かつてはSFの世界に限られていた人工知能が、私たちの生活を変えつつある。車は自動運転し、ドローンは荷物を配達するようプログラムされ、コンピューターは病気の診断を学習している。 近著で、経済学者のErik BrynjolfssonとAndrew McAfeeは、こうした最近の進歩を、彼らが「第二の機械時代」と呼ぶものの幕開けの例として描いている。
その名称自体（第一の機械時代は産業革命だった）から、時代を画する変化がうかがえる。そして実際、予測が正しければ、こうした技術の進歩は私たちの暮らし方に重大な影響を及ぼす可能性がある。
よくある予測の一つは、ますます高度なロボットが労働者に取って代わるにつれ、労働コストの重要性が低下し、製造業が豊かな国々に戻るというものだ。もう一つは、知能を高める機械によって高度な技能への需要が減り、その結果、そうした技能を持つことによる経済的優位性も低下するというものだ。
この二つの仮説のうち、第一のものは依然として現実離れしている。しかし、第二の仮説がすでに現実になり始めていることを示す証拠があり、グローバル化の課題に対処しようとしてきた現代経済に深刻な影響を及ぼしている。
確かに、低賃金国から高賃金の経済圏へ雇用を移す「リショアリング」については、数多くの逸話的な証拠がある。Appleは一部の製造を中国からシリコンバレーに移しつつあり、Airtex Design Groupは繊維生産の一部を中国から米国に戻している。経営コンサルティング会社PricewaterhouseCoopersがユーロ圏の384社を対象に実施した 最近の調査 では、回答企業の3分の2が過去1年間に一部の業務をリショアリングしたと答え、50%が翌年に実施する計画だと述べた。
しかし、データを見ると、リショアリングの兆候はない。むしろ、その傾向は反対方向に続いている。オフショアリングは2008年の世界金融危機に続く大不況の間に減少したが、すぐに反発し、危機前の水準を超えて加速した。今のところ、製造業が豊かな国々に戻るというのは予測であって、実際に起きたことではない。
第二の仮説を評価するのは、より複雑だ。一見すると、高度な技能への需要が減少している可能性を証拠は裏付けている。米国とドイツを除くすべての西側諸国で、過去17年間に 熟練労働者と非熟練労働者の賃金格差 は縮小している。
考えられる説明の一つは、欧州では教育水準の上昇が技術変化のペースを上回り、高度な技能を持つ人材が市場で供給過剰になったことだ。オーストリアでは、大学の学位またはそれに相当する資格を持つ人の割合が、1996年から2012年の間に250%増加した。英国とイタリアではほぼ倍増した。スペインでは70%、フランスでは60%上昇した。これに対し、米国とドイツでは、高等教育を受けた人口の割合の増加は、より控えめな25%だった。
一方、熟練労働者と非熟練労働者の賃金格差の縮小は、知能を高める機械との競争を反映している可能性もある。この点では米国が好例だ。今世紀に入ってから米国の教育達成度は緩やかにしか進展していないため、1980年代と1990年代にそうだったように、賃金格差は急速に拡大すると予想される。ところが実際には、格差はほぼ変わらず、上昇しているのは熟練労働者の失業率であり、2000年から2012年にかけて米国と英国で倍増した。
1980年代まで、所得のおよそ70%は労働所得に、30%は資本所得に分配されていた。しかしそれ以降、豊かな国々ではすべて、労働に回る所得の割合が低下した。現在はGDPのおよそ58%である。経済学者Loukas KarabarbounisとBrent Neimanによる 研究 によれば、この低下の半分は情報技術の低価格化によるもので、それによって企業は労働者をコンピューターに置き換えられるようになった。
その影響は深刻だ。これらが本当に第二の機械時代の最初の兆候であるなら、私たちは誤った課題に取り組んできた可能性がある。人的資本の希少性が重要でなくなるにつれ、教育の急速な拡大は、私たちが期待していたようにグローバル化の課題への答えにはならないかもしれない。
との共同掲載です。
著者：Dalia Marinはミュンヘン大学の国際経済学教授です。
