幸福な国はどれも似ているが、不幸な国はそれぞれ異なる理由で不幸である。
トルストイの『 アンナ・カレーニナ 』をもじったこの言葉は、 セミナー で繰り返し語られた。 IMF春季会合 では、多くの国が回復途上にある一方、 潜在成長率の低下 や、 「新たな停滞」が「新たな現実」になる可能性に苦慮している。
編集者たちは各地に赴き、各国が自らの幸福への道を切り開くために何ができるかについて、政府関係者や市民社会の人々の意見を取材した。
「資金は問題の一部にすぎません。理にかなったものを実行することが大きな課題なのです」と、インドのInfrastructure Development Finance CompanyのRajiv B. Lall氏は語った。経済学者も、お金で幸福は買えないことを知っている。しかし、橋や道路なら造れる。 インフラ への支出は、現在の雇用と将来の成長に寄与する。ただし、誰が負担するのか、何が有効なのかは国によって異なる。
公的資金と民間資金を組み合わせることが、広く支持されている解決策だ。
「当国のインフラ事業の大半には民間部門が参加してきました」と、ブラジルの財務大臣 Joaquim Vieira Ferreira Levy氏は語った。「市場収益が見込まれるインフラ投資と、公営住宅のように社会的収益をもたらす投資とを区別する必要があります。」
「ペルーでは、中期的な便益があるため、インフラ事業に官民連携をますます活用しています」と、ペルーの財務大臣Alonso Segura氏は語った。「公共調達だけに頼れば、進み方は非常に遅くなります。」
また、注目を集める2つのセミナーについても詳しく取り上げた。 アジアの成長鈍化と、低 インフレにどう対処するかである。
銀行家たちが世界経済に火をつけて以来、金融システムを経済にどう役立てるかが広く議論されており、イスラム金融にも注目が集まっている。
インフラの資金調達方法の一つが、 イスラム金融であることも分かった。官民連携と同様に、投資家が道路や橋などの建設資金を出し、事業が成熟段階に達するまで投資収益を受け取る仕組みだ。「イスラム金融では、金融と［国の］実体経済が切り離されていません」と、マレーシア中央銀行総裁のZeti Akhtar Aziz氏は語った。
イスラム金融はイスラム教徒の多い国々で急速に拡大している一方、他の地域でも関心を集めている。ルクセンブルクの財務大臣Pierre Gramegna氏によると、同国は最近、ユーロ建ての政府発行スクーク（イスラム債）を初めて発行した。
「私たちは活動を多様化し、革新を起こしたいと考えました」と同氏は語った。
Gramegna氏だけではない。香港特別行政区、南アフリカ、英国もスクークを発行しており、こうした債券の世界市場は10年以上にわたり20倍に拡大し、2013年には1,197億ドルに達した。
また、 中東・北アフリカの最近の経済動向も取り上げた。
「脆弱」と呼ばれることの多い、世界で最も脆弱な国々がどうなるかは、また別の問題である。
「2030年までに、約55カ国で平均6％の成長を予測しています」と、南アフリカに拠点を置くInstitute for Security StudiesのJakkie Cilliers氏は語った。「しかし、アフリカの輝かしい成長軌道にもかかわらず、大陸の約10カ国は脆弱性の悪循環に陥るでしょう。」
脆弱な過去から脱却するには、経済成長だけでは不十分だ。
「憲法に組み込まれた包摂的な政治体制のもとで、国民的合意を形成し、あらゆる集団が代表されるようにすることが、脆弱性から抜け出す第一歩です」と、ルワンダの財務大臣Claver Gatete氏は語った。
会場にいたアフリカの国会議員は、多くの脆弱国が抱えるニーズの切迫性を端的に示した。
「脆弱な国にいる人に、今日10ドルを渡すか月末に100ドルを渡すかと尋ねれば、その人は10ドルを選ぶでしょう。なぜか。月末まで生き延びられるか分からないからです。」
成長を重視しながら 貿易に目を向けないなら、好機を逃している。では、各国は貿易の役割をどう捉え直すべきだろうか。
しかし、サービス貿易の協定を交渉するのは容易ではない。「貿易の対象はモノからサービスへ移りつつあります」と、インド政府の首席経済顧問Arvind Subramanian氏は語った。「サービスの重要性はますます高まっています。」
「パン一斤を作るために投入されるものの70％はサービスですが、合意するのが最も難しい部分です」と、元インドネシア貿易大臣で、現在はインドネシア大学の経済学教授を務めるMari Elka Pangestu氏は語った。
一次産品、気候変動、そして公的債務
最近の一次産品価格、特に原油価格の下落は、勝者と敗者を生み出す。
ナイジェリアの財務大臣Ngozi Okonjo-Iweala氏は、同国は原油価格の下落に脆弱である一方、これは石油依存から経済基盤を多様化し、国の展望を改善する構造改革を実施する機会でもあると述べた。
「嘆くのではなく、この機会を本当に難しい選択をする好機と捉えるべきです」と同氏は語った。
一次産品価格の下落は、各国が 燃料補助金を削減し 、気候変動対策に貢献する機会にもなり得る。
炭素価格付けは、 高水準の公的債務を減らす機会にもなり得ると、ワシントンD.C.のBrookings InstitutionのDavid Wessel氏（The Wall Street Journal寄稿特派員）は述べた。公的債務に関して、過去を顧みない国は大きな危険を冒すことになる。
「この危機が私たちに教えることがあるとすれば、調整がどれほど難しいかを忘れてはならないということです。別の状況であれば、調整はもっと容易だったでしょう」と、ポルトガルの財務大臣Maria Luís Albuquerque氏は語った。
2015年は、ミレニアム開発目標に代わる持続可能な開発目標の年である。 開発資金の調達方法について、詳しくはこちら。発展途上国の経済成長への道には、17の目標と169のターゲットが並ぶ。
大きな志には大きな資金が必要だ。ニューヨークのコロンビア大学Earth Institute所長Jeffrey Sachs氏には、ある考えがある。
「世界には1,800人の億万長者がおり、その資産総額は7兆1,000億ドルです」とSachs氏は語った。「彼らの名前も住所も分かっていますし、メールアドレスを知っている人も大勢います。電話してみましょう。」
この記事は、 iMF Directとの協力により公開されています。公開は、世界経済フォーラムが見解を支持していることを意味しません。
Agendaの最新情報を受け取るには、 週刊ニュースレターに登録してください。
著者：Maureen Burkeは、国際通貨基金のライター兼編集者です。
画像：ペルーの首都リマ近郊、ビジャ・マリア・デル・トリウンフォのパンプローナ地区のスラム街で、給水を待つ人々が水容器のそばに立つ。REUTERS/Mariana Bazo
