70年間で少なくとも3度目となる機会を米国は迎えている。世界秩序の形成に貢献できる機会だ。
最初の機会は1945年秋、日本が連合国軍に降伏した時に訪れた。それまでの30年間に世界は、合わせて約8,000万人の命を奪った2度の戦争だけでなく、その後のあらゆる経済危機が比較対象としてきた世界的な景気後退も経験していた。
欧州とアジアの広大な地域が廃墟と化すなか、米国は事実上、世界の優位的地位を引き継いだ。両大陸の復興を促すことで、新たに得た影響力を確固たるものにした。その取り組みの中核となったのが、リベラルな世界秩序として知られるようになった体制だった。最大の目的は大国間の新たな戦争を防ぐことだった。大恐慌がファシズムとナチズムの温床づくりに果たした役割を踏まえ、世界経済を安定させ、危機の際に立て直せる仕組みを整えることも付随する目標だった。
核のダモクレスの剣
国連や世界銀行といった新たな機関に体現されたこの黎明期の秩序は、その後45年間にわたり大きな圧力にさらされた。相互確証破壊のドクトリンが登場し、核のダモクレスの剣が世界に垂れ下がった。その剣は、エリック・シュローサーが 最新作で記録しているように、幾度となく危うく落下しかけた。
一方、内戦、代理戦争、ジェノサイドなど、さまざまな武力暴力によって、二度の世界大戦と少なくとも同程度、そしておそらくそれ以上の人々が命を落とした。それでも――こうした惨禍をこのように言い表すのは極めて粗雑ではあるが――最高レベルの分析において、リベラルな世界秩序は及第点を得た。大国間の新たな戦争を防ぐことができたからだ。
ソ連の解体に伴い、米国には世界秩序を形作る2度目の機会が訪れた。今回はリベラルな型を定着させる機会だった。ジョージ・W・ブッシュは1990年9月、議会での 演説 で「新世界秩序」について語ったことで知られる。ビル・クリントンは「関与と拡大」を 提唱した 。ジョージ・W・ブッシュは2001年9月11日の攻撃に対する報復として、中東で2つの地上戦を開始した。彼は 2006年の 国家安全保障戦略 で、リベラルな世界秩序を拡大する最善の方法は民主主義国の輪を広げることだと論じた。
バラク・オバマは、アフガニスタンとイラクでの戦争を終結させる必要性を表明しつつ、米国の戦略的利害の重心をアジア太平洋地域へ移すという、外交政策において大きく異なる道を選んだ。それでも彼もまた、リベラルな世界秩序の長所をしばしば語り、その拡大に取り組むことを約束している。
米国の相対的な衰退
しかし今日、その秩序は複数の理由から崩れつつある。すぐに思い当たる理由は2つある。第一に、その主要な設計者であり支え手でもある米国が、相対的に衰退している。さらに、中東での約15年に及ぶ戦争で傷ついた米国民は、積極的な外交政策の追求に慎重になっている。
ある仮説によれば、この気分は循環的で変わりうる。たとえば本土で再びテロ攻撃が起きたり、国外の危機が国の死活的利益を脅かしたりすれば、米国民はすぐに内向きの視線を捨てる、という見方だ。しかし別の仮説では、この気分は新しいものであり、変えられないわけではないにせよ、より根強いとする。この見方によれば、米国民は国内の再生により関心を寄せているだけでなく、ますます混み合い、競争が激しく、複雑になる世界において、米国の外交政策がどれほどの成果を上げられるかにも悲観的だ。
どちらの仮説が現実となるにせよ、国民国家間の力の均衡は変化し続けるだろう。そうなるにつれ、地域秩序の試みが現れる可能性が高い。リベラルな世界秩序を全面的に覆すものはないだろうが、いずれも程度の差こそあれ、その支配力を弱めることになる。
ブリュッセルではなく北京
リベラルな世界秩序がほころびつつあるもう一つの理由は、長年その支柱だった大西洋横断プロジェクトが勢いを失っていることだ。米国の戦略的意図のベクトルは、ブリュッセルではなく北京をますます向いている。
一方、長引く経済停滞と欧州統合に対する市民の幻滅の高まりが、欧州連合の活力を脅かしている。元米国家安全保障局（NSA）契約職員のエドワード・スノーデンによる暴露も、米国と主要な欧州同盟国の多くとの信頼を損なった。大西洋横断貿易投資プロジェクトの交渉が成功裏に妥結すれば、大西洋を挟む関係に切望される弾みを与えるだろう。しかし現時点では、停滞しており、後退していると言ってもよい。
世界の無秩序の拡大
