スペインと英国は、経済回復への道のりで大きく先行しています[1]。 実質GDP は2014年第3四半期に、前年同期比で英国が3.0%、スペインが1.6%成長しました。こうした動きを受け、両国では債務圧縮が進んでおり、民間債務の対GDP比は、それぞれ数年前のピークから英国で約18%、スペインで15.5%低下しました。しかし、債務圧縮の仕組みには両国間で大きな違いがあります。
図1が示すように、両国の民間部門は大幅な債務圧縮に取り組んできました。スペインでは、非金融法人の債務は2010年第3四半期のGDP比143.8%から2014年第1四半期には124.8%に減少しました。同様に、英国の非金融法人債務は2009年第1四半期のGDP比105.9%から2014年第1四半期には87.5%に低下しました。つまり、低下幅はスペインで19パーセントポイント、英国で18.4パーセントポイントでした。家計債務を見ると、スペインでは2010年第2四半期のGDP比87.4%から2014年第1四半期には75.2%へ、英国では2009年第4四半期のGDP比101.5%から87.9%へ低下しました。したがって、家計債務の対GDP比はスペインで12.2パーセントポイント、英国で13.6パーセントポイント低下しました。全体として、民間部門の債務対GDP比はスペインで31パーセントポイント、英国で31.7パーセントポイント低下しており、両国にとって大きな成果です。
注:すべての変数は4期間移動平均です。民間債務とは、非金融法人、家計、家計にサービスを提供する非営利団体の各部門が保有する負債残高と定義されます。民間部門債務の算出対象となる金融商品は、債務証券と融資です。

ユーロスタットの四半期金融勘定データに基づくブリューゲルの試算
こうした動きをよりよく理解するため、民間債務の対GDP比の低下を4つの要因に分解します。すなわち、経済成長、インフレ、金融余剰(純資金調達〔貸付から返済を差し引いた額〕の合計)、そして負債の評価額の変化や、債務免除・償却などのその他の「数量」変化です。以下の式に示すとおりです[2]。
ΔDebtは期間tとt-1の間の民間債務対GDP比の差、gは実質GDP成長率、πはインフレ率(GDPデフレーター)です。各要因の動きを分析すると、いくつかの違いが明らかになります。
第一に、金融危機の結果、両国の実質GDPは2008/09年に急落し、その後2010年に回復しました。図2が示すように、英国では一時減速し、2012年には実質GDPが0%前後で推移しましたが、2013年以降は大幅に回復しました。これに対し、スペインの実質GDP成長率は9四半期連続(2011年第4四半期から2013年第4四半期まで)でマイナスとなり、再びプラスに転じたのは2014年第1四半期でした。

ユーロスタット
第二に、両国では2013年半ば以降インフレ率が低下していますが、図3が示すように、その下降傾向はスペインで著しく顕著です。スペインでは2013年下半期にインフレ率がゼロ近辺で推移した後、2014年の大半で明確なデフレに陥りました。これに対し、英国の総合インフレ率は2013年を通じて約2%で推移し、その後、直近4か月にわたり着実に低下して、2014年9月には1.5%となりました。

ユーロスタット
こうしたインフレ動向の違いは、危機後の調整方法が異なることを反映しています。図4は、パネルAでGDPデフレーター、パネルBで名目単位労働コストにより実質実効為替レートをデフレートし、ユーロ圏18か国に対する値を示しています。両パネルから、両国では相対価格の調整がかなり前から続いているものの、そのパターンは異なることがうかがえます。特に英国は、金融危機の最盛期に二国間為替レートで大幅に通貨を切り下げました(図5参照)。これが、ユーロ圏18か国に対する実質実効為替レートの低下(図4のパネルAおよびB)のほぼ全てを説明します。スペインの調整はやや遅れて2009年に始まり、内的切り下げを通じて行われました。とりわけ、名目単位労働コストでデフレートしたスペインの実質実効為替レートの調整は顕著で、過去5年間に約13%低下しました。
注:2005年=100。実質実効為替レート(REER)は、国際市場における主要な競争相手に対する、ある国の価格またはコスト競争力を評価することを目的としています。名目実効為替レート(NEER)を価格デフレーター(パネルA)またはコストデフレーター(パネルB)でデフレートしたものです。

