マクロ経済変数に関する期待は、経済理論や政策立案において重要な役割を果たします。とりわけ家計のインフレ期待は、消費や投資の意思決定、ひいては金融政策の影響を理解するうえで重要です。中央銀行が期待に影響を与えたいと考えるのは自然ですが、家計の期待がどのように形成されるのか、またそれに影響を及ぼす最善の方法は何かについて、合意はありません（Bernanke 2007、Bachmann et al. 2012、Coibion and Gorodnichenko 2013、Armantier et al. 2014を参照）。
調査で測定すると、家計のインフレ期待は、専門家予測者の期待よりもはるかにばらつきが大きい傾向があります（Ranyard et al. 2008、Armantier et al. 2013）。その一例として、図1は、私たちの研究対象である米国とアルゼンチンについて、家計と専門家の期待を比較しています（日本について同様の証拠を示すNishiguchi et al. 2014も参照）。経済学の文献では、家計の期待にこのようなばらつきが生じる理由として、主に二つの説明が提示されています。一部の研究者は、これを合理的な不注意に帰しています。人々は、インフレ統計などの情報を得るには費用がかかるため、その情報を部分的にしか取り入れないという考え方です（Mankiw et al. 2003、Carroll 2003）。この説明は、米国のような低インフレの状況では特に説得力があります。インフレを無視することによる潜在的な金銭的損失は、ほとんどの家計にとって無視できるほど小さいからです。他方、インフレ期待の形成に際して、人々は消費者としての個人的経験から得た情報を使うと主張する研究者もいます。その経験は多様であり、不正確な場合もあります（Bruine de Bruin et al. 2011、Malmendier and Nagel 2013、Madeira and Zafar forthcoming）。これらの説明は相互排他的ではないため、実証的に区別するのは困難です。人々は合理的な不注意を選ぶと同時に、価格変化に関する低コストの情報源として、日々の買い物での個人的な経験を利用することもあります。
図1 2013年の家計および専門家予測者のインフレ期待：米国とアルゼンチン
注：2013年1月1日から12月31日までの期間の予想インフレ率。2012年12月に報告。
出所：ミシガン大学「消費者調査」2012年12月（米国家計調査、N=502）、フィラデルフィア連邦準備銀行「専門家予測者調査」2012年第4四半期（米国の専門家予測者、N=48）、WP世論調査（アルゼンチン家計調査、N=777。詳細はCavallo et al. 2014を参照）、およびLatinFocus Consensus Forecast 2013年1月（アルゼンチンの専門家予測者、N=16）。
調査実験から得られた新たな証拠
最近の研究（Cavallo et al. 2014）では、こうした効果の一部を切り分けるために特別に設計した一連の調査実験から得られた証拠を示しています。私たちは、インフレ統計や特定のスーパーマーケット商品の過去の価格など、過去のインフレに関連する情報を被験者に無作為に提示しました。この実験上の変動に基づき、ベイズ学習モデルを用いて、被験者が過去のインフレに関する事前の信念に対して、提示された情報にどれほどの重みを置くかを推定します。この方法により、見せかけの学習と真の学習を区別できます。合理的な不注意モデルの役割を評価するため、低インフレの状況――調査前の5年間の平均年間インフレ率が1.8%だった米国――と、高インフレの状況――同じ期間の平均年間インフレ率が約22.5%だったアルゼンチン――で、同様の実験を実施しました。1
家計は信念を更新する――特に低インフレの状況で
私たちの結果は、過去のインフレに関連する情報がインフレ期待に大きな影響を与えることを示しています。過去のインフレについて事前の予想と異なる情報に直面すると、人々は信念を更新する際、新たなデータに50%から80%の重みを置くことが分かりました。これは、総合的なインフレ統計に関する情報を提示した場合にも、少数の個別のスーパーマーケット商品の過去の価格に関する情報を提示した場合にも当てはまります。この証拠は、新たな情報から学ぶ、概して不注意な消費者の存在と整合的です。
