人々、そして彼らが持つスキルや才能は、あらゆる経済にとって最も貴重な資源の一つです。各国が人的資本にどのように投資し、それをどう活用するかは、その安定、成長、繁栄を左右する重要な要因です。
欧州の一部やアラブ世界では、若年層の失業とスキルのミスマッチが、政策立案者と企業のリーダーの双方にとって大きな懸念事項となっています。しかしながら、世界の他の多くの地域では、こうした問題や人的資本に関連するその他の課題が恒常的な危機の状態にあり、世代を重ねるごとに、質の低い教育、保健、雇用、機会のために自らの可能性を発揮できない状況が続いています。
現在、こうした複合的な危機、すなわちスキル不足、人口動態、限られた資源に取り組む緊急性は、かつてないほど高まっており、その理由は三つあります。
第一に、先進国および途上国の多くでスキル不足は時間とともに深刻化すると予測されています。企業は、人材への潜在的な需要があるものの、そのポストを埋めるために必要なスキルを見つけられないという、今や一般的な声を上げています。こうした不足を短期的にどのように解消し、長期的にどのように防ぐかに、私たちは目を向けなければなりません。
第二に、若年層の膨張や高齢化経済といった人口動態の圧力により、多くの国々で生産年齢人口の規模が拡大または縮小しています。若い国々は、増加する労働力のために雇用や起業の機会をどのように創出するかを考える必要があります。高齢化が進む国々は、縮小する労働力で、扶養者を支えながら、どのように成長とイノベーションを支えていくかを考えなければなりません。
第三に、世界の多くの地域では資源が限られているため、人的資本を育成するためにどの投資が最も高い価値を持つのかを客観的に評価し、限られた資金をどこに振り向けるかについて、戦略的かつ厳しい選択を行うことが不可欠です。
本稿では、 世界経済フォーラムの人的資本指数において、私たちは、教育、保健、労働力、そして環境整備の各側面を含め、各国が最も貴重な資源をどのように開発し活用しているかを測定するための多面的なアプローチを採用しています。対象は122か国です。国民所得と人的資本の間には強い相関関係がある一方で、各所得区分の内部にも差異があり、所得グループ内で一部の模範となりうる独自の事例も存在します。
最低所得国(一人当たり所得がおおよそ1,000米ドルの国々)の中では、ケニアやキルギス共和国が、マラウイやブルキナファソといった国々をはるかに上回っています。低中所得国(一人当たり所得が1,000米ドルから4,000米ドルの国々)の中では、ナイジェリア、パキスタン、エジプトの順位が低い一方で、スリランカ、ウクライナ、インドネシアなどの国々は上位に位置しています。高中所得国(一人当たり所得が4,000米ドルから12,000米ドルの国々)の中では、マレーシア、コスタリカ、中国が、南アフリカ、ベネズエラ、アルジェリアを上回っています。
高所得国(一人当たり所得が12,000米ドル以上の国々)の中では、その差異が最も大きくなっています。北欧諸国やシンガポールなどは優れた成績を収めている国々です。カタールやアラブ首長国連邦などは、熟練および非熟練の人材の拠点となっており、このグループの上位半分に位置しています。一方で、ロシア、ギリシャ、クウェートなどの国々は、最下位付近に沈んでいます。
個人にとっても、社会全体にとっても、人的資本への投資は極めて重要です。人的資本に投資する国々は繁栄します。成長と所得の増加は、人的資本へのさらなる投資能力の向上につながり、好循環が生まれます。このことを理解し、それに基づいて投資を行うことは、多くの社会の盛衰にとって重要であり、今後も国家とその国民の安定と豊かさを左右する重要な要因であり続けるでしょう。
詳細については、 『Human Capital Report 2013(人的資本報告書2013)』をご覧ください。
著者:Saadia Zahidi(サアディア・ザヒディ)は、世界経済フォーラムのシニア・ディレクターであり、ジェンダー・パリティおよび人的資本部門の責任者です。
画像:2013年7月24日、遼寧省大連市にあるDongbei Special Steel Group Co., Ltd.の工場で、スクラップ鋼を切断する作業員。REUTERS/China Daily




