次世代にわたって各国の経済がどれほど速く成長するかという問いほど、数十億人の生活水準や世界システムの進化にとって重要な問いはない。将来の成長見通しを評価するうえで、通説には二つの重大な誤りがあると私たちは考える。
第一に、通説は過去の傾向をそのまま延長する誘惑に屈し、大きな新展開がなければ、これまで急成長してきた国は急成長を続け、停滞してきた国は停滞を続けると想定している。
実際、成長に関しては、私たちの研究（Pritchett and Summers 2014）が示すように、過去は一般に考えられているほど未来の前触れではない。
第二に、通説は「中所得国の罠」という考え方、すなわち国がある中間的な所得水準に達すると成長がはるかに難しくなるという見方を受け入れている。
私たちの研究によれば、この種の傾向はごく弱く、「中所得国の罠」に帰されることの多い現象は、成長率が平均へ回帰することと捉えるほうが適切である。
スポーツ記者は「2年目のジンクス」という現象をしばしば取り上げる。これは、際立った新人選手が2年目のシーズンには成績を落とす傾向を指す。同様に、「タイム誌の表紙の呪い」に言及することも多い。著名人や有名人はキャリアの絶頂期にタイム誌の表紙を飾り、その後は下り坂になるように見える、という観察である。これら二つの現象はいずれも、平均回帰という統計的原理を反映している。一時的なランダム変動を伴う過程では、上昇の後には低下が、平均を上回る水準の後には下降が続く傾向がある。
Pritchett and Summers（2014）では、この枠組みを国ごとの成長率の分析に適用し、平均への回帰が頑健な規則性であることを見いだした。国ごとの成長率の10年単位の相関が驚くほど低く、通常0.2～0.3の範囲にあるという先行研究の知見（例：Easterly et al. 1993）を裏付けている。これは、成長率がはるかに持続すると仮定し、成功も失敗も続くと予測する一般的な予測とは大きく異なる。また、文化、制度の質、開放度といった極めて安定した国の特性によって成長実績を説明しようとする、広く受け入れられた成長理論の多くとも整合しない。成長率に見られる平均回帰のパターンは、中国の成長を過去の傾向から外挿する予測に大きな疑念を抱かせるべきであり、今後10年のいずれかの時点で中国が大幅な成長減速に直面するリスクは相当にあると私たちは考える。
「中所得国の罠」という考え方には、平均回帰を超える内容があるのだろうかと問うのは自然なことである。最近「中所得国」に分類されるようになった国は、ほぼ定義上、近年急成長した国であるため、この二つの現象を区別するのは明らかに難しい。平均回帰と比べて、「中所得国の罠」が懸念として過大視されている理由は三つあると私たちは考える。
どの国を「中所得国」とみなすべきか？
第一に、ラテンアメリカ諸国からロシア、中国、インドネシア、インド、ベトナム、エチオピアに至る国々について論じる際、「中所得国の罠」が何を意味するのか、私たちには理解しにくい。こうした急成長国（その他の国も含む）はすべて、成長減速のリスクを大いに懸念すべきだという点には同意する。しかし、1人当たりGDPが米国の11％未満（インドネシア10.2、インド8.5、ベトナム8.0、エチオピア1.8）の国まで該当し、リスクがあるとされるなら、数十年前に世界銀行が譲許的融資のために定めた恣意的な基準を除いて、「中所得国の罠」が何を意味するのかはまったく明らかでない。2011年の世界の1人当たりGDPは平均14,467ドル、中央値8,491ドルだった。メキシコ（平均GDP 12,709ドル）、マレーシア（13,468ドル）、トルコ（14,437ドル）のような国は明らかに「中所得国」であり、こうした経済の高度化を遂げたことで、さらなる進歩が難しくなる可能性はある。しかしインドは、1人当たり6％の成長をあと20年続けても、メキシコの2011年の水準である12,709ドルに達するにすぎず、エチオピアなら47年かかる。現在の所得水準にかかわらず、成長中の国すべてが「中所得国の罠」のリスクにあるとみなされるなら、成長の平均回帰の動態から「中所得国の罠」を切り分けることは不可能である。
所得水準は成長減速を予測する指標として乏しい
