MITの経済学者エリック・ブリニョルフソンとアンドリュー・マカフィーは、著名な著書の中で、人工知能の近年の進歩が私たちの暮らしをどう変えつつあるかを描いている。自動運転車、荷物配送用ドローン、病気を診断するコンピュータープログラム、弁護士に取って代わる高度なパターン認識ソフトウェア、3Dプリンティングなどである（Brynjolfsson and McAfee 2014）。彼らは、こうした進展を「第二の機械時代」と呼ぶ。
このコラムでは、第二の機械時代が私たちの暮らす世界にどのような影響を及ぼし得るのか、二つの仮説を論じたい。
仮説1。機械が労働者に取って代わり、労働コストがさほど重要でなくなるため、ロボットによって製造業が豊かな国々に戻る。
仮説2。知能機械は技能需要を増やすのではなく、優秀な人々に取って代わる（技能偏向型ではなく資本偏向型の技術変化）。その結果、技能の相対価格（技能プレミアム）は低下する。
豊かな経済圏における製造業の復活
まず最初の仮説から始めよう。リショアリング（低賃金国から高賃金国へ活動を戻すこと）を示す逸話的な証拠は増えている。AppleはFoxconnの中国拠点からシリコンバレー（カリフォルニア州）へ、一部の活動を戻している。Airtex Design Groupは繊維生産の一部を中国から米国へ戻している（New York Times 2013を参照）。コンサルティング会社PricewaterhouseCoopersがユーロ圏の384社を対象に最近実施した調査では、3分の2が過去12か月に一部の活動を自国へ戻したと答え、50%が今後12か月にそうする計画だと回答した。
しかし、こうした動きはデータに表れているだろうか。図1では、豊かな経済圏から低賃金国（アジア、東欧、ブラジル、メキシコ）への生産のオフショアリングを見ている。データはTimmer（2012）がWorld Input-Output Databaseから収集した。オフショアリングは、低賃金国から輸入した中間財を、各国で使用される中間財全体に対する比率として測定している。データにはリショアリングの兆候がまったく見られない。むしろ逆である。2008年の大不況期には、米国と欧州でオフショアリング活動の減少が見られる。しかし、その活動はすぐに回復し、危機以前より速いペースで増加した。
図1．低賃金国へのオフショアリング
図2．オフショアリングの地域
ただし図2は、欧州企業のオフショアリング先が東欧（ロシアとウクライナを含む）からアジア、とりわけ中国へ移っていることを示している。2005年以降、ドイツ、フランス、イタリアにとって、アジアはオフショアリング活動の重要な移転先となった。
人的資本ではなく物的資本
次に二つ目の仮説を見てみよう。AcemogluとAutor（2011）は、第二の機械時代は技能偏向型の技術を意味すると論じている。技術と技能は補完関係にあり、技術はますます高い技能を必要とする。技能需要が高まるにつれ、技能労働者と非技能労働者の賃金格差（大卒プレミアム）も拡大する。国が技能供給を十分な速さで拡大しなければ、技能プレミアムの上昇はさらに急になる。GoldinとKatzは著書『The Race between Education and Technology』（2009年）で、1980年以降、米国の教育の進歩が技術変化のペースに追いつくほど速くなくなり、その結果、1980年代と1990年代に米国で技能労働者と非技能労働者の不平等が急速に拡大したと論じている。
欧州では技能プレミアムはどのように推移したのだろうか。図3と図4にその証拠を示す。データはTimmer（2012）がWorld Input-Output Databaseから収集した。米国と、近年のドイツ（2001年以降）を除き、西側諸国すべてで、高等教育と中等教育の間、および高等教育と初等教育の間の技能プレミアムは低下している（図4）。
なぜこうなっているのだろうか。欧州で技能プレミアムが低下している理由として、二つの可能性が考えられる。
第一に、欧州ではGoldinとKatzの効果が逆向きに働いている可能性がある。教育の進歩が技術変化のペースを上回っていたのかもしれない。
実際、図5は、今世紀に入ってから欧州の大半で教育が急速に進歩した一方、米国とドイツでは進歩が緩やかだったことを示している。オーストリアでは、学位取得者の割合が1996年から2012年の間に2.5倍に増加し、英国とイタリアではほぼ倍増、スペインでは70%、フランスでは60%増加した。米国とドイツでは、過去17年間に高等教育を受けた人口の割合が約25%と、緩やかな増加にとどまった。データは、技能需要を踏まえると、欧州の教育政策はあまりに積極的すぎたことを示唆している。
図3．技能水準別の時間当たり賃金
図4．高等教育の技能プレミアム
注：一部の国では基礎データの断絶により、2003年にグラフが落ち込んでいる。
20
出典：WIOD Socioeconomic Accounts（2014年7月）。
出典：WIOD Socioeconomic Accounts（2014年7月）。
図5．25～64歳の高等教育（人口に占める割合、%）
注：高等教育：ISCEDカテゴリー5および6
23
出典：OECD, Education at a glance 2014.
