世界の権力の性質が変化する中、一部の主体は対立を通じて優位を得ようとする誘惑に駆られるかもしれないが、広がりを見せる利害関係者の範囲は、進路を修正する可能性をもたらしている。新時代の地政学が現在流動的な状況にある今こそ、世界を協力へと向かわせ、潜在的に有害な競争から遠ざける機会がまだ残されている。
世界は転換点にあり、権力は移行し分散しており、それは新たな多極化時代の到来を示している。その結果生じた不安定な世界環境において、複数の分野で競争または協力の機会が増えつつある。経済、技術、環境といった分野では、関係各国が共通の目標に向けた進展を求めるのか、それとも競争相手に対する戦略的優位を求めるのかが問われている。
冷戦後の時代の大半において、貿易、科学研究、気候変動といった課題は、世界的な競争の考慮からおおむね切り離されていた。例えば、米国と中国の経済は20年にわたって共に繁栄し、金融と貿易のオープンな世界システムを通じて、他の国々にも市場や投資の機会をもたらした。
同様に、今世紀初頭のインターネットブームは、国家間の対立からおおむね距離を置いた、共通かつ容易に利用できるプラットフォームによって実現した。その結果、インターネットを利用する世界の人々の数は、爆発的に増加し、2000年の約4億人強から2010年には約20億人に達した。
さらに冷戦中にも、各国政府やその他の主体は、環境などの地球規模の課題に取り組むため、戦略的競争を脇に置くことができた。特に注目すべきは、オゾン層の穴が広がったことが共同の気候対策を促したことである。1987年のモントリオール議定書を皮切りに、その後の数十年間にわたり、各国はフロンの使用を削減し、現在では大気が回復すると見込まれるまでになっている。
しかし今日では、かつてパートナーシップによって特徴づけられていた課題が、紛争の最前線となる危険に直面している。世界経済成長は短期的に鈍化する見通しである。こうした状況は、貿易が共通の繁栄ではなく地政学的優位を追求するための手段として利用されているという事実によって、さらに悪化している。さらに、オゾン層の破壊とは異なり、北極の氷冠の融解は、より野心的な気候対策を求める明確な警鐘とはなっていない。むしろ各国は、北方で新たに開かれつつある天然資源や貿易ルートをめぐって競争する機会と捉えている。技術面でも、共通のグローバルな通信プラットフォームがもたらす恩恵は、別々の5Gネットワーク上で稼働する「分断された」米国と中国の通信システムが生まれる可能性により、今や危機に瀕している。
しかし、こうした動きは、地政学的な競争が協力に取って代わる時期を受け入れなければならないことを必ずしも意味するわけではない。地政学の領域拡大、つまり新たな分野にまたがって権力力学が働くことは、新たな主体が影響力を行使していることも意味する。その結果、多様な関係者が国際関係の方向性を形作ることができる。
まず、台頭する中堅国や中規模国は、分断された国際秩序の可能性に対応するため、多国間主義の必要性を改めて打ち出している。フランスとドイツは、他の志を同じくする国々と協力し、多国間主義のための同盟を築こうとしている。同盟は、デジタル化や気候変動などの分野における国際協力の促進を目指すものである。アフリカでは、アフリカ大陸自由貿易圏協定を通じて各国が経済的結びつきを強めており、同協定は54のアフリカ連合加盟国を結びつけ、2兆ドル超のGDPを包含するものとなる。一方、東南アジアでは、ASEAN加盟国が地域のパートナーシップと統合を強化するための措置を講じており、今年後半に署名する予定の地域的な包括的経済連携協定を締結する予定である。この貿易協定には中国、日本、韓国、オーストラリア、ニュージーランドも含まれ、世界人口の推定45%をカバーし、世界最大の貿易圏を形成することになる。
非国家主体も影響力を強めつつある立場にある。今日、世界の企業は世界の経済生産の重要な部分を占めており、民間部門のリーダーたちは短期的利益を超えた視点を持つことにますます取り組んでいる。例えば昨年は、87の大企業が、地球温暖化を1.5°Cに抑制するために取り組むことを発表した。また多くの最高経営責任者（CEO）は、米国と中国の間の技術的な「冷戦」、あるいは両国の経済の分断がもたらす潜在的な危険について発言している。
世界の権力の性質が変化する中、一部の主体は対立を通じて優位を得ようとする誘惑に駆られるかもしれないが、広がりを見せる利害関係者の範囲は、進路を修正する可能性をもたらしている。新時代の地政学が現在流動的な状況にある今こそ、世界を協力へと向かわせ、潜在的に有害な競争から遠ざける機会がまだ残されている。