第二に、成長減速（低成長への離散的な移行）と相関する要因を実証的に比較すると、所得水準よりも急成長のほうが、減速の可能性をはるかに強く予測することが分かる。最近の論文、Pritchett and Summers（2014）では、Kar et al.（2013）による成長局面の時期を用いて成長減速のダミー変数を推定し、それを現在の成長率および1人当たり所得水準の4次式に回帰している。
図1に示す予測値は、平均成長率の国、インドの年率6.3％の成長率の国、中国の年率8.6％の成長率の国について算出したもので、そこから明確に読み取れる点が三つある。
第一に、所得項目が同時に0.037水準で有意かどうかについてF検定を行った。有意性は認められるが、これは標本中で最も所得の高い国々とそれ以外との差、すなわち高所得国でリスクが緩やかになることに全面的に起因している。2万5,000ドル未満（またはそれ以下の任意の基準）の国だけで同じ回帰を推定すると、所得項目は同時に有意ではない。
第二に、4次式には「中所得国の罠」に似た特徴がある。特に、ある点までは所得水準が高いほど減速の可能性が上がり、その点を超えると下がる。しかし、ピークと底の差は小さい。平均成長率の国では、減速の可能性は所得水準が約5,500ドルのとき最も低く4.3％で、その後上昇するものの、所得水準が約1万9,000ドルでも5.7％にとどまる。モンゴルやジャマイカの所得水準からハンガリーやバーレーンの上位中所得水準に至るまでの移行によって、任意の1年における予測減速率が増えるのはわずか1.4％である。F検定の値が低いことからも分かるように、これは予測の標準誤差よりはるかに小さいため、この範囲では「中所得国の罠」のリスクが最も高い場合と最も低い場合に有意差はない。
急成長は将来の減速を強く予測する
第三に、所得水準の影響が極めて弱いのに対し、現在の成長率が減速の可能性に及ぼす影響は大きく、有意で、重要である。成長率が1％高いと、減速リスクは1.46％高くなる。これは「中所得」層に入ることによる底からピークへの上昇に等しい。過去の成長率のT統計量は13.3である。図1が示すように、中国の現在の成長率8.63％における減速の予測確率は14.4％である一方、同じ所得水準で国の標本成長率1.84％を当てはめると、わずか4.5％となり、10パーセントポイントの差が生じる。
したがって、成長減速と相関する要因のこうした予測によれば、急成長している国には相当な減速リスクがあるものの、そのほぼすべては平均回帰によるものである。一方、「中所得国の罠」の影響は小さく、推定上最もリスクが高い「中所得国の罠」のピークに移行したとしても、実証的にはほとんど付加的な説明力をもたらさない。
図1：「中所得国の罠」による成長減速リスクは、平均回帰によるリスクに比べて小さい
出典：Pritchett and Summers 2014。
これら三つの知見、すなわち統計的有意性の低さ、実証的な規模の小ささ、予測される成長変化の差のほうがはるかに大きいことは、5年間隔の単純なパネル回帰で、成長加速率をラグ付き成長率および所得水準の4次式に回帰した場合にも当てはまる。ある点までは加速の可能性が上がり、その点を超えると下がるが、所得水準が1万1,000ドルを超える国での、純粋に「中所得」であることによる成長加速率の低下は、平均回帰の影響に比べて小さい。ラグ付き成長率の係数は0.83で、強い平均回帰と整合している。
成長を持続させる政策を採用する動機が、「中所得国の罠」ではなく平均回帰という説明に基づいているかどうかを、なぜ気にするのだろうか。どちらの説明も、急成長の維持は難しく、成長を減速させる最も手っ取り早い方法は、急成長の最中に油断することだと強調する。しかし、重要な違いが三つあると私たちは考える。
政策を考えるうえでの三つの重要な違い
第一に、2年目のジンクスの原因は、「選手の2年目に何が悪かったのか」と尋ねても見つからないかもしれない。2年目のジンクスの原因は、1年目に並外れて運が良かったことにすぎない可能性がある。2年目に成功が質的に難しくなったわけでも、選手の実力が落ちたわけでもなく、物事は均されていく傾向があるというだけだ。米国の金融危機の経験から痛感したように、物事が順調に見えるときこそ、将来に備えて慎重であることが最も重要である。成長を持続させる問題を「中所得国の罠」と名付けると、成長減速のリスクは実際よりも政策で制御しやすいという印象を与えかねない。
