エネルギーに関する5つの重要な問い

エネルギーに関する5つの重要な問い
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原油価格の急落でエネルギーが再び注目を集め、アナリストは米国のシェールオイル事業の採算性から、 ロシア経済の安定性まで、あらゆる点に疑問を投げかけています。しかし、下がったものは上がることもあります。数カ月間の価格変動だけでなく、世界に電力を供給する方法を長期的な視点で考えるべきです。

どの国も時に、エネルギー安全保障、価格の手頃さ、環境面の持続可能性という3つの目標の間で選択を迫られます。たとえば、エネルギー源の構成を選ぶ際には、これらの側面の間でトレードオフが生じます。日本などでは、原子力エネルギーの縮小が他の燃料の増加と連動し、それぞれ異なる特性や波及効果として、エネルギーコストや温室効果ガス排出量の上昇を招いています。同様に、コストとエネルギー安全保障の間にもトレードオフがあり、輸入エネルギーはコストを抑えられる一方、供給途絶のリスクが高まる場合があります。

いずれの場合もトレードオフの内容は異なりますが、共通点があります。投資家が長期的なエネルギー事業に資金を投じるのは、その国の計画策定能力に信頼を寄せている場合に限られます。その信頼は、制度の信頼性と国家エネルギー戦略に対する幅広い国民の支持に左右されます。そのためには、市民が十分な情報に基づく議論に参加し、トレードオフを認識していることが必要です。

各国の経験を世界的な視点から見ると、5つの重要な問いが浮かび上がります。いずれの課題も非常に大きいものですが、楽観的な見方には根拠があります。

  1. 現在、約13億人が近代的なエネルギーを利用できずに暮らしています。彼らを電力網につなぐことはできるでしょうか? エネルギー格差を埋めるために必要なインフラを支える資金は投資家にありますが、安定した統治への信頼がなければ投資は行われません。近隣諸国の一部と比べたガーナの政治環境と制度的枠組みは、同国の電化率が72%に達し、サハラ以南アフリカの平均41%を上回っている理由の説明に役立ちます。

  2. エネルギー効率を高め、GDPに対するエネルギー消費の比率を大幅に下げることはできるでしょうか? 世界経済フォーラムが新たに発表した 2015年エネルギー・アーキテクチャー・パフォーマンス指数では、安全保障、持続可能性、価格の手頃さについて評価された125カ国のうち、スイスが首位です。堅牢なエネルギーシステムを特徴づける複数の側面で優れた成果を上げているためです。特に、エネルギー集約度の実績が際立っています。エネルギーを1単位使うごとに16.35ドルのGDPを生み出しており、先進国の平均9.64ドル、BRICSの5.80ドルを上回ります。進展には、既存のエネルギー効率化技術を世界中に普及させることと、エネルギー集約度の低い経済部門を通じて成長を実現する国を増やすことが必要です。

  3. 世界の電力の大半は、今なお炭素を燃焼させて生み出されています。大幅な脱炭素化は可能でしょうか? ここでの課題は、「負の外部性を内部化する」方法を見つけることです。言い換えれば、エネルギー価格に、汚染や気候変動への影響を反映させることです。必要なイノベーションを促すには、金銭的なインセンティブが欠かせません。ノルウェーは1991年に大幅な炭素税を導入し、先駆けとなりました。現在、同国は環境指標での実績も一因となり、フォーラムのエネルギー指数で2位にランクされています。

  4. 地域電力網を構築して資源を最適化できるでしょうか? 国境を越える石油・ガスパイプラインは長年にわたり存在し、北欧の電力市場はすでに欧州と強く結びついています。しかし、地域電力網を構築すれば、資源をより効率的に最適化できます。太陽光や風力など、供給が変動する電源による再生可能エネルギーの重要性が増すなかでは、特にそうです。電力網の地理的範囲が広いほど、地域ごとの条件の違いを平準化できる可能性が高まります。ドイツでは、こうした課題が現れる段階に達しています。ただし、地域電力網が実現可能なのは、投資家が国レベルだけでなく地域レベルの統治の安定性にも信頼を寄せる場合に限られます。

  5. 経済成長を維持できる水準にエネルギーコストを抑えられるでしょうか? 近年のエネルギー価格高騰の一因として、予想より早く陳腐化した高額なインフラを、公益事業者が減損処理したことが挙げられます。原油安による課題が生じているとはいえ、米国のシェール生産は、新技術、既存のガスインフラ、そして機能するガス市場の枠組みによって資源開発に成功した例です。米国の輸入石油への依存は2005年以降半分を超えて縮小し、ガスの相対価格は10%下落しました。これが、米国の工業生産が欧州連合に比べて改善した理由の一端を説明しています。

各国が採用するエネルギー構成をめぐって、意思決定者は変動する原油価格、さらには個々の大臣やCEOの在任期間にも左右されてはなりません。長期的な政策枠組みの策定に国民を参加させることで初めて、指導者はエネルギー安全保障を強化し、切実に必要とされる低炭素の未来への移行を加速できます。

2015年グローバル・エネルギー・アーキテクチャー・パフォーマンス指数 が本日発表されます。

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著者:ロベルト・ボッカ、シニアディレクター、エネルギー産業部門責任者、世界経済フォーラム

画像:2013年9月18日、マサチューセッツ州チャールズタウンにある1951メガワットの化石燃料発電所を背景に、マサチューセッツ水資源局の風力タービンが回転している。REUTERS/Brian Snyder

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