かつては、検閲とは何か、善玉と悪玉が誰か、そして世界をより良くするために何をすべきかを、誰もが知っていた。オックスフォード英語辞典で名詞「censor（検閲官）」を調べると、よく語られてきた物語の概要が、定義2(b)に見つかるだろう：
一部の国において、出版前にすべての書籍、雑誌、戯曲などを検査し、不道徳、異端、または政府にとって不快なものを一切含まないよう確保することを任務とする公務員。
この用法の最初の例を英国の詩人ジョン・ミルトンに帰したうえで、辞書編纂者たちは彼の検閲反対のパンフレット『アレオパジティカ』（1644年）からの引用でこれを例示している：
「（著者は）…まるで小さな学童（すなわち新入生）のように、後見人を伴って印刷物に現れなければならず、その題名の裏には検閲官の手による保証が記され、彼が愚か者でも誘惑者でもないことを保証する保証人（bayl）および保証（suretye）としての役割を果たさなければならない。」
ミルトンのジェンダー化された描写に従えば、物語はおおむね次のようなものになる。検閲官は悪玉であった（ミルトンの言う「その場しのぎで即興的な認可官」であり、その「おざなりな目」を持つ者）。書き手は善玉であった（ミルトンの言う、「自由な執筆と自由な発言」の「学識ある」擁護者）。そして筋書きは、後者が前者に抗う闘いを描くものであった。それは単に「文人共和国」の一員としての自分の利益のためではなく、すべての人々のためにより自由で成熟した共和国を創り出すという利益のためであった。
確かに、勝算は全能で幼児扱いをする国家側に有利であった。しかし、この闘いが何度繰り広げられようと、結末は約束されていた。一見したところ非力な自由と真理の擁護者が、最後には勝利するのである。
この全体の中で、いわゆる「一般の読者」たる私たちの居場所はあまりなかった。私たちは、家父長的で抑圧的な国家が保護しようとしていたとされる無垢な者か、作家たちが擁護するとされていた声なき同胞市民のいずれかであった。しかし、世界をより良くしたいのであれば、誰を支持すべきかは明白であった。
歴史の混沌
約3世紀の間、すなわち私たちが「活字の時代」と呼ぶものの大部分の期間、この物語はある程度の通用力を持ち、さらにはある程度のもっともらしさも備えていた。実際の歴史の混沌、すなわち都合の悪い事実を余りにもしばしば示す混沌については、ここでは詳述しない。例えば、ある場合には、おざなりで偏執的な国家官僚ではなく、ミルトンの意味での「学識ある人々」であり、自らが世界をより良くしていると信じていた検閲官たちがいたことも明らかになっている。
そして、この定説は一夜にして古びることはなかった。デジタル革命の初期においてさえ、この物語にはまだ十分な時間が残されているように見えた。
産業世界の政府よ、疲れた巨人たちよ、肉と鋼でできた巨人たちよ、私は精神の新たな故郷であるサイバースペースからやってきた。未来の名において、過去に生きるあなた方に、私たちを放っておいてほしいと求める。あなた方は、私たちの間では歓迎されない。私たちが集う場所において、あなた方には主権がない。
こうしてと書いたのは、ジョン・ペリー・バーロウ（アメリカのロックバンド「Grateful Dead」の元作詞家）であり、1996年の「サイバースペース独立宣言」の冒頭部分で、デジタル時代の『アレオパジティカ』となっている。
バーロウは空想的だったわけではない。疲れた兆候を見せるどころか、古い国家の巨人たちは、新技術がもたらす機会を最大限に活用して主権を拡大する準備をすでに進めていた。それは抑圧的な形（例えば中国）、防衛的な形（例えば英国）、あるいは攻撃的な形（例えばロシア）であった。
厄介なのは、脱工業化世界に登場した新興のテック大手自体が、バーロウが予期しなかった形で、新たな破壊者となろうとしていたことである。
その後の10年間で、Google、Facebook、Twitterといった企業は、歴史家で評論家のティモシー・ガートン・アッシュが「私的な超大国」と呼ぶ存在となり、バーロウの勇敢な新しいサイバー世界を、監視アルゴリズムによって実質的に運営される巨大な利益追求マシンへと変えた。同時にこれらの企業は、国家の一部（例えばドナルド・トランプ）、国家と連携する者（例えばインドのソーシャルメディア上の自警団）、あるいは国家の外にいる者（例えば世界中のネット荒らしの集団）といった他の主体が、「その場しのぎで即興的な」権力を行使するための条件を生み出した。
時には暴力の脅威を加えつつ、表現の自由に対するこれらの新たな敵は、新種の自称検閲官のように振る舞い、あらゆる機会を捉えて公共の議論を歪め、幼稚化させ、あるいは閉鎖させる。
意見を持つ自由
デジタルのパンドラの箱を開けたことは、古い物語の終わりを告げたのかもしれないが、1990年代のはるか前から、国際法の発展がすでに別の複雑さを持ち込んでいた：
すべての人は、意見および表現の自由に対する権利を有する。この権利には、干渉を受けることなく意見を保持する自由、ならびにあらゆる媒体を通じ、国境に関わりなく、情報および思想を求め、受け、伝える自由が含まれる。
第二次世界大戦の後、そして冷戦の影が迫る中で、第19条は、世界人権宣言（1948年）において、長い物語における重要な転換点を示した。それは、傷ついた「肉と鋼の巨人たち」が、その権力を抑制することはないにせよ、少なくとも表現の自由を共有された理想として確認することに、集団で合意した瞬間であった。
しかしそれからわずか6年後、別の主要な国連文書である市民的及び政治的権利に関する国際規約（1954年起草、1966年署名）は、重要な制限を加えた。第一は、その第19条3項によるもので、「他の者の権利又は信用の尊重」ならびに「国の安全」、「公の秩序」、「公衆の健康又は道徳」を対象とする。次いで第20条は「戦争のためのプロパガンダ」、ならびに「差別、敵意又は暴力の扇動となる国民的、人種的又は宗教的憎悪の唱道」を禁止した。
オックスフォード英語辞典が指摘するように、「ヘイトスピーチ」という語句は、その起源を1938年9月29日付のニューヨーク・シラキュース・ヘラルド紙におけるヒトラーに関する報道にさかのぼると記録されており、現在では次の意味を包含する。
憎悪または不寛容、特に民族、宗教的信条、性的指向などに基づく特定の社会集団に対するもの。
同時に、姉妹規約である経済的、社会的及び文化的権利に関する国際規約の第15条3項は、世界人権宣言を拡充し、特に国家に次のことを求めた。
科学的研究および創造的活動に不可欠な自由を尊重すること。
これらの法的、文化的、技術的発展を総合すると、新たな千年紀において、この定説はますます成り立ちがたいものに見えるようになった。また、検閲とは何か、という最も基本的な問いが、再び開かれることにもなった。単純な二項対立の思考がなおも意味を持つのであれば、誰が善の側にいて、誰が悪の側にいるのか。そして、私たち一般の市民であるネット市民は、世界をより良くするために何ができるのか。