中国では成長が減速しないだろうと示唆する人が何人もいた。減速は政治的に大きな代償を伴うため、中国の政策決定者にはそれを避けるあらゆる動機があるというのだ。したがって、彼らは減速を防ぐために行動するはずであり、「罠」が知られているなら容易に回避できるという。しかし、持続不可能な高成長率を維持しようと行動すれば、その後の調整はさらに厳しいものになる可能性がある。友人のRicardo Hausmannの言葉を借りれば、「成長率8％から4％への道のりは、しばしばマイナス2％を経由する」。
第二に、成長減速という一般的なリスクを「中所得国の罠」と名付けると、現在の課題を誤った観点から捉えるおそれがある。つまり、中所得から先進経済への移行の最終段階をどう乗り切るか、そしてバイオテクノロジーやソフトウェアエンジニアリング企業などを誘致するため最先端産業を選ぶという、きらびやかな誘惑にどう対処するかという観点である。しかし、世界銀行の「下位中所得国」層に属するほとんどの国が直面する複雑さは、21世紀が到来している一方で、なお19世紀の問題に取り組まなければならない点にある。インド人の60％は今も屋外排泄をしている。都市の上下水道があまりにも不十分だからだ。ベトナムの2010年の平均食料支出比率は依然50％であり、農業の根幹に関わる問題は引き続き政策課題でなければならない。
第三に、急成長の維持を難しくする要因の一つは、成長が創造的破壊の両面に依存する一方で、政府や経済エリートに歓迎されるのは一方だけだということだ。「創造」は新たな投資、産業、利益をもたらすので、誰もが歓迎する。しかし持続的な経済成長は通常、新産業が生まれる一方で、旧産業が縮小する継続的な構造転換に依存する。その縮小は相対的な場合もあれば、絶対的な場合もある。持続的な経済成長に不可欠であるにもかかわらず、地理的な移動、雇用の移動、企業の退出を伴う「破壊」は、競争力のない産業を淘汰するために必要なものだが、政府も既存企業も好まない。このため、急成長を始めること（多くの国が実現する）よりも、それを維持すること（実現する国は少ない）のほうがはるかに難しい。これは「中所得」段階で起きるが、経済変革のあらゆる段階に伴うものでもある。産業革命期に新興実業家が土地貴族にもたらした脅威から、今日の最先進国が直面する困難まで同様である。成長の維持は「中所得国」の問題ではなく、あらゆる段階における進歩の根本的な課題である。
結局のところ、統計的証拠を私たちなりに読み解くと、長年にわたって急成長を享受してきた国でさえ、急成長を当然視することはできない。成長の継続には、良い政策を絶えず刷新することに加え、幸運も必要である。これは、中所得とみなされてきた国だけでなく、すべての国が直面する難題である。
参考文献
Easterly W、M Kremer、L Pritchett、L Summers（1993）、「良い政策か幸運か：国の成長実績と一時的ショック」、Journal of Monetary Economics 32(3)：459–483。
Kar S、L Pritchett、S Raihan、K Sen（2013）、「転換点を探る：成長レジームの移行の特定」、Journal of Macroeconomics 38(B)：151–166。
Pritchett, L and L H Summers（2014）、「Asiaphoria Meets Regression to the Mean」、NBER Working Paper 20573。
この記事は、 VoxEUとの協力により掲載されています。掲載は、世界経済フォーラムが見解を支持することを意味するものではありません。
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著者：Lant Pritchettはハーバード大学国際開発実践教授。Lawrence H. Summersはハーバード大学Charles W. Eliot University Professorおよび名誉学長。
画像：2012年5月11日、東京の証券会社の外で株価ボードを見る男性。REUTERS/Toru Hanai。
