私たちは価値観の革命を経験しています。人々は、ライフスタイル、キャリア、購入する製品を通じて、世界をより良い場所にすることをますます望んでいます。そして、この革命を牽引しているのは若者なのです。
ここでは、 National Careers Serviceの調査によると、若者の70%が世界をより良くするキャリアを見つけたいと考えており、一方で、購買の動機として倫理性が重視される割合は2008年以降26%上昇しており(Edelman)、ミレニアル世代の84%は世界を改善することが自分たちの義務だと考えている、と デロイトの報告書は述べています。
ミレニアル世代だけが世界を変えたいと望んでいるわけではありません。しかし私は、価値観におけるこの変化が現在、以前の世代の若々しい楽観主義とは異なる点が三つあると考えています。
第一に、それは実利的です。ミレニアル世代は既存のシステムの中で活動しながら世界を変えたいと考えています。デロイトによると、その90%以上が、失業のような問題の解決策はビジネスにあると考えており、4分の3は社会の課題に取り組むべきは政府だと考えています。ミレニアル世代はビジネスと政府にさらなる取り組みを求めていますが、これらのシステムが前向きな影響を与える力に対する強い信頼も存在しています。
直近の2月、一世代で最悪の洪水の後、ロンドンのテック・コミュニティは、緊急ハッカソンで10 Downing Street、英国環境庁、Googleと提携しました。200人を超える参加者が週末を費やし、自動化されたSMS支援サービスから水位を予測する地図まで、緊急救援サービスを提供するためにコーディングとビッグデータの分析を行いました。このハッカソンはボランティア主導の取り組みでしたが、主催者は、政府や企業の支援が波及効果を生み、その影響力を高めることを認識していました。
第二に、若者は力を得ていると感じています。デジタルで結びついたオープンな世界では、ミレニアル世代はかつてないほど多くの変化を促すツールを持っています。私たちは世界中の情報に無料でアクセスし、共有し、配信することができ、社会的な大義を推進し、機関に説明責任を果たさせる豊富な機会があります。
最近のALS Ice Bucket Challengeは、ミレニアル世代のエンパワーメントの好例です。このキャンペーンは、認知度を高めただけでなく(Twitterでの言及220万件、氷水を自分にかける個人のFacebook動画120万本)、執筆時点で1億ドル以上も集めました。キャンペーンには、Mark ZuckerbergやBill Gatesとともに、Lei JunやVictor Kooといったリーダーも参加し、世界的な注目を集めました。
最後に、若者の間では、善い行いは、勤務先の企業、購入する製品、時間・お金・クリックを寄付する団体など、日常生活のあらゆるものに組み込まれるべきだという意識があります。
若者はまた、「善い行いをしながら利益を上げる」という考え方にも抵抗がありません。そのデロイトの調査の別の知見として、ほぼすべてのミレニアル世代が、社会に利益をもたらすイノベーションからビジネスが利益を得ることは容認できると考えていることが分かりました。
例えば、Nexusは、世界で最も影響力のある家族出身のミレニアル世代を結集し、慈善活動を強化することを使命とするネットワークです。最近の Nexus Global Youth Summitでは、セッションの焦点が従来の慈善活動を超え、社会的企業とインパクト投資の議論へと移りました。サミットにはまた、専門能力開発、ネットワーキング、交流の機会に関するセッションも含まれていました。主催者は、共有と学習を、全体的な社会的・職業的経験と統合する必要性を理解しています。
この種の考え方は、政府から企業、非営利団体に至るまで、社会のあらゆる側面に影響を与えています。先見性のある組織は、これらの期待を活用し、社会的目的、透明性、誠実さを中核に据えるでしょう。この変化する意識を乗りこなすことで、組織は21世紀に生き残り、繁栄できるようになるでしょう。
執筆者:Noa Gafniは、Global Toleranceの共同マネージング・ディレクターであり、世界経済フォーラムの Global Shaper、ロンドン・ハブ
画像:2013年12月23日、ザグレブで開催された「Kapulica & Lanterns」イベントで、参加者が空飛ぶランタンを放とうとしている様子。REUTERS/Antonio Bronic




