過去10年間、欧州連合は前例のない危機の連続に見舞われてきた。こうした危機が再び起こることはおそらくないだろう。しかし、それに劣らず手強い課題が待ち受けており、これまでの道のりで得た教訓を心に留めておくことが賢明である。
一つの教訓は、結束は選択肢ではなく、 不可欠な条件 であるということだ。EUの経済的繁栄と政治的影響力は、結束によって支えられている。欧州委員会委員長に就任した2004年以降、EUの加盟国数はほぼ倍増し、当時の15か国から現在は28か国となったことは注目に値する。
離脱国は一つもなかった。2004年から2014年にかけて、我々はEUとユーロ圏の双方を拡大した。何より重要なのは、ヨーロッパの結束を維持したことである。
私は、その結束のために力強く闘った。特に、多くの困難を伴いながらもギリシャのユーロ圏への残留を擁護したときや、一部の人々が提案したユーロ圏の分裂に反対したときにそうであった。委員会は、「グレグジット」がギリシャに与える劇的な影響だけでなく、財政、経済、政治に及ぶ連鎖的な波及効果にも注意を払った。他の者たちとは異なり、我々はユーロ圏やEU全体にわたる決定の体系的な影響を見失うことは決してなかった。
EUは既に経済的・政治的な現実となっている。これには連帯と責任が求められる。特に、連合のより豊かな加盟国による連帯と、改革を必要とする国々による責任が必要である。委員会は、その両方を求める姿勢において同様に毅然としてきた。
同じ論理は、私が委員会で過ごした10年間を通じて直面したもう一つの中核的な懸案にも当てはまる。それは、EU全体の一体性を維持しながらユーロ圏を深化させる必要性である。この問題は、英国の連合における地位が不透明であることだけを理由としても、近い将来において重大な課題であり続けるだろう。
柔軟性を認めつつ分断を避けることは、現在ではEU内で確立されたアプローチとなっている。しかし、かつてはそうではなかった。ユーロ圏のために、完全に独立した制度的枠組みを設けるべきだと長く主張してきた人々もいた。私は、多速度のヨーロッパ協力は必要不可欠になったと考えている一方、多層的なヨーロッパは何としても避けなければならないと確信している。
統合は、特にユーロ圏において一層深化しなければならないが、それはヨーロッパの単一市場の一体性を保つ形で行うことができ、また行うべきである。幸いにも、この論理は広く受け入れられている。欧州理事会の次期議長が、まだユーロ圏に加盟していない国（ポーランド）の出身であるにもかかわらず、ユーロ圏首脳会議を主宰することになったという決定が、そのことを示している。
我々が得たもう一つの教訓は、世界に対して開放的であることは負債ではなく資産である、ということだ。その考え方は改めて確認され、政治的に支持される必要があり、我々の積極的な通商政策の基盤となってきた。実際、この考え方によって、EUは国際貿易の自由化と規制に向けた取り組みの最前線に立ち、グローバル化の恩恵を十分に享受することが可能となった。
これは、ヨーロッパの経済的富だけでなく、世界の舞台におけるその政治的影響力にも関わる問題である。両者は互いを前提としており、戦略的パートナーとの二国間関係や、国際連合、世界貿易機関、G20、G8/G7といった多国間の場において、EUの利益と見解を力強く擁護することが求められる。EUが全体として国際的に関与すれば、国際秩序の形成に貢献することができる。
ウクライナにおける現在の我々の関与はその好例であり、2008〜2009年の金融危機に対する世界的な対応を主導する努力もまたそうであった。すなわち、保護主義の誘惑に集団で抵抗することによってである。世界が協調し、説得力のある形で行動したのは、EUの主導によって、国家元首または政府首脳で構成されるG20首脳会議が設立されたことによるものだった。
それ以来、G20は加盟国間の経済政策調整のための主要な枠組みとなった。均衡が取れ持続可能な成長の枠組み、金融規制と監督、租税回避と詐欺への対策など、EUが提案した多くの構想に具体的な形を与えてきた。G20の出現は世界のシステムを変革し、危機の余波において最悪のシナリオが現実となることを防ぐうえで確実に貢献した。
第三の教訓は、ヨーロッパを制度面、政治面、経済面で強化するには、継続的な改革が必要だということである。EUレベルの重要な改革を確実に実行したことで、ヨーロッパは危機の最も存亡の危ぶまれた段階を乗り越えることができた。我々が導入した経済ガバナンスの仕組みは、EU加盟国が公的財政を健全化し、競争力を高め、マクロ経済の不均衡に対処することを保証するものである。経営難に陥った国々を支援するために必要な手段を整え、その後の調整プログラムは成果を上げつつある。
要するに、我々は危機の勢いを生かして、直面する課題に対する構造的な対応を講じたのであり、特に欧州銀行同盟の設立によってそれを実現した。大きな抵抗がある中でも一歩ずつ、金融機関を規律するルール、銀行業務を監督する機関、そして破綻した銀行の処理を調整する仕組みを変えてきた。
危機の開始以降に採択された改革を全体として見れば、ヨーロッパの経済と金融部門の立法、監督、規制の在り方は変わった。枠組みは既に構築された。今や、それを完全に実施する必要がある。
しかし、国レベルでの構造改革をさらに推進する必要もある。この点で最も多くの取り組みを行ってきた国々は、現在より良い経済的見通しを得ていることが分かる。こうした努力を緩めてはならない。経済危機はまだ完全に克服されたわけではないからだ。これまでの進展を当然のものと見なしてはならない。政治的な決定は重要であり、誤りには結果が伴う。
欧州委員会委員長として10年間にわたるジェットコースターのような任期を終えるにあたり、ヨーロッパが大きな回復力を示したと自信を持って断言できる。統合の力が分断の力よりも強いことを示してきた。直面しなければならなかった数々の課題にもかかわらず、いや、むしろそれゆえに、ヨーロッパは結束と開放性を保ち、今やより強くなり、グローバル化に対してより適切に対応できるようになっている。
著者：ジョゼ・マヌエル・バローゾは、ポルトガル首相（2002〜2004年）を務め、その後は欧州委員会委員長を務めた。
画像：ワルシャワで開催されたEUパレードの最中、文化宮殿の前でEU旗を振る人々。REUTERS/Katarina Stoltz
