明確に、しかし責任を持って向き合わなければならない。何よりもそれは、ジョージ・W・ブッシュ大統領が「対テロ世界戦争」をイラクにまで拡大した2003年の米国のようになってはならないということだ。今、フランスに課されているのは、自国を標的にした価値を守ることである。
この記事は プロジェクト・シンジケートとの協力により掲載されています。掲載は、世界経済フォーラムが見解を支持することを意味しません。
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著者：ドミニク・モワジは、パリ政治学院（Sciences Po）教授、フランス国際関係研究所（IFRI）上級顧問、キングス・カレッジ・ロンドン客員教授。
写真：パリの週刊紙シャルリー・エブドの事務所で銃撃が起きた後、犠牲者を追悼するため「私はシャルリー」と書かれたプラカードを掲げる男性。ロイター／ストヤン・ネノフ
