脚光を譲るのは決して容易ではない。多くの年季を重ねた著名人と同じく、米国は新たな顔ぶれと舞台を分かち合うことに苦慮している。 とりわけ中国とである。米国と西側同盟国が主導する二つの機関、国際通貨基金（IMF）と世界銀行の次回会合は、この状況を変える絶好の機会となる。
米国は、世界が変化したという現実を受け入れなければならない。否認の状態にとどまる期間が長引くほど、米国の利益と、依然として大きいものの以前より制約された世界的影響力に、より大きな損害を与えることになる。
世界はもはや、二つの陣営が公然と、しかし警戒を保ちながら対立する、静的な冷戦秩序に従ってはいない。また、ソ連崩壊後の10年間に支配的で、米国が一時的に唯一の超大国として台頭した時代の パクス・アメリカーナ に基づいて機能しているわけでもない。
今日の世界を支えているのは、多極秩序である。それは、発展途上国の経済、なかでも中国の台頭により、貿易と金融における主要な主体が生まれたことから形成された。米国は、他のG7諸国と同様、中国だけでなくインド、ブラジルなどとも、G20のような拡大フォーラムを通じて競争し、協力しなければならなくなった。
そのために、米国には指導力と適応力を示すことが求められる。中国が世界のガバナンスにおける役割を拡大しようとする取り組みを、米国は拒んではならない。また、英国が中国主導の新たなアジアインフラ投資銀行への参加意向を表明した際のように、同盟国が追随しないからといって、厳しい非難を浴びせるべきでもない。
米国は ブレトンウッズ体制にとらわれているようだ。第二次世界大戦後に成立した、IMFと世界銀行に支えられ、米ドルを中核とするルールに基づく秩序である。ブレトンウッズ体制は米国の地政学的優位を制度化し、旧帝国の英国に身を引かせた。戦後の深刻な経済状況を考えれば、英国は少々切羽詰まっていたとはいえ、潔くその一歩を踏み出した。
しかし長年のうちに、自由主義的な多国間主義と市場志向の経済政策を組み合わせたブレトンウッズ体制は、世界の多くが批判する世界経済における英米の支配を象徴するようになった。とりわけ世界金融危機以降、その傾向が強まっている。なかでも、 ワシントン・コンセンサス 、すなわちIMF、世界銀行、米国、英国の政策に影響を与える一連の自由市場原則は、特に1990年代のアジア金融危機後、大きな反発を招いてきた。
こうした背景を踏まえれば、中国が高まりつつある世界的影響力を使い、米ドルが絶対的な地位を占めない新たな経済秩序の構築を後押ししているのは、驚くに当たらない。中国人民銀行（中国の中央銀行）の周小川総裁は、決済や投資に複数通貨を利用できる国際通貨制度への移行を 繰り返し呼びかけてきた 。このようなアプローチは、流動性危機のリスクと影響を抑えると同時に、国際通貨制度を「いずれか一国の経済状況や主権的利益」から切り離すことにつながる。
もちろん中国は、新たな通貨制度において、いずれ自国通貨の人民元が中心的な役割を果たすべきだと考えている。それによって、世界経済成長を牽引する主要な原動力としてだけでなく、世界最大の債権国としての中国の役割も反映される。実際、他のシステム上重要な経済圏（米国、英国、日本、ユーロ圏）とともに、中国は、良くも悪くも国境をはるかに越えて広がる潮流を生み出している。
2009年以来、中国の指導部は、地域貿易で人民元の利用を促し、国際決済における米ドルへの依存を減らす一連の政策を進めてきた。しかし、国際通貨制度における人民元の役割拡大は、多極的な世界秩序を制度化する第一歩にすぎない。中国はまた、新たな多国間機関の設立を主導してきた。アジアインフラ投資銀行（AIIB）に続き、ブラジル、ロシア、インド、南アフリカという他の主要新興国とともに設立した 新開発銀行がある。
こうした措置を通じて、中国の指導者たちは、今日の複雑で多極化した世界経済において、既存の国際通貨制度とその制度的枠組みが不十分であることを浮き彫りにしてきた。とりわけ中国の議題は、国際貿易と金融を支えるために必要な流動性を供給する米国の能力について、疑問を投げかけている。
確かに、米国が、中国の目指す新秩序は、米国主導の秩序、すなわち中国の目覚ましい経済成長に必要な市場アクセスを中国に与えた秩序と同じく、開かれたルールに基づくものとなるのか疑問を抱くのはもっともだ。しかし、その答えは、世界のガバナンス改革の問題について 中国と関与すること によってのみ見いだせる。変革の必要性そのものを否定しても答えにはならない。
米国は、中国封じ込め政策を頑なに追求している。AIIB設立への反対、為替操作をめぐる執拗な非難、中国の影響力を高めるIMF改革の批准拒否が、その例だ。これにより米国は、次に来るものを形作る力を失う危険を冒している。その結果、分断された陣営が並び立つ世界となり、世界の繁栄だけでなく、共通の課題への協力も損なわれかねない。
IMFと世界銀行の春季会合は、中国に対する新たなアプローチを示す重要な機会となる。そして、IMFが国際準備資産の価値を算定するために用いる通貨バスケットに人民元を加えることへの米国の支持ほど、信頼性の高い意思表示はない。 特別引出権のことである。米国は再び脚光を浴びるだろう。だが、どのような立ち回りを見せるのだろうか。
本稿は、 プロジェクト・シンジケートとの協力により掲載されています。掲載は、世界経済フォーラムが本稿の見解を支持することを意味しません。
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著者：パオラ・スバッキは、チャタムハウスの国際経済研究ディレクターであり、ボローニャ大学の経済学教授。
画像：米国旗の束を持つ女性。ロイター／ロバート・ガルブレイス。
