気温上昇が6°Cに達する道筋をたどっています。そうなれば、人々、環境、世界経済に壊滅的な影響を及ぼします。このシナリオを避けるには、低炭素技術やプロジェクトへの大規模な投資が必要です。しかし、その資金はどこから調達すればよいのでしょうか。
多くの政府、とりわけ欧米の政府は、すでに巨額の債務負担に苦しんでいます。一方、 機関投資家 は世界全体で、運用資産70兆ドルのうち、気候変動対策への資金としてわずか0.001%しか拠出していません。
「グリーン」ボンドは救世主となるのでしょうか。
通常の債券と同様、グリーンボンドは金融市場を通じて資金を調達します。ただし、その調達資金は、再生可能エネルギーやエネルギー効率化などの「グリーン」な取り組みに特化して使われます。 世界銀行 は2008年に初のグリーンボンドを発行し、債券投資家から資金を調達しました。気候変動の緩和、または影響を受けた人々の適応支援を目的とする適格プロジェクトへの融資を世界銀行が行うための資金です。
それ以来、グリーンボンド市場は大きく成長し、とりわけ過去2年間の伸びが顕著です。 Climate Bonds InitiativeとHSBCの統計によると、2014年上半期だけで350億ドルを超えるグリーンボンドが発行され、前年同期比で60%超の成長を記録しました。気候分野におけるグリーンボンドの投資可能性は、5,000億ドル超と推定されています。
多国間機関に加え、Unliever、Toyota、GDF Suezなどの民間発行体も参入しています。注目すべきことに、グリーンボンドの大半は欧州で発行されているものの、近年はアジアの投資家の関心が高まっています。例えば、台湾企業の ASEとNeo Solar は、いずれも2014年7月にグリーンボンドを発行しました。
この目覚ましい成長に伴う大きな課題は、品質と透明性です。グリーンボンドの信頼性を守るための主な論点は次のとおりです。
インパクト： 発行体はグリーンボンドのプラスの効果をどのように示し、可能であれば定量化できるでしょうか。また投資家は、ポートフォリオ全体で一貫した方法により効果を測定するにはどうすればよいでしょうか。
追加性： 調達資金が申告された「グリーン」目的に実際に使われ、いずれにせよ発行されていた通常の債券を新たなグリーンボンドとして装い直しただけではないと、発行体はどのように保証できるでしょうか。
検証： グリーンボンドの目的が達成されたかどうかを、第三者が監視・検証しているでしょうか。
グリーンボンドの概念が試行段階にあった間は、あまり多くを問いたださずに業界の関心を高めるだけで十分でした。しかし、現在の成長速度を踏まえると、グリーンボンドが差し迫った環境問題の解決に実際に貢献することを証明しなければなりません。
そのため業界は迅速に動き、上述の課題に対処するための、簡潔でありながら堅牢な基準について合意する必要があります。例えば、 グリーンボンド原則や 気候ボンド基準 、CICEROによる グリーンボンド投資枠組みに関するセカンドオピニオン といった取り組みは、この目標の達成に大きく貢献しています。また、国連気候変動枠組条約が 標準化されたベースライン を設定するアプローチも、有益な知見をもたらす可能性があります。
グリーンボンドは、環境技術やプロジェクトに資金を供給する主要な手段となる可能性があります。あるいは、従来どおりの資金の流れを鮮やかな緑色に塗り替えようとして失敗した事例として、歴史に刻まれるかもしれません。
著者：Renat HeubergerはSouth Pole Groupの最高経営責任者であり、Schwab Foundationのソーシャル・アントレプレナーです。
画像：2014年6月5日、アタカマ砂漠にある地元鉱業会社CAPの太陽光パネル。REUTERS/Fabian Andres