こうした2つの現象などが世界の無秩序を拡大させているという見方が広がっている。この判断は、イデオロギーの違いを超えて共有されるまれなものだ。保守派の論者である ロバート・ケーガン と ブレット・スティーブンズ 、中道派の リチャード・ハース と マシュー・バロウズ 、リベラル派の ズビグニュー・ブレジンスキー と ジョージ・パッカー の近著にも、同様の懸念が見られる。
無秩序の兆候は至るところにある。シリアでの凄惨な消耗戦、イラク・レバントのイスラム国の台頭、ボコ・ハラムの暴虐は、多くの注目を集めてきた。ロシアの失地回復主義は、すぐ西側に広がる地域の安定だけでなく、北大西洋条約機構の主体性にも疑問を投げかけている。一方、再燃するナショナリズム、歴史的な敵対関係、地域の安定に必要な条件をめぐる相反する判断が、いずれもアジア太平洋地域を不安定化させている。
2つの存亡に関わる課題
今後、少なくとも2つの現象が存亡に関わる課題となる。特にリベラルな世界秩序に対してというより、世界秩序という概念そのものに対してだ。第一は、国家から非国家主体への権力の移行である。通説では、世界秩序を現代化するには、影響力のある国際機関の構造や政策において、より幅広い国々により大きな発言権を与える必要がある。この課題の難しさを軽視することなくとも、発言権を強めるべき国々については、ある程度共通認識がある。中国、インド、ブラジル、南アフリカなどだ。さらに、国の数は有限であり、196カ国である。
しかし、どの非国家主体をこうした協議に招くべきなのか。構成員が技術に精通した社会活動家から巨大企業まで多岐にわたる主体のカテゴリーについて、どのようにその願望を集約し始めればよいのか。ある非国家主体の代表性を、特定の国と比べて判断するには、どのような基準を用いればよいのか。二つの基礎的な主体カテゴリーを受け入れられる世界秩序の構想を練るには、このような問いに数えきれないほど答えなければならない。
第二の課題は、さらに厄介だと言える。世界秩序は当初の目的を達成することに成功した結果、自明の根拠を失ってしまった。大国間の戦争が再び起こる可能性を排除する人はほとんどいないが、その可能性は低いように思われる。世界経済には数多くの断層があるものの、政策立案者は1930年代よりもはるかに優れた手段を持ち、世界経済を維持できる。
ヘンリー・キッシンジャーが主張するように、世界秩序が目的ではなく、期間が次第に短くなる段階を経て進むプロセスなのだとすれば、次の秩序の段階は何を達成しようとすべきなのか。
目的が不明確であればあるほど、それを追求する勢いは生み出しにくい。この切迫感の欠如に、暫定的ながら一つの現実が拍車をかけている。これまでのところ、無秩序の拡大は人類の進歩を逆転させていない。むしろ健康、富、安全に関する世界的な改善は、今も着実に進んでいる。リベラルな世界秩序の基礎を築くには、恐ろしい激変が必要だった。より賢明な体制を求めるためであっても、今日の指導者がさらなる激変の危険を冒すことに消極的でも責められない。
3度目の機会
こうして米国には、世界秩序を作り直す3度目の機会が訪れている。しかし今回は、どの道を進むべきかが明らかではない。戦後の秩序観を支配し、超大国としての米国のアイデンティティーと切り離せないほど結びついたリベラルな型を、再活性化するべきなのか。それがいずれ消滅すると判断し、新たな体制の策定と構築に貢献しようとするべきなのか。それとも、より消極的な役割を思い描き、無秩序がもたらす悪影響を抑えることだけを試みるべきなのか。
世界秩序をめぐるこの議論は、2016年の大統領選の周辺的な話題どころか、中心的なテーマだ。少なくとも、そうあるべきだ。戦後の時代が始まって以来、米国は世界秩序の構想との関係において自らの役割を定義してきた。たとえば第二次世界大戦の終結から4カ月余り後に行われた1946年の一般教書演説で、ハリー・トルーマンは「米国の外交政策における偉大かつ最優先の目標は、公正な平和を築き、維持することだ」と 論じた 。
われわれが求める平和は、20年間の平和ではない。永続する平和である。世界全体で大規模な変化が電光石火の速さで起きている今、個別の複雑な状況において、この中心的な目標を最もよく実現する方法を見極めるのは、しばしば難しい。リベラルな世界秩序が際限なく衰退するか、世界秩序という概念そのものが実現不可能だと判明すれば、米国は世界における自らの役割を作り直すことが難しくなるだろう。
著者：アリ・ワインは、Wikistratの寄稿分析者であり、今年1月に設立されたシンクタンクPS21のグローバルフェローである。
画像：ワシントンの米国議会議事堂のドーム、2011年8月2日。REUTERS/Jonathan Ernst
