欧州の未来は今、一見不可能なことにかかっている。ギリシャとドイツが合意に達しなければならないのだ。そうした合意が不可能に思えるのは、両国政府が原則的に対立しているからではない。ギリシャは債務削減を求め、ドイツは債務を一ユーロたりとも帳消しにできないと主張してきた。しかし、さらに根本的な問題がある。この対立ではギリシャが明らかに弱い立場にある一方、失うものははるかに大きいのだ。
ゲーム理論によれば、最も予測しにくい対立のいくつかは、弱くても決意の固い戦闘者と、関与の度合いがはるかに低い強敵との間で起こる。こうした状況では、双方が部分的に満足する引き分けが、最も安定した結果となる傾向がある。
ギリシャとドイツの対立では、少なくとも理論上は、双方に利益のあるゲームを設計するのは容易だ。政治的なレトリックを無視し、当事者が本当に望んでいる経済的な結果に焦点を当てればよい。
ドイツは、いかなる債務免除にも断固として反対している。ドイツの有権者にとって、この目標はギリシャの構造改革の詳細よりもはるかに重要だ。一方、ギリシャは、ドイツの要求で「トロイカ」（欧州委員会、欧州中央銀行、国際通貨基金）によって課された懲罰的で逆効果な緊縮策からの緩和を得ることに固執している。ギリシャの有権者にとって、この目標は、30年後の国債の正味現在価値に関する詳細な計算よりもはるかに重要だ。
双方が最優先事項に集中し、二次的な目標では妥協すれば、合意は容易に交渉できるはずだ。残念ながら、人間の弱さが、そうした合理的な解決を妨げているようだ。
ギリシャの新財務相ヤニス・バルファキスは、ゲーム理論を専門とする数理経済学の教授だ。しかし、その交渉手法――強硬さと弱腰の間を予測不能に揺れ動くこと――は、ゲーム理論が示唆するものとは正反対である。バルファキスの戦略とは、自分の頭に銃を突きつけ、引き金を引かない見返りに身代金を要求するようなものだ。
ドイツと欧州連合（EU）の政策担当者は、彼のはったりを見抜こうとしている。その結果、双方は受け身のまま攻撃的なにらみ合いに陥り、真剣な交渉が不可能になった。
この結果は避けられないものではなかった。わずか先月、欧州中央銀行（ECB）のマリオ・ドラギ総裁は、交渉がどのように進み得るのか、また進むべきなのかを示す教科書的な例を見せた。欧州が明らかに必要としていた金融刺激策に対するドイツの反対を、巧みにかわしたのだ。
ECBが1月22日に量的緩和（QE）の開始を発表するまでの数カ月間、ドラギは、ドイツ側がどの原則を「レッドライン」、つまり合意が不可能になる一線に選ぶのかをめぐり、ドイツとの激しい公開論争を続けた。ドイツのレッドラインは債務の相互化だった。ユーロ圏のいずれかの国が債務不履行に陥っても、損失を分担してはならないというものだ。
ドラギは、この問題についてドイツに譲った。経済的には重要でないと考えていたからだ。しかし、肝心なのは、可能な限り最後の瞬間まで引き下がらなかったことだ。QEをめぐる議論をリスク分担に集中させることで、ドラギはドイツの注意を、はるかに重要な問題からそらすことに成功した。QE計画の規模が非常に大きく、政府債務の金融ファイナンスに対するドイツのタブーを完全に覆すものだったという問題だ。重要でない争点で適切なタイミングで譲歩することで、ドラギはECBにとって本当に重要な、大きな突破口を開いた。
バルファキスがギリシャのために同様の戦略を採っていれば、最後の瞬間まで債務帳消しの要求に固執し、その後、この「原則」を引き下げる代わりに、緊縮策と構造改革について大幅な譲歩を得ていただろう。あるいは、より穏健な戦略も採れた。債務は神聖不可侵だというドイツの原則を最初から受け入れたうえで、ギリシャ債務の額面を減らさずに緊縮策を緩和できることを示すのだ。しかし、どちらの戦略も一貫して追求せず、バルファキスは強硬姿勢と融和姿勢の間を揺れ動き、どちらの面でも信頼を失った。
ギリシャは交渉の開始時、債務削減をレッドラインとして譲らない姿勢を示した。しかし、この立場を守り、債務免除をめぐる議論をドラギ流の陽動作戦に転じる代わりに、ギリシャは数日のうちにこの要求を取り下げた。続いて、トロイカとの協議を拒むという無意味な挑発に出た。トロイカを構成する3機関はいずれも、ドイツ政府よりギリシャの要求にずっと理解を示していたにもかかわらずだ。
最後に、バルファキスはトロイカのプログラム延長を一切拒否した。これにより、2月28日を新たな期限とする必要のない状況が生まれた。その期限を過ぎればECBの資金供給が停止され、結果としてギリシャの銀行システムが崩壊することになる。
ギリシャの新しい理想主義的な指導者たちは、民主的な委任を掲げるだけで、通常の妥協や曖昧化をせずに官僚的な反対を押し切れると考えているようだ。しかし、官僚制が民主主義に優越するという原則は、EU機関が決して妥協しない中核的な原則である。
結局、ギリシャはドイツと欧州を相手にしたポーカー勝負で、振り出しに戻った。新政権は最良のカードを早々に見せてしまい、はったりを試みても、もはや信頼を得られない。
では、次に何が起こるのか。最も可能性が高いのは、他のすべてのユーロ圏政府と同様、改革を掲げて選出されたはずの急進左派連合（Syriza）が、まもなく敗北を認め、トロイカという名称を外すだけのトロイカ式プログラムに戻ることだ。もう一つの可能性は、ギリシャの銀行がまだ営業している間に、政府が賃金と公共支出に関する急進的な計画の一部を一方的に実施し、ブリュッセル、フランクフルト、ベルリンからの抗議に逆らうことだ。
ギリシャがそのような一方的な抵抗を試みれば、2月28日にトロイカのプログラムが期限切れとなった後、ECBはほぼ確実に、ギリシャの銀行システムへの緊急資金供給を停止することを決定するだろう。この自ら招いた期限が迫るにつれ、ギリシャ政府はおそらく譲歩する。アイルランドやキプロスが同様の脅しに直面して屈服したのと同じように。
土壇場でのこうした屈服は、新ギリシャ政府の辞任と、EUが承認したテクノクラートへの交代を意味するかもしれない。2012年にイタリアのシルビオ・ベルルスコーニに対して行われた、憲法上のクーデターのような事態だ。より極端でない筋書きでは、政府の残りの部分は存続し、バルファキスが財務相を更迭されるかもしれない。その他にあり得るのは、ギリシャの銀行が崩壊し始めた場合、ユーロから離脱することだけだ。
どのような形で降伏するにせよ、敗者はギリシャだけではない。民主主義と経済成長の支持者たちは、ドイツを出し抜き、ドイツが欧州に押しつけてきた自滅的な緊縮策を終わらせる最大の機会を逃した。
この記事は プロジェクト・シンジケートとの協力により掲載されています。掲載は、世界経済フォーラムが見解を支持することを意味しません。
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著者：アナトール・カレツキーは、ゲイブカル・ドラゴノミクスのチーフエコノミスト兼共同会長であり、新経済思考研究所の会長。
画像：ギリシャのアレクシス・チプラス首相が、アテネのギリシャ議会で開かれたシリザ党議員の議会会合中、同僚たちが拍手する様子を見守る。ロイター／コスタス・ツィロニス
