理論的枠組みは、地図と同じように、複雑な世界の基本的な側面をずっと単純な言葉で理解させてくれるという点で優れている。しかし、地図と同様に、それらが有用なのはある程度までに限られる。例えば道路地図は、現在の交通状況を教えてくれたり、高速道路の補修情報を提供してくれたりはしない。
世界経済を理解するうえで有用な方法の一つは、トマ・ピケティが代表作『 21世紀の資本』で示した優れた枠組みである。ピケティは世界を、資本と労働という二つの基本的要素に分けている。両者はともに生産に用いられ、その成果を分け合う。
資本と労働の主な違いは、資本は購入、所有、売却でき、原理的には超富裕層がこれまでに行ってきたように、無制限に蓄積できるものだという点である。労働は、他者が所有することはできないが報酬を得ることのできる個人の能力の行使である。奴隷制は違法だからである。
資本には二つの興味深い特徴がある。第一に、その価格は、将来どれだけの所得をもたらすかによって決まる。ある土地が、小麦の量や商業賃料で測って、別の土地の二倍の生産量を生み出すなら、当然その価値も二倍になるはずだ。そうでなければ、一方の土地の所有者は、もう一方の土地を買うために、自分の土地を売ってしまうだろう。この裁定取引が成立しない条件は、均衡状態においてすべての資本が同じリスク調整後収益率を生むことを意味する。ピケティは歴史的にこの収益率を年率4～5%と推計している。
資本のもう一つの興味深い特徴は、貯蓄を通じて蓄積されるという点である。100単位の所得を貯蓄する個人や国は、永続的に毎年およそ4～5単位の所得を得られるはずである。ここから、資本がすべて再投資され、経済成長率が4～5%未満であれば、資本と所得に占める資本の割合は、経済規模に比べて大きくなっていくことが容易にわかる。
ピケティは、世界の富裕国は成長率が4～5%未満であるため、 より不平等になっている。これはデータからも確認できるが、米国では不平等の拡大の大部分は、この論理によるものではなく、ピケティが「超経営者」と呼ぶ層の台頭によるものだ。超経営者は極めて高額の給与を得ているが、ピケティはその理由を説明していない。
そこで、この理論を世界に当てはめて、どの程度適合するか見てみよう。1983年から2013年までの30年間で、米国は純額ベースで世界の他の地域から13.3兆ドル超を借り入れ、これは1年分のGDPの約80%に相当する。この期間が始まる前の1982年には、米国は海外に以前投資していた資本の成果として、世界の他の地域から純金融所得で約360億ドルを得ていた。
この資本の収益率が4%であったと仮定すると、これは外国資本9,000億ドルを保有していることに相当する。したがって、会計処理を行うと、米国は現在、世界の他の地域に約12.4兆ドル（13.3兆ドルから0.9兆ドルを差し引いた額）を負っているはずである。4%の利率であれば、年間の支払いは4,800億ドルに相当するはずだ。そうだろうか。
そうではない。まったく的外れである。米国は、債務に対して世界の他の地域に純額ベースでは何も支払っていない。むしろ、2013年には約2,300億ドルを得ていた。利回り4%と仮定すると、これは外国資本5.7兆ドルを保有していることに相当する。実際、ピケティの計算が正しければ米国が「支払うべき」額との差は、年間所得でおよそ7,100億ドル、資本では17.7兆ドル、すなわち年間GDPに相当する額となる。
米国はこの誤算の唯一の例外ではなく、そのずれは体系的かつ大規模であることが、 フェデリコ・ストゥルツェネッガーと私が示した。
反対の極端な例はチリや中国である。チリは過去30年間、純額ベースではほとんど借り入れていないが、GDPの100%を借り入れたかのように世界の他の地域に支払いを行っている。中国は過去10年間、純額ベースで世界の他の地域に年間GDPの約30%分の資金を貸し付けてきたが、それによってほとんど何も得ていない。富の観点から見ると、それらの貯蓄は存在しなかったかのようである。
何が起きているのか。単純に言えば、ピケティが主張するように、物事は資本と労働だけで作られているわけではない。知識やノウハウによっても作られているのである。
この見落としの影響を見るには、米国の純借入額13兆ドルが、総額ベースの借入規模を大幅に過小に示していることに留意されたい。総額ベースでは約25兆ドルに近い規模であった。米国は13兆ドルを財政赤字の補填に充て、残りを海外投資に回した。
この資金は海外直接投資という形でノウハウと組み合わされ、両者に対する収益率は約9%に近い。これは、貸し手に支払われる4%以下と比べるとかなり高い。実際、12兆ドルに対する9%は、25兆ドルに対する4%よりも多く、これがこの一見したパズルを説明している。
チリと中国は、貯蓄をノウハウと組み合わせずに海外に預け、株式や債券を購入している。その結果、ピケティが想定する4～5%以下の収益しか得られていない。対照的に、チリや中国に投資する外国投資家は、価値あるノウハウをもたらしている。したがって、流入する総資本の収益は、海外に向けた総貯蓄の収益を上回る。この収益格差は、より高い収益を得るにはノウハウが必要なため、裁定取引によって解消されない。
重要な点は、ノウハウの創造と活用が富の創出の重要な源泉であるということだ。結局、アップル、グーグル、フェイスブックの三社を合わせた価値は1兆ドルを超えるが、当初これらに投資された資本はその極めてわずかな一部にすぎない。
その差額を誰が懐に入れるかは、まだ決まっていない。ノウハウは個人ではなく、一貫したチームの中に存在する。チーム内の誰もが不可欠だが、チームの外では個々人の価値ははるかに小さい。株主は差額を利益として取りたいと考えるかもしれないが、チームなしには成り立たない。
ここで超経営者が登場する。彼らはチームが生み出した価値の一部を自らの懐に入れようとする。富と不平等の拡大の背後にあるのは、資本だけでなく、ノウハウでもあるのだ。
執筆者：リカルド・ハウスマン。ベネズエラの元計画大臣、米州開発銀行の元チーフエコノミストであり、ハーバード大学経済学教授で、同大学の国際開発センター所長も務める。Project Syndicateとの協力により掲載。
画像：2011年10月31日、東京の証券会社前で、株価を表示する電光掲示板に通行人の影が映り込んでいる。REUTERS/Issei Kato
