この記事は更新されました。
専門家によると、ヒートポンプは暖房をより持続可能で、手頃で、安定したものにする重要な手段です。
ヒートポンプは2030年までに世界のCO2排出量を5億トン削減する可能性があります。環境問題がフォーラムのグローバルリスク報告書2025を占める主要テーマとなるなか、これは極めて重要です。
設置費用の高さが多くの家庭にとって障壁となっているため、各国が気候目標を達成するには、ヒートポンプへの補助金が必要です。
ヒートポンプは、家庭、職場、公共施設をより持続可能にする可能性があります。
国際エネルギー機関（IEA）は、ヒートポンプによって2030年までにCO2排出量を5億トン削減できる可能性があると推定しています。環境問題が今後10年間の世界に対するリスク上位5項目のうち4項目を占めるなか、世界的にヒートポンプへ切り替えることは、望ましい方向への一歩となるでしょう。
ヒートポンプはすでに、従来型ボイラーより運転コストが安く、研究によると、従来型のガスボイラーより効率が3～4倍高い一方、初期費用の高さは依然として大きな導入障壁です。IEAによると、各国が気候目標を達成するには、設置への補助金が必要です。
外気温が特に低いとき、従来型ボイラーほど効率が高くないのではないかと懸念する人もいます。しかし研究によれば、氷点下を大きく下回る気温でも、ヒートポンプの効率は化石燃料を使うシステムより依然として大幅に高い
クリーンエネルギーへの移行に向け、世界経済フォーラムはどのような取り組みをしているのでしょうか？
では、ヒートポンプにはどのような可能性があるのでしょうか。仕組みや、室内を暖めながら気候のさらなる温暖化を抑えるためにできることを示す4つの図を紹介します。
1. ヒートポンプの仕組みは？
ヒートポンプには、冷蔵庫やエアコンと同様の技術が使われています。周囲の空気などの熱源から熱を取り込み、その熱を増幅します。
ヒートポンプは熱を生み出すのではなく移動させるため、ボイラーよりはるかに効率的です。熱のほぼすべてが、暖める対象の空間に届きます。
この技術は寒冷地でも有効です。現代のヒートポンプは、外気から潜熱を取り込むことで、氷点下を大きく下回る気温でも効率よく稼働できます。最も厳しい寒さへの備えとして、従来型のガスボイラーと併用するハイブリッドシステムの一部として設置することもできます。このボイラーは必要なときだけ補助的に熱を供給します。
2. ヒートポンプの導入が最も速い地域は？
2024年には、ヒートポンプの販売台数がガスボイラーを30％上回り、過去最大の差を記録したと、IEAの「世界エネルギーレビュー2025」は報告しています。
上の図が示すように、ヒートポンプの設置をリードしているのは中国で、同国が世界全体の30％を占めるとIEAは述べています。次いで米国、EUと続きます。EUは、主にノルウェーがけん引しており、同国では1,000世帯当たり632台のヒートポンプが設置されています。
中国が優位に立つ理由の一つは、ヒートポンプ製造の主要国であることです。同国のネットゼロ計画も需要の拡大を後押ししています。
3. 世界の暖房需要のどれほどを賄えるか？
世界の天然ガス需要の6分の1超は建物の暖房向けです。そのため、ヒートポンプが広く導入されれば、排出量を大幅に削減できる可能性があります。現在、世界の空間暖房需要の約10％を賄っていますが、普及の余地はさらに大きくあります。
ヒートポンプの普及規模は、各国が既存の政策や気候変動への公約に盛り込んだ内容を実行するかどうかに左右されます。上の図のSTEPSは、各国が公表しているヒートポンプ政策シナリオを指し、需要は2035年までに倍増すると見込まれています。
IEAによると、ヒートポンプの貿易は他のクリーンエネルギー技術ほど急速には拡大していませんが、今後数十年で設置台数は増加する見通しです。IEAは、各国が気候目標とエネルギー安全保障目標を達成するには、ヒートポンプへの政府支援が必要だとしています。これは、例えば米国のインフレ抑制法で当初示されたものです。さらに、欧州全域で新たな化石燃料ボイラーを禁止することも後押しとなります。
4. どのような住宅が最も恩恵を受けるか？
建物の断熱は、エネルギー効率の向上と排出量削減の重要な要素です。上の図に示されたデンマークのデータから、断熱性能が最も高い住宅のヒートポンプは、断熱性能の低い住宅と比べて電力消費量が30％少ないことが分かります。
IEAによると、住宅のエネルギー評価をわずか2段階（DからBへ）上げるだけで、エネルギー需要を半減できます。建物のエネルギー効率を高めれば、設置費用の安い小容量のヒートポンプを家庭で使えるようにもなります。
英国で最近行われた調査では、ヒートポンプによって英国の人々の暖房費を約半分に削減できる可能性があるものの、そのためには政府が電気料金を引き下げ、ガス会社の利益を抑える措置を講じる必要があると分かりました。
