製造業の再生は抽象的な経済問題ではなく、都市に深く関わる問題です。たとえば米国の製造業は都市で発展し、自動車から鉄鋼、繊維まで、さまざまな産業を中心に都市が成長しました。今日、イノベーションを基盤とする製造業者が業界の復活を後押しするなか、製造業の立地が改めて問われています。新たな製造業は進化を続ける都市に溶け込めるのでしょうか。可能だとすれば、どのように実現できるのでしょうか。
月曜日に開催されたMITのシンポジウムでは、この問いが中心的なテーマとなり、製造業にとって明るい展望と、都市計画担当者が直面する明確な課題が示されました。明るい展望の背景には、ナノテクノロジー、医療機器、先端材料、デジタル生産などの分野で、近年、さまざまなハイテク製造業が生まれていることがあります。こうした産業は比較的小規模な形態をとることが多く、既存の都市空間に適応させて都市の再活性化に役立てられる可能性があります。
「先端製造技術に取り組む私たちには、イノベーションが生まれる場所の近くで小規模生産を可能にし、さらに規模を拡大する道筋をつくる技術について考える、大きな機会があります」と、MITの学務担当副学長マーティン・シュミットは述べました。
シュミットによると、ここ数十年、多くの既存製造業者は投資家の期待に応えようと、研究部門を縮小し、生産能力を外部委託してきました。その結果、新興企業が参入する余地が大きく生まれました。シュミットの研究グループは、デバイス、センサー、システムのマイクロ・ナノスケール加工に取り組んでいます。一例として、こうした進歩を活用すれば、企業がより小規模な施設で半導体を製造できる可能性があると同氏は指摘しました。
「これに成功すれば、ケンドール・スクエアに半導体工場が一斉に生まれるでしょう。工場は100平方フィート、あるいは200平方フィートの部屋に収まり、10フィートの作業台を備え、環境への影響もはるかに小さくなります。……私たちは非常に幅広いイノベーションを切り開き、この分野のイノベーションを大きく加速させるでしょう」とシュミットは述べました。同氏は、MITが複数年にわたって実施した同分野の研究「イノベーション経済における生産（PIE）」に、教員として参加しました。
シュミットは、米国の産業イノベーションの再生を目指すホワイトハウスの「先端製造業パートナーシップ（AMP）2.0」で、MIT側の教員リーダーも務めました。MITのL・ラファエル・ライフ学長が共同議長を務めたAMP 2.0運営委員会は、 最終報告書を提出しました 。提出先は月曜日、米国のバラク・オバマ大統領でした。
都市が新たな小規模で環境負荷の小さい製造業者を誘致できるとしても、多くの都市の政治家や計画担当者は、どこに、どのような条件で立地させるかという難しい決断を迫られます。非営利団体アメリカン・シティ・コアリションの事務局長ニール・マカラは、近隣単位の成長施策を支援する同団体の立場から、「商業と住宅の対立」が再び起きる可能性を指摘しました。シンポジウム参加者の何人かも、同じ懸念を示しました。
製造業の成長が再び見込まれる一方、社会は2008年に急落し、今なお「比較的低迷している」経済を背景に、「ほぼ10年にわたる強い不安」のただ中にあると、MITの経済地理学者エイミー・グラスマイアは述べました。同氏によると、米国の成人の労働力参加率は現在63％で、男性の過去最高84％を下回っています。雇用を回復するには、相当な経済成長が必要です。
「組織が成長し、雇用を生み出してくれることを期待しています」とグラスマイアは述べました。
知的資本を軸に成長する？
「産業都市主義」と題したシンポジウムは、MIT都市研究・計画学部（DUSP）が主催し、MITメディアラボで開催されました。DUSP学部長のエラン・ベン＝ジョセフは、企画にあたっての問いの一つとして、こう述べました。「住民の暮らしやすさと生活の質を育みながら、産業都市を設計する方法はあるのでしょうか。」
新たな製造業をめぐっては、都市計画に論理的な側面があると参加者の一部は指摘しました。立地が重要であり、研究室や大学から生まれたスタートアップなどの企業にとっては、大学に近いことが大切です。多くの企業には知的資源と「緊密につながる必要」があると、MITスローン経営大学院の副学部長兼教授フィオナ・マレーは述べました。
しかし、知的資本を軸に都市の成長を計画することは、決して単純ではありません。たとえば、産業用建物のストックに関する実務的な問題もあります。会議で複数の登壇者が述べたように、新しい産業施設は、標準規格の産業用パレットをフォークリフトで出し入れできるよう、天井を高く設計する傾向があります。美しい古い産業用建物は、新たな製造業に転用するのに必ずしも適しているとは限らず、計画や設計にさまざまな難題をもたらします。
参加者の中には、新たな製造業にとって理想的な計画の視点は都市だけでなく、地域全体に及ぶものだと指摘する人もいました。
「中心市街地の視点だけでなく、先端製造業について議論しなければなりません」と、MIT産業パフォーマンス・センターの事務局長エリザベス・レイノルズは述べました。レイノルズはマサチューセッツ州の先端製造業8分野を調査しました。これらの分野のいくつかは州東部に集中していますが、実力のある機械加工工場は州内各地に点在しています。そのため、成長企業は「古い産業景観の中」に立地できます。
シンポジウムでは、都市の形態にさらに大きな変化をもたらす可能性についても講演がありました。MITデジタル学習担当ディレクターのサンジェイ・サルマは、機械工学教授としてRFID技術やサプライチェーン物流に幅広く取り組んできました。同氏は、ドローンから車両まで、自動配送技術が今後さらに普及すると示唆しました。物流や都市インフラが変化する可能性があると述べたうえで、重要な問いは「変革が都市に押しつけられるのではなく、都市のニーズに役立つものとなるよう、どこまで確保できるか」だと指摘しました。
先端製造業を軸とした都市成長の問題は、米国に限ったものではありません。製造業がまだ定着していない国では、「後発国はゼロから始められる」ため、産業を大都市圏に組み込む機会がより多くある可能性があると、アフリカのイノベーションを専門とし、MITでマーティン・ルーサー・キング・ジュニア都市研究・計画学客員教授、ハーバード・ケネディ・スクールで国際開発実務教授を務めるカレストス・ジュマは述べました。同氏はさらに、「アフリカ諸国には、自国の都市のあり方を再考するまたとない機会があります」と語りました。
共同掲載： MITニュース
著者：ピーター・ディジケスはMITニュース・オフィスの記者です。
画像：2009年4月14日、カリフォルニア州サンディエゴにある電子機器メーカーVASの製造施設で、作業員が回路基板にはんだ付けをしている。ロイター／マイク・ブレイク