出典:欧州委員会

出典:欧州中央銀行
したがって英国は、景気を押し上げるためにインフレ率を引き下げる必要はなく、むしろ名目為替レートを活用しました。一方、スペインの競争力は、ユーロ圏全体のインフレ率に対する国内インフレ率に明らかに左右されます。
インフレ率とGDP成長率のこうした違いは、両国の債務削減にどのような影響を及ぼしたのでしょうか。
債務圧縮の経路の定義に立ち戻ると、ピーク以降の債務比率の低下に各要因がどれほど寄与したかをたどることができます。この分析は、スペインと英国の法人部門および家計部門について行います(図6)。英国とスペインでは、法人部門の債務対GDP比は同程度に低下しました(パネルA参照)。しかし、各要因の寄与は国によって大きく異なります。英国ではインフレとGDP成長が、さらにその程度は小さいものの純資金調達フローの縮小が大きな役割を果たしました。一方、スペインではGDP成長率のマイナスが債務対GDP比を実際には押し上げ、インフレの役割はほとんどありませんでした。したがって、スペインの法人部門における債務削減の大半は、非金融法人部門の借入縮小と、マイナスの評価効果によってもたらされました[3]。
英国の家計部門を見ると、債務比率は実質GDP成長とインフレによって再び低下しました。金融機関が債務不履行のリスクがある融資の条件を再交渉したため、評価効果も債務対GDP比の低下に寄与しました。これに対し、家計の純資金調達は債務対GDP比を実際には押し上げており、英国の家計が再び借入を増やしていることを示唆します。スペインの家計では様相が大きく異なります。実質GDP成長、インフレ、評価効果が債務対GDP比に及ぼした影響はわずかで、低下の大半は純資金調達の減少によるものでした。これは、債務返済に向けた取り組みと新規融資の減少を反映しています。
注:法人債務のピークは英国が2009年第1四半期、スペインが2010年第3四半期です。家計債務のピークは英国が2009年第4四半期、スペインが2010年第2四半期です。インフレ率はGDPデフレーターで測定しています。純資金調達は、負債の発生額から債務返済額を差し引いたものです。評価効果および償却額は、ユーロスタットの金融勘定から得られる「その他の変動」です。

出典:ユーロスタットの金融勘定に基づくブリューゲルの試算
要するに、この分析は、両国で債務圧縮が全く異なる経路を通じて進んでいることを示唆しています。スペインでは、法人部門と家計部門の双方で主に信用収縮によって債務が減少するという、痛みを伴う形の債務圧縮が進みました。対照的に、英国の民間債務対GDP比の低下は、主に実質GDP成長とインフレによって達成されました。後者は債務の実質価値を目減りさせます。今後を考えると、スペインではGDPが成長し始めたばかりであり、今後数年間に民間債務の対GDP比を低下させる役割を果たす可能性がある一方、インフレ率はさらにマイナス圏へと低下しています。これまで英国が示してきたように、経済回復の可能性を最大限に生かすため、スペインでは分母がより大きな役割を果たすことが望ましいでしょう。したがって、ユーロ圏のインフレ率が低下するのではなく、2%を下回るもののそれに近い目標水準へと再び上昇することが極めて重要です。それは、スペインが世界の他地域に対する競争力を取り戻すと同時に、同国の債務圧縮を大きく促進するでしょう。
以下との共同掲載: Bruegel
著者:Guntram Wolffは2013年6月からBruegelの所長を務めています。Pia Hüttlはオーストリア国籍で、Bruegelのリサーチアシスタントです。
画像:2007年2月14日、シンガポールの中心業務地区で、男性が建物の前を歩いている。REUTERS/Nicky Loh。




