マクロ経済の変動は個人の厚生にどのような影響を与えるのでしょうか。ノーベル賞受賞者のロバート・ルーカスは、景気循環が消費に及ぼすコストは取るに足りないと指摘したことで知られています(Lucas 1987、 2003)。こうした知見は、経済がどのように成長したかよりも、どれだけ成長したかによって評価される傾向にある、単純な成長政策への道を開きました。
しかし、成長軌道が変動的か安定的かといった心理的影響は、一般市民が強く感じており、生活満足度の報告に顕著な差をもたらすにもかかわらず、ほとんど研究されてきませんでした。当社の新しい論文で報告された分析は(De Neve et al. 2014)、個人がプラスとマイナスのマクロ経済の変動をどのように経験するかについての、この重要な非対称性を明らかにしています。
個人の生活満足度は、プラスの経済成長と比べて、マイナスの成長に対して2倍から8倍敏感であることが分かりました。人々は、景気拡大から得られる心理的な恩恵が、景気後退による苦痛ほどには大きくないのです。
これらの結果は、幸福度の向上を目指す政策立案者は、好況を促すことよりも、不況の防止により注力すべきであることを示唆しています。また、GDPの増加がなぜ必ずしも幸福度の増加につながらないのかについても、本研究の結果は説明を与えています。長年の成長によって積み重ねられた幸福度のわずかな向上は、わずか1年の景気収縮によって消し去られる可能性があります。
プラスとマイナスの成長に対する感度の測定
私たちは、国民所得の損失が同等の利得よりも大きな厚生上の重みを与えられていることを示すために、幸福度の報告を「経験された効用」の代理指標として用います。個人がプラスとマイナスの成長にどのように反応するかについてグローバルな見解を得るため、3つの大規模データセットの幸福度指標を使用しています。151か国のGallup World Pollのデータ、代表的なサンプルである250万人の米国回答者から得たBRFSSのデータ、そして40年間にわたる複数の景気循環をカバーするEurobarometerのデータを使用しています。
全般的に、経済成長は幸福度と有意に関連していることが分かりました。しかし、プラスとマイナスの経済成長に分けて見ると、この結果は主にマイナス成長の年によってもたらされていることが分かりました。
景気後退の年は、幸福度の低下と有意に関連しています。一方で、プラス成長の年と幸福度の間に即時的な関係は見いだせませんでした。
以下の図1に示すEurobarometerのモデルでは、経済拡大が10%あると生活満足度は0.07標準偏差上昇する関連が見られる一方、10%の収縮があると生活満足度は0.41標準偏差低下する関連が見られ、その大きさは約6倍です。Eurobarometerが用いている4段階の生活満足度尺度(非常に満足、かなり満足、あまり満足していない、まったく満足していない)では、これらの標準偏差はそれぞれ0.09ポイントの上昇と0.55ポイントの低下に相当します。要するに、マクロ経済の状況においては、個人は同等の利得よりも損失をはるかに強く経験するということです。
この基本的な知見は、 De Neve et al. (2014)において、さらに検証されています。そこでは個人の統制変数(失業データを含む)、ラグ変数、個人の期待が導入されています。全般的に、プラスとマイナスの成長の非対称な経験は、ほぼすべての仕様に対して頑健であり、国・年別および四半期別の米国州固定効果モデルにおいても、データセット全体で明確に成立しています。
図1。経済成長と生活満足度の変化
なぜ個人は、同等の利得よりもマクロ経済の損失をより強く経験するのでしょうか。
この重要な後続の問いに取り組むには、いくつかの方法が考えられます。根底にあるメカニズムとして、個人が単に否定的な出来事により強く反応するという可能性があります。人間が否定的な刺激に対して不釣り合いに敏感であること、そして「悪いものは良いものより強い」という一般的な知見(Baumeister et al. 2001、 Kahneman and Tversky 1979)は、進化生物学に根ざした説明を持つ可能性があります。生存という観点では、脅威の回避は逃した機会よりも重要だからです(McDermott et al. 2008)。
