2012年のノーベル経済学賞 は、マッチング問題に関する研究により、アルヴィン・E・ロスとロイド・S・シャープレーに授与された。双方向マッチング問題は、仕事を労働者に、寮の部屋を学生に割り当てるといった場合のように、それだけでも十分に複雑になりうる。しかし、マッチング問題がさらに難しくなることもある。アリスが供給する品物はボブにとって有用だが、ボブはアリスに与えられる価値のあるものを持っていない場合がある。しかし、ボブが供給する品物がチャーリーにとって価値を持つならば、マッチングの連鎖が成立する可能性がある。チャーリーがアリスに何かを渡し、アリスがボブに何かを渡し、ボブがチャーリーに何かを渡すのである。こうした連鎖だけでも非常に複雑になりうるため、最大の便益をもたらす連鎖を特定する作業が必要になる。上記で最初に挙げた受賞者は、腎臓交換で用いられるマッチング・メカニズムの設計に多大な貢献をしてきた。では、なぜこれらすべてが必要なのか。なぜ単に価格のついた市場が存在しないのだろうか。
腎臓の場合、答えは極めて単純である。ほとんどの先進国では、腎臓やその他の人体臓器の売買は違法である。つまり、アリスがチャーリーから腎臓を買うことはできない。代わりに、両者は交換の連鎖を見つけなければならない。連鎖が存在する場合もあるが、マッチング問題に解がない場合もある。チャーリーがアリスに腎臓を売る意思があったとしても、社会がそれを禁じているのである。
社会は、忌避すべきとみなす取引が行われないよう、違反者に罰金や禁錮刑を科している。アル・ロスはこのテーマについて優れたエッセイを書いており、その題は“Repugnance as a Constraint on Markets”である。このエッセイで彼は、社会が禁じている忌避すべき行為の数多くの例を示している。彼はまた、これらの行為を禁じる法律は参加者を保護するために設けられたものではないことを明確にしている。例えば、カリフォルニア州では馬肉を食べることは禁じられているが、馬を殺すこと自体は合法である。忌避法は、本来なら合法である特定の種類の行為を禁じたいという社会の構成員の望みを実現するため、既存の法律を超えて適用される。要するに、こうした法律は、忌避すべき行為を許容すると、（当事者だけでなく）すべての人に負の外部性が課され、公共財が損なわれるという根拠によって正当化される。
しかし、何が忌避すべきかを決めるのは誰か。民主主義社会では、これらの判断は最終的に、有権者の影響を受ける立法者によって下される。もちろん、影響力のある少数派がこの過程に不当な影響を及ぼす可能性はあるが、議論のために、この過程は完全に民主的であり、忌避すべきとみなされる行為が実際に多数派の意思を反映しているとしよう。基本的にこれが意味するのは、民主主義社会において、物事を忌避すべきものに分類したり、その分類を解除したりするには、何らかの形の公的な議論と合意形成が必要だということである。
それとも、そうだろうか。忌避すべき行為を罰する法律に頼る代わりに、個人や機関が、そもそも支払いが行われないようにすることで直接介入することも考えられる。大半の場合、既存の決済プラットフォームは、取引が合法であるという要件を超えて、促進する取引の種類に制限を課していない。ただし、クレジットカード会社は、取引が合法であることを求めるに加え、自社の判断でブランドに潜在的に有害とみなす活動を制限する権利も留保している点に注意すべきである（Visaの規則文書、 第1.3.3.4節、およびMasterCardの規則文書、 第5.9.7節を参照）。
近年、分散型公開台帳という新たな種類の決済システムが登場している。この新技術は、仮想通貨、とりわけビットコインによる決済を容易にする。ビットコインのプロトコルは“proof-of-work”という方式を用い、清算と決済を非中央集権化している。マイナーと呼ばれる参加者は、取引を検証する権利を得るために競争する。詳細に立ち入らなければ、重要な点は次の二つである。（1）マイナーが取引を処理する権利を獲得する確率は、そのタスクにどれだけの計算能力を割り当てるかに比例すること、（2）マイナーは検証する取引を選べること。これは、マイナーが忌避すべきとみなす取引の検証を避けることができ、マイナーの過半数が同意すれば、そうした取引は大幅に遅延されたり、さらには阻止されたりしうることを意味する。
昨年、テキサス州の二人の政治候補者の選挙運動、 スティーブ・ストックマン（連邦上院議員選挙に立候補）と グレッグ・アボット（州知事に当選）が、ビットコインを受け付けていた。いずれかの候補者に反対するマイナーは、その候補者の公開アドレス宛ての取引を除外することができたはずである。
少なくとも一つ、このような事態がすでに起きた例がある。Satoshi Diceは、主要な決済手段としてビットコインを使用するオンラインゲームサイトである。2013年の春、ビットコイン・コミュニティのメンバーがこれらの取引について不満を訴え始め、報道によれば、自らが処理する取引ブロックからこれらの取引を除外し始めたという。以下の 投票 は、オンラインチャットルームで行われたもので、これらの取引を除外するパッチを認めるべきかどうかを問うものである。
結果はいかなる意味でも拘束力を持たなかったが、最も多くの支持を得た回答は、マイナーがこれらの取引を除外することを認めるというものだった。幸いにも、“人の顔を殴れ”という意見は少数派だった。
公平を期すなら、オンライン上の論評では、Satoshi Diceへの反対はギャンブルそのものではなく、この活動が多数の小額決済を伴い、システムを滞らせる（1ブロックあたりに処理できる決済数には上限がある）ことにあるとの指摘があった。それでも重要なのは、これが、中央当局や規則の制定者からではなく生じる、市場を制約する新たな道筋のように見えるという点である。本質的にそれは、市場の制約としての忌避感の分散型版なのである。
最後に、Rippleに関する所見で締めくくりたい。Rippleは分散型決済プロトコルであり、ビットコインとは異なる取引検証の手順を用いる。Rippleは、 コンセンサス方式を採用しており、システム内の参加者の十分な割合が同意した場合にのみ取引が検証される。Rippleは、二重支払いからの十分な保護を提供するため、閾値を高く（80パーセント）設定している。しかし、そうすることで、過半数に満たない少数の参加者に、忌避すべきと認識する取引を阻止する能力を与えてしまう。
本稿は当初、 ニューヨーク連邦準備銀行のLiberty Street Economicsブログ に“A Distributed Version of Repugnance as a Constraint on Markets”という題で掲載されたものであり、同行の許可を得て転載している。本稿で表明された見解は著者のものであり、必ずしもニューヨーク連邦準備銀行または連邦準備制度の立場を反映するものではない。
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執筆者： Rodney Garratt は、ニューヨーク連邦準備銀行の調査・統計グループのバイス・プレジデントである。
画像：ビットコイン（仮想通貨）のコインが写っている。REUTERS/Benoit Tessier.