出典：OECD, Education at a glance 2014.
第二の説明は、第二の機械時代が資本偏向型の技術を意味し、物的資本が人的資本に取って代わるにつれて、必要とされる人的資本がますます少なくなるというものだ。
技術と技能は代替関係にあるため、知能機械は弁護士、医師、教授、ジャーナリストなどの教育を受けた人々に取って代わっている。技能需要が減るにつれて、技能労働者と非技能労働者の賃金格差も縮小する。技術が実際に資本偏向型であるという証拠はあるだろうか。三つの証拠がある。
欧州における技能プレミアムの低下。
1980年以降、世界的にGDPに占める労働分配率が低下していること。そして
技能失業、とりわけ若年層の技能失業の増加。
技能プレミアムの低下
欧州では教育供給が急速に拡大したことに加え、物的資本が教育を受けた労働者に取って代わっているため、技能需要が鈍化した可能性がある。技能プレミアムに対する供給側と需要側の影響を切り分けるのは難しい。しかし、ここでは米国が一つの好例となる。今世紀に入ってから米国の教育は緩やかにしか進歩しておらず、本来なら技能プレミアムを押し上げるはずだった。それにもかかわらず、1999年以降の技能プレミアムの傾向はほぼ横ばいであり（図4参照）、米国では資本偏向型の技術がこの傾向をもたらしたことを示唆している。1980年代と1990年代には、米国で教育の拡大が遅かったため、技能労働者と非技能労働者の賃金格差が急速に拡大した。
技能偏向型の技術変化をより精緻に捉えるものとして、二極化仮説がある。これによると、コンピューターは最も高技能の職（専門職・管理職）と最も低技能の職（対人サービス）の双方への需要を高める一方、中間層の職（定型的な事務職）は減少する。中技能の仕事は、コンピューターが定型労働に取って代わることで押し出される一方、技能分布の上端と下端にある、より複雑な仕事ではコンピューターは力を発揮できない。とはいえ、米国とドイツを除くすべての西側諸国で高技能労働者と中技能労働者の賃金格差が縮小していることは、この仮説を強く裏付けるものではない。
GDPに占める労働分配率の低下
かつては、所得の約70%が労働所得に、30%が資本所得に配分されていた。1980年代以降、労働に配分される所得の割合はすべての豊かな国で低下している。現在はGDPの約58%である。KarabarbounisとNeiman（2014）の最近の論文は、この低下の50%が情報技術のコスト低下によるものであり、それによって企業は労働者をより安価な物的資本に置き換えられるようになったと示している。
技能失業の増加
技能失業は米国と英国で増加しており、2000年から2012年の間に倍増した。また、スペインとイタリアでは同じ期間に3倍となった。ドイツとフランスでは技能失業の増加は見られない。米国では、教育の拡大が緩やかだったにもかかわらず、学位取得者の失業が2000年から2012年の間に倍増し、技能プレミアムの上昇はわずかだった。このことは、資本偏向型の技術がこうした結果をもたらしていることを示唆する。ドイツでは技能失業率が低く、2000年から2012年の間に上昇しなかったが、それはまさに教育の進歩が緩やかだったためである。
私たちは間違った戦いをしているのだろうか。グローバル化の課題への答えとして教育を急速に拡大するのは、誤った道なのだろうか。今後10年間に人的資本が過剰供給となり、わずかな賃金しか得られなくなるのだろうか。「人材獲得競争」や人的資本の不足は、もはや過去の問題なのかもしれない。
参考文献
Acemoglu, D and D Autor, D (2011), “Skills, tasks and technology: Implications for employment and earnings”, Handbook of Labor Economics, Amsterdam: Elsevier.
Brynjolfsson, E and A McAfee (2014), The second machine age: Work, progress, and prosperity in a time of brilliant technologies, New York, NY: WW Norton & Company.
Goldin, C D and L F Katz (2009), The race between education and technology, Cambridge, MA: Harvard University Press.
Karabarbounis, L and B Neiman (2014), “The global decline of the labor share”, The Quarterly Journal of Economics, 61, 103.
Timmer, M P（編）（2012）、 The world input-output database (WIOD): Contents, sources and methods、WIOD Working Paper Number 10。
共同掲載： VoxEU
著者：Dalia Marin。Dalia Marinはミュンヘン大学で国際経済学講座を担当し、2007年10月に研究員としてBruegelに加わった。
画像：自動車製造工場の機械。REUTERS