景気収縮の時期には、国民所得の損失だけでなく、経済の不確実性の増大も伴います(Bloom 2009、 2014)。この不確実性は、マクロ経済の動向に関する否定的なニュースが、対応する肯定的な動向と比べて不釣り合いに多く報じられることによって、おそらく強められています(Soroka 2006)。変動の大きい景気循環とそこから生じる不確実性は、注意を引きつける刺激でもあります(Wiggins et al. 1992)。 Luechinger et al. (2010) は、公共部門で働く被雇用者(一般に雇用保護をより多く享受している)の主観的幸福度が、民間部門の同等の労働者と比べて経済ショックの影響を受けにくいことを示すことで、不安やストレスを高める経済的不安定性の役割を浮き彫りにしています。
長期的な経済成長と幸福
この研究の中心的な知見は、経済成長と幸福度の関係をめぐる長年の議論を再検討することも可能にします。景気循環全体をカバーする長期データを考慮すると、世界の経済発展した国々の大半では、過去40年間に実質GDPがほぼ倍増したにもかかわらず、幸福度の報告は上昇していないように見えます(下記の図2を参照)。この結果は、 Easterlin et al. (2010)の研究とも一致しています。短期(プラスとマイナスの成長年の両方を含む年次成長データを使用)と長期(一つ以上の景気循環をカバーする実質GDPデータ)の結果の対立から生じる「パラドックス」は、ここで議論したマクロ経済の「損失回避」に関する結果に照らすと、より良く理解できるかもしれません。景気後退は、より長い拡大期に得られた幸福度の向上を急速に打ち消し、長期的には国民所得と平均的な幸福度の間に有意な関係が見られなくなる可能性があります。
図2。複数の国における調査年別の生活満足度の総合値
ギリシャはこの現象を示しているかもしれません。図3は、ギリシャについて利用可能なEurobarometerのデータを示しており、プラスとマイナスの経済成長の非対称な経験を実証しています。1981年から2008年までに実質GDPは50%以上増加しましたが、生活満足度は全体として約5〜10%わずかに上昇しました(幸福度の向上の大半は、安定成長が続いた後半の10年間に生じています)。2008年に始まった景気後退は、平均的な幸福度の低下をもたらし、それまでのすべての向上を帳消しにしました。ギリシャの平均的な幸福度は、実質GDPが過去の水準をはるかに上回る水準にとどまっているにもかかわらず、現在、歴史的記録を下回っています。景気後退の心理的コストは、(マイナスの)成長数値が示す以上に深刻なものとなっています。
図3。ギリシャの主観的幸福度(SWB)と実質GDP、1980〜2012年
成長政策への示唆
この非対称な感度をより深く理解することは、マクロ経済政策に示唆を与え、長年の議論に答えをもたらすものです。一方では、所得と幸福のパラドックスに対する典型的な解釈は、先進国におけるさらなる成長は社会の幸福度を向上させるという目的のための無益な手段であることを示唆しています。他方では、幸福度とGDPの正の関係を示す証拠を見いだす研究者は、通常、さらなる経済成長は社会にとって好ましいと結論づけています。
私たちの知見は、より微妙な視点を示唆しています。経済の「好況」を生み出すことを目的とした政策であっても、比較的短い「不況」のリスクを伴うものは、長期的には社会の幸福度の向上にはつながりにくいでしょう。経済収縮のリスクを最小限に抑える、着実なプラス成長こそが、一般的な幸福度を向上させる最も有力な道筋と思われます。
以下との協力により公開: VoxEU
著者:Jan-Emmanuel De Neveは、UCLの政治経済学・行動科学の助教授、INSEADの経済学・政治学の客員教授、LSEの経済パフォーマンスセンターのシニア・リサーチ・フェローです。Michael I. Nortonは、ハーバード・ビジネス・スクールのマーケティング・ユニットの経営学教授です。
画像:Yan Changzai(右)、羽毛加工・製造会社Snowbird AGのCEOおよびCOOのQiu Duoxiangが、2014年9月29日にフランクフルト証券取引所で同社の新規株式公開を終えた後、羽毛を投げています。REUTERS/Ralph Orlowski







