ほぼ1世紀前、「都市のレジリエンス」――都市が災害に備え、耐え、そこから立ち直れるよう支援すること――という考え方はまだ生まれていなかった。それも無理はない。当時、世界で都市に住んでいたのはわずか10%の人々だった。
今日、世界人口の半数以上が都市部に暮らしており、その割合は2050年までに75%に増加すると予想されている。その増加分の60%超はアジアで起こると見られ、アジアでは多くの都市が低地の沿岸部にあり、洪水、台風、その他の自然災害や気候変動に起因する災害の影響を受けやすい。こうした衝撃やストレスは、21世紀にアジアが直面する課題のほんの一端にすぎない。東アジア全域で急速な経済成長があった一方で、電化の遅れから非公式経済の課題に至るまで、経済的・社会的な不平等が至る所に存在し、数十億人の脆弱な人々の生計に影響を及ぼしているからである。
だからこそ都市は、都市部のレジリエンスを高める投資を行うべきである。東アジアではすでにこの種の取り組みが見られる。アジアでは、ロックフェラー財団が、4か国にわたる十数か所のアジアの都市が急速な都市化や気候変動への耐性を構築できるよう支援している。課題は都市ごとに異なり、排水・洪水管理、緊急対応、生態系の強化、市民の意識向上、疾病対策など多岐にわたる。しかし一つ共通していることがある。今すぐ行動しなければ、貧困層や脆弱な人々が最も大きな影響を被るという認識である。多くの人々は、今日の衝撃やストレスから立ち直るための貯蓄や保険を持っていない。
この地域での学びに基づき、ロックフェラー財団は、世界中の100都市が都市のレジリエンスを構築できるよう支援する、より広範な取り組みを開始する。その取り組みでは、革新的な資金調達を活用して都市全体のレジリエンス計画を策定し、最高レジリエンス責任者（Chief Resilience Officer）を任用し、何が効果的かを共有するためのネットワークを構築する。
著者：Ashvin Dayal、ロックフェラー財団マネージング・ディレクター。
画像：ミャンマー・ヤンゴンの上空からの眺め REUTERS/Soe Zeya Tun
