アイデンティティは新たな通貨なのか?

アイデンティティは新たな通貨なのか?
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「製品が無料であれば、あなたこそが製品なのだ」という言葉は、私たちは皆耳にしてきたはずだ。この言葉が生まれたのは、それほど遠くない過去、ソーシャルネットワークがまだ黎明期にあり、互いに連絡を取り合い交流するために利用できる素晴らしいサービスの数々に、私たち全員が魅了されていた頃である……すべて無料で!

当時の私たちは、自分たちが結んだ取引が実際に何を意味していたのか、ほとんど気づいていなかった。大多数の人々は、自分たちのあらゆるやり取りが記録・監視されていることや、ソーシャルネットワークが、人としての私たちについて、習慣、好き嫌い、そして場合によっては最も内密な秘密に至るまで、考えうるあらゆることを学び取っていたことなど知らなかった。各人の本質を含むこうした情報は、その後、私たちに向けた広告やその他のサービスのターゲティングに利用され、この情報を収集する企業を世界的な巨大企業へと成長させ、毎年数十億ドルもの収益をもたらした。個人情報は非常に価値が高いのである。

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消費者としての私たち全員が抱える問題は、大半の人々が巨大な情報ゲームの知らぬ間の駒にされていることである。私たちは無料のサービスを求めるが、その見返りとして提供している情報の価値がどれほどのものかについては、ほとんど理解していない。実際、欧州委員会は、欧州連合における個人データの価値が2020年までに1兆ユーロに達すると試算している。巨大インターネット企業の利益を見ると、次のような問いが浮かび上がる。「この取引は公平ではなく、自分たちのアイデンティティやその他の情報の本当の価値を知らないがゆえに、私たちが不当に利用されていると言える根拠はあるのだろうか?」

従来の状況は、原則を重んじる若者エドワード・スノーデンが現れなければ、長く続いていた可能性が高いだろう。私たちは関心を持たなかったか、何が起きているかを知らなかったか、あるいはそれに対して何もできなかったため、状況は変わらなかったはずだ。ほぼ単独で、スノーデンは一部の政府や大企業の慣行に光を当てることに成功し、それが私たち全員のプライバシーや個人データにとって何を意味するのかを説明してきた。これにより、何が起きてきたのかについて、多くの人々の目が開かれた。

2016年には、欧州連合が、いわゆる「忘れられる権利」を含む新たなデータプライバシー指令を施行すると見込まれている。初めて、アイデンティティやその他の個人データは個人に帰属するものであると、法律で明確に定められることになる。これにより、欧州のすべての市民は、自らのアイデンティティ、そしておそらくさらに重要な自らの個人データが、どのように利用されるかを管理する権利を得る。これは、インターネットを通じてサービスを提供する企業と私たちとの関係における力の均衡が、根本的に変化する始まりである。初めて、消費者が声を上げられるようになるのだ。

消費者に声が与えられることに加えて、この新たな指令には、これを遵守しない企業に対する厳しい罰則が伴う。違反した組織が支払うことになりうる代償は、世界全体の収益の2%から5%に及ぶ可能性がある。このため、私は、この関係の性質が 変わると 予想しており、消費者を自身の個人データの世界の中心に据えることになるだろう。消費者は、誰が、どのように、いつ、どこで自身のアイデンティティを利用するかについて選択する力を得るとともに、極めて重要なことに、自身の情報の利用に同意することに対して、どのような見返りを受けるかについても決められるようになる。

今日、人々のアイデンティティや個人データからどれほどの金銭が生み出されているかを見れば、これは消費者にとって大きな機会となるだろう。

Technology Pioneers 2015の全情報は こちらでご覧いただけます。

著者:Rob Leslie、Sedicii、最高経営責任者(CEO)、 世界経済フォーラムのテクノロジー・パイオニア。

画像:2013年9月12日、デュッセルドルフにあるボーダフォン・ドイツ本社の前に監視カメラが写っている。REUTERS/Ina Fassbender

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