今日の経済学には、批判すべき点が数多くある。たとえば、この分野は政治問題をあまりに軽視し、学生を数学で徹底的に鍛え上げることに力を入れすぎている。しかし、経済学という分野に対する昨今の批判の多くは、誤解や無知に基づいている。
アダム・スミスの「見えざる手」という概念を考えてみよう。これは、完全競争が成り立ち、明確に定義された財産権が存在すれば、市場均衡は効率的だということを示唆している。多くの批判者が考えるのとは異なり、主流派経済学者は、こうした理想的な条件が常に存在すると仮定しているわけではない。むしろ経済学者は、市場の失敗を分析するための基準として、こうした条件を用いる傾向がある。探知犬のように、経済の中からそうした欠陥を探し出し、賢明な国家の介入によってどう是正できるかを考える。
この点で、経済学者は医師に似ている。医師は、病気を診断し治療を処方する前に、健康な身体がどのようなものかを知っていなければならない。優れた医師は、身体の働きに恣意的に介入するのではなく、病気の客観的な証拠があり、効果的な治療を処方できる場合に限って介入する。
環境規制が対処するのは、市場の失敗の中でも特に顕著な例である。企業の収益が、その生産物が第三者にもたらすすべての便益を正しく反映し、費用がすべての損害を反映していれば、市場は一般に効率的である。この場合、利潤の最大化は社会厚生の最大化につながる。
しかし、生産によって環境被害が生じるにもかかわらず、企業がその費用を負担しないなら、インセンティブは歪められる。企業は利益を上げるかもしれないが、経済的には非効率に機能する。そこで国家は、罰金を科したり禁止措置を講じたりして、企業のインセンティブを「是正」する。
経済学者が診断することのある別の病は、「ケインズ病」と呼べるかもしれない。需要が弱すぎると、雇用が急激に減少することがある（短期的には賃金や価格が硬直的なためだ）。この病は、公的債務で賄う景気刺激策を注入して治療できる。心臓病患者に、心臓の働きを保つためニトログリセリンを投与するようなものだ。
多くの人が考えるのとは異なり、今日の主流派経済学には、この薬への根本的な偏見はない。しかし、景気刺激策を万能薬とみなすことはできない。経済を襲いうる多くの不調は急性ではなく慢性であり、そのため別の種類の治療が必要となる。たとえば、現在南欧諸国に影響を及ぼしている構造的問題を解決しようとケインズ的療法を試みるのは、骨折を心臓薬で治そうとするようなものだ。
ニトログリセリンは、循環機能が崩壊するリスクに対処する。経済に置き換えれば、2008年の世界金融危機後に必要だったのは、まさにそれである。しかし、こうした薬を長期にわたって使えば、命取りになりかねない。
ここでも他の場面でも、イデオロギーが概念の混乱を招いている。たとえばスミスは、独占や寡占が消費者を搾取し、生産を制限するため、競争を見えざる手が機能する基本条件とみなした。しかし、類似した製品を提供する事業者間の競争だけが有益である。補完的な財やサービスを提供する事業者間の競争は有害であり、独占よりさらに悪い場合さえある。（だからこそ、たとえば列車の運転士やパイロットは、それぞれの会社の他の全従業員を代表する独占的な労働組合に加入することを義務づけられるべきなのだ。）
当初、公共部門の介入を招く市場の失敗は、国際的にも繰り返し生じる傾向があり、そのため国家間の競争も通常は効率的ではない。例として、経済移民を遠ざけるための福祉国家間の競争、税率の引き下げ競争、銀行・保険部門における規制競争が挙げられる。右派の多くが信じているのとは異なり、競争は常に良いものとは限らない。
もちろん、左派でもイデオロギーが用語の意味をしばしば覆い隠す。「新自由主義」を考えてみよう。規制緩和と純粋な自由放任主義の教義と見なされるようになったため、多くの人にとって蔑称となっている。しかし、少なくともヨーロッパでは、新自由主義はまったく異なる意味を持つ。この言葉を作ったのはアレクサンダー・リュストウであり、彼は1932年に旧来の自由主義の終焉を宣言し、企業が活動するための強固な法的枠組みを定める強い国家を備えた、新しい自由主義を求めた。
経済学者のモデルに登場する、合理的に行動する利己主義者「ホモ・エコノミクス」もまた、最近批判を集めている。個人の現実の行動を表していないことがあまりにも多いためだ。行動実験によって、この人工的な構成概念の予測力が限られていることは、決定的に示されている。
しかし、ホモ・エコノミクスは予測に使うことを意図したものではなかった。その本来の目的は、市場の失敗と精神の失敗を区別しやすくすることにある。経済学者は集団的な非合理性を見いだそうとするが、個人が合理的だと仮定する経済モデルは、その助けとなる。政策が個人の誤りや非合理性ではなく、ゲームのルールの欠陥に対応するようにすることで、この「方法論的個人主義」は独裁的な温情主義から私たちを守る。
自己資本が少ないにもかかわらずリスクの高い融資を行う銀行は、ホモ・エコノミクスの分析上の価値を特に明確に示している。銀行の利益は私有化される一方、自己資本を上回る損失は債権者に押しつけられ、銀行にとってさらに都合がよければ納税者に転嫁される。
この非対称性によって、銀行業はカジノと化す。胴元は常に勝つ。銀行は特にリスクの高い投資案件を選び、それは利益を生む可能性がある一方、経済に損害を与える。
問題の原因は人間の非合理性ではない。むしろ、銀行家が合理的に行動しているからこそ生じる。環境規制から分かるように、銀行家に常識や倫理を説いても役に立たない。しかし、たとえば自己資本比率の引き上げを義務づけるなど、銀行家のインセンティブを変えれば、大きな効果が期待できる。
この記事は、 Project Syndicateとの協力のもとで掲載されています。掲載は、世界経済フォーラムが見解を支持することを意味しません。
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著者：ハンス＝ヴェルナー・ジン。ミュンヘン大学経済学・財政学教授。ifo経済研究所所長を務め、ドイツ経済省の諮問委員会の委員でもある。
画像：2007年2月14日、シンガポールの中心業務地区で、建物の前を歩く男性。ロイター。
