米国の銀行ストレステスト、すなわちドッド＝フランク法ストレステスト（DFAST）と包括的資本分析・レビュー（CCAR）は、「深刻な悪化」シナリオに耐えられる強固なバランスシートを求めているとされる。2018年には、株価が65％下落し、住宅用および商業用不動産がそれぞれ30％、40％下落し、失業率が10％となる状況が想定された。しかし、テストでは銀行資産の価値とリスクの測定に市場基準ではなく規制上の基準を用いており、金融危機の際にこれらの基準は大きく機能しなかった。
こうした条件下で、連邦準備制度は第2順位住宅ローンと住宅担保ローンで5％、学生ローンと自動車ローンで5.5％の損失を見込んでいる。35行中9行は規制上の「利益」を計上し、そのうちウェルズ・ファーゴは100億ドルの利益を上げる。全体では、純損失とその他の資本控除は資産のわずか1.3％にとどまる。3 テストでは、銀行が配当を払い続け、（CCARの場合には）予定していた自社株買いを実施しても、規制上の自己資本は十分に残るとしている。
危機の最中、銀行は2つの方法で資産の現実的な時価評価を避けた。第一に、「満期保有」資産を市場価値や公正価値ではなく、独自モデルを使って評価した。たとえば2008年、アトランタ連邦住宅貸付銀行は、民間ブランドの住宅ローンの公正価値ベースの損失を27億ドルと見積もった一方、モデル上の損失は4万4,000ドルだった。2018年のテストでは、モデル損失と公正価値との過去の関係に基づいて損失を推計している。第二に、商業銀行は、いわゆる公正価値で評価される「売却可能」資産を、批判を浴びた投資銀行よりもはるかに積極的に評価することが認められていた。シティバンクはalt-Aポートフォリオを額面の85％で評価したが、最も積極的だった投資銀行のリーマンは39％で評価した。ワコビアはサブプライム担保債務証券を58％で評価したのに対し、モルガン・スタンレーは15％だった。
2008～2011年に米国で破綻した400行超のうち、90％は規制上の自己資本がプラスだったにもかかわらず、連邦預金保険公社に資産の少なくとも14％に相当する損失を負わせた。比較の基準として、「十分な資本を有する」とされるための規制上の自己資本比率は6％だった。
テストは、危機時に生じる資産リスクの急増も無視している。借り手が、遡求権のない100の融資に対して担保を120差し入れるとしよう。無リスク金利はゼロで、投資家はリスク中立とする。担保価値が下落する確率は10％で、下落する場合は25％下がって90になる。このとき、期待返済額は99であり、この融資は無リスク債務90を支えられる。ところが、担保が100しかなく、25％下落する確率が依然として10％だとしよう。期待返済額は97.5に下がるが、銀行の債権はよりリスクが高く、無リスク債務として支えられるのは75にすぎない。必要な自己資本は、99−90＝9ではなく97.5−75＝22.5となり、150％増加する。
規制の世界では何が起こるのか。自己資本要件はリスク加重資産に比例する。危機の間、リスク加重資産の総資産に対する比率は、2006年末の74.9％から、2007年第3四半期にピークの75.9％へとわずかに上昇した。この流れを引き継ぎ、2018年の深刻な悪化シナリオでも、比率は63％から64％へ上昇するにとどまる。リスクが大幅に高まっても、テストにおけるストレスはほとんど生じない。米国の銀行は、金融危機の始まり（2007年半ばまたはそれ以前）から2008年第3四半期末まで、純資本をマイナスにした。ただし、最も洗練された銀行のうち2行（JPモルガンとゴールドマン・サックス）は、リーマンとAIGの破綻後の数週間に資金を調達した。ストレステストは、次の危機で同様、あるいはさらに悪い経路を制度化している。
誤った資産評価は、危機を悪化させるインセンティブ上の問題を引き起こす。たとえば、資本要件が10％で、90と評価された資産を考えてみよう。規制上、この資産は現金81（90×（1−0.10））に相当する。市場価値が50だとする。この場合、資産を売却すれば、銀行は損失を認識し、リスクを減らす一方で、追加資本31を調達しなければならない。一方、公正価値で評価した新規融資を行うために株式を発行しても、その融資から得られる収益が、まず旧融資の未認識損失の穴埋めに充てられるなら、採算性は大きく低下する。
銀行家や規制当局がしばしば主張するように、市場価値が誤っている可能性があるとしても、市場を基準にするのは合理的だ。たとえば、180ドルで取引されているフェイスブック株を担保に借り入れようとする場合、銀行が貸し出す金額は、その時点の市場価値とリスクによって決まる。市場の評価が誤りで、最終的にフェイスブック株の価値が80ドルまたは280ドルになる可能性があっても、市場価格や「ヘアカット」が無意味になるわけではない。
ストレステストには、いくつか改善が見られる。5年前より損失を低く見積もっているにもかかわらず、大手銀行に対するテスト上の資本要件は危機前より高い。また、いくつかの抜け穴は縮小または閉鎖された。たとえば、多くの批判者は、2007年後半における「シャドーバンキング」資産、とりわけ資産担保コマーシャルペーパー市場の縮小が、危機の一因だったとしている。この市場の74％は商業銀行の簿外活動によるもので（投資銀行の簿外活動によるものは1％）、9 現在の規制は簿外金融により注意を払っている。
しかし、この10年間に何千ページもの銀行規制が新たに導入されたにもかかわらず、最も重要な改革の可能性、すなわち資産とリスクをより現実的に評価することは、ほとんど顧みられてこなかった。
ストレステストは2009年に有用な役割を果たした。銀行が深刻な危機に瀕するなか、破綻を避ける方法は、政府が直ちに巨額の資本を注入するか、ほぼすべての短期債務を直接保証するか、あるいは（政治的にははるかに受け入れられやすい方法として）銀行の支払能力にかかわらず、短期債権者に債権の借り換えが安全だと何とか説得することだった。そのため規制当局は、銀行がどれほど債務超過に陥っても、事業を継続できるだけの支払能力があるものとして扱うと、貸し手に約束する必要があった。テストと規制当局の約束により、2010年末まで大手銀行の破綻は認められないことが明確になった。そのため、2009年に返済期限を迎える「無保証」債務は、債権者が銀行の支払能力にかかわらず、銀行閉鎖前に預金保険制度に先んじて資金を回収できると確信したうえで、1年間借り換えられた。そして2010年には、さらに1年間の安全を約束する新たなテストが実施されることになっていた。
現在の欧州では、多くの銀行が依然として非常に脆弱であり、規制当局は、2009年のテストで有用だった金融健全性をめぐる同じ虚構を維持せざるを得ないと感じているのかもしれない。しかし米国では、10年間の景気回復を経て、大手銀行は現在、支払能力を備えている。市場に基づく自己資本要件を用いる制度へ移行すべき時だ。これは、将来の銀行損失に対する責任を民間部門に明確かつ信頼できる形で負わせるとともに、既存リスクの管理と新たなリスクへの投資の双方について、インセンティブを改善するために必要な一歩である。