さらに、国をまたいだ結果は、この不注意が合理的であることを示唆しています。事前の信念と比べると、低インフレの状況にいる人は最近のインフレ統計に関する情報に約85%の重みを置く一方、高インフレの状況にいる人は約50%の重みを置きます。インフレ統計ではなくスーパーマーケット価格に関する情報に置く重みを比べても、同様の差が見られます。低インフレの状況では学習率が70%高かったという事実は、インフレを誤って認識するコストがより大きいため、高インフレの状況にいる人ほど多くの情報を得ていると予測する合理的な不注意モデルと整合的です。
インフレ統計と、身近な商品の価格
ある処置群では、インフレ統計に関する情報と、少数のスーパーマーケット商品の過去の価格に関する情報を同時に提示しました。それでも被験者は、個別商品の価格に大きな重みを置き、インフレ統計に置く重みを上回ることさえありました。つまり、数千品目の価格変化に関する統計よりも、パンや牛乳など身近な少数の商品の価格変化に関する情報のほうが、被験者に取り入れられやすかったのです。合理的な不注意とも整合する一つの解釈として、個別の価格は理解しやすいため、人々がその情報を取り入れるコストはより低いという可能性があります。
記憶は誤解を招くことがある
インフレ統計の解釈にはコストがかかるため、人々はインフレ統計の代わりに、小売店での価格変化に関する記憶を用いる可能性があります。過去の買い物経験がインフレ期待にどう影響するかをよりよく理解するため、アルゼンチンのスーパーマーケットチェーンで、消費者を対象とする店頭調査実験を行いました。参加者のレシートをスキャンして購入品を記録し、それらと、同じ店舗における同じ商品の実際の過去価格のデータを結び付けました。また、回答者に、購入したばかりの品目の無作為な組み合わせについて過去の価格を思い出してもらいました。これにより、自身の価格記憶の顕著さに外生的な変動を生じさせることができました。人々がインフレ期待の形成に際し、特定商品の価格変化について自分自身の記憶を使う証拠が得られました。しかし、その記憶は、被験者が最近購入した商品の実際の価格変化とは無相関です。総合的なインフレ統計における代表性バイアスを正すどころか、価格の記憶をインフレ期待形成の材料として使うことで、インフレ期待に大きな誤差が生じるようです。
結論
私たちの知見は、中央銀行の透明性とコミュニケーション戦略をめぐる最近の議論に関係します。中央銀行は、家計のインフレ期待に影響を与えるため、しばしば情報を活用しようとします。たとえば執筆時点では、日本銀行が家計のインフレ期待を高めようと熱心に取り組んでいる一方（Baldwin and Gros 2013を参照）、アルゼンチンやベネズエラのような高インフレ国は、期待を下げようと懸命に取り組んでいます。私たちの証拠は、総合統計の公表に加えて、中央銀行には、統計がどのように客観的で、精密で、代表性を備えているかを伝えるという、もう一つの政策手段があることを示唆しています。たとえば欧州中央銀行（ECB）とフランスの統計機関は、こうした情報と、その収集・処理方法を分かりやすく伝えるオンラインツールの作成に顕著な努力を払ってきました。さらに、統計機関は総合的な年間インフレ率を公表するだけでなく、私たちの実験で用いたものに似た個別商品の過去価格の表を提供し、平均的な価格変化が総合率を再現するよう、広く知られた商品の組み合わせを選ぶこともできます。
共同掲載： VoxEU
著者：Alberto CavalloはMIT Sloanの応用経済学助教です。Guillermo Crucasは、Universidad Nacional de La Plataの分配・労働・社会研究センター（CEDLAS）副所長です。Ricardo Perez-TrugliaはMicrosoft Research New Englandの経済学博士研究員です。
画像：写真イラストでは、ショッピングカートが通路を進んでいます。REUTERS/Srdjan Zivulovic
