地政学上の「annus horribilis（恐ろしい年）」と多くの人が形容したこの1年、中東でのイスラム国の勢力拡大のような非対称的脅威に関わる問題の悪化と、ウクライナ紛争のような戦略的競争の再来の双方を目の当たりにした。今日の不安定で変化し続ける安全保障環境の性質と、それが社会や経済にもたらす影響について、政策立案者の認識を深める必要性は明らかである。 annus horribilis。
これまで以上に、世界の安全保障を強化するため、関係者を一堂に集め、対話を促進する必要がある。2014年に世界の安全保障情勢が悪化したことで、多くの国や組織は新たな状況に対処する準備ができていないように見受けられた。ここ数か月に起きた恐ろしいテロ攻撃も、指導者、市民、地域社会の一員として、いかに警戒を保つ必要があるかを浮き彫りにしている。しかし警戒を続ける一方で、私たちは日々の暮らしを営むことを妨げられてはならない。そうすれば、自由で開かれた社会を制限しようとする者たちの勝利となる。
地政学的な安全保障の観点から未来を眺めると、そうなってしまうのを許せば、かなり暗いものに見える。地政学的競争の激化、非対称紛争、多国間主義への信頼の低下が同時に進み、グローバル化した経済における所得格差の拡大も重なる安全保障環境は、各国が外交を展開し、安全保障面での協力を求めるうえで、心もとない土台となる。
こうした脅威の複雑さに対応するには、幅広い視点と専門知識を生かした創造的な対応が必要である。そのため、スイスのダボスで開かれた今年の「 年次総会 」では、フォーラムは軍の役割と将来、サイバーセキュリティ、汚職、不平等、情報機関の複雑かつ重要な役割、そしてこの新たな現実が開かれた社会にもたらす影響について対話を行った。これらのテーマの多くはダボスの議題に初めて加わったものだが、今後も議論され続けるだろう。
軍、情報機関、テロ、サイバーセキュリティの未来
ベルリンの壁崩壊以来、私たちは、世界は問題を平和的に解決し、世界秩序の周縁にある「混沌」を整理するために協力する、秩序ある国家からなる「コスモス」を拡大させているという前提のもとで暮らしてきた。しかし、この明るく楽観的な見方は、地政学的競争が再び始まり、今日ではイデオロギーよりも権力と資源をめぐる争いが中心になっているという厳しい現実に脅かされている。冷戦はトップダウン型で、すべての国がその中心的な対立に関わらざるを得なかった。一方、今日の世界はよりボトムアップ型であり、代理勢力はもはや必ずしも大国の操り人形ではない。今や、彼ら自身が主導権を握ることもある。
各地の戦争は増加し、その影響が世界規模に波及している。紛争の解決困難さによって、既存の大国も巻き込まれている。テロもまた、異なる集団間の緩やかな水平的つながりから成る、危険で予測不能な連鎖へと変貌し、国境を容易に越えて広がっている。「敵」はもはや明確ではない。極端主義の戦闘員が帰化先の国に戻る可能性や、強制されたり誘拐されたりして戦闘に加わる者の存在を前に、当局は安全保障上の懸念と基本的人権・自由との均衡をどう取るか、判断に苦慮している。
世界の安全保障環境における非対称性は、地政学上の不測の事態、いわゆる「ブラック・スワン」を招く可能性がある。例えば、イスラム国が戦術核兵器を入手するような事態である。
国連や、欧州安全保障協力機構（OSCE）、東南アジア諸国連合（ASEAN）、アラブ連盟などの地域フォーラムをはじめとする既存の世界的枠組みは、世界の安全保障問題に取り組むうえで貴重な場を提供しているが、再活性化が必要である。サイバー戦争や国際化したウクライナ紛争といった新たな脅威は、実態が曖昧な状況であり、強固で協調的な情報収集・監視対応を要する。しかし、スノーデンによる暴露の後、行動を支える法的枠組みはどこにあり、誰が責任を負うのだろうか。
ウクライナ危機の勃発以来、ロシアと中国の新たな連携が生まれたが、それが長続きすると考える人はほとんどいない。中央アジアでの競争をめぐって関係が悪化する可能性も同じくらいある。中国と東南アジアの近隣諸国、そして日本との関係は、依然として極めて重要である。政治情勢は多少改善したかもしれないが、南シナ海の境界画定や東シナ海の島々の領有権に関する根本的な問題は、いずれも解決していない。
重要課題をめぐる地域統合は進展している。この地域におけるインドの存在感は、ますます明確になっている。中東では、第一次世界大戦後に導入された国家体制が、多層的な紛争と過激派運動の継続のもとで崩壊しつつある。こうした共通の課題に協力して取り組むための有効な地域的枠組みは、依然として欠けている。国際社会から距離を置いていた状態から、協力を深める方向へと徐々に移行するイランが、地域に及ぼす影響はまだ見通せない。
一方、新たな非対称的な世界の安全保障上の脅威が従来の外交を揺るがし、新たな対話や同盟を促している。とりわけ、非国家主体が今や極めて大きな役割を果たしている。例えば、最近のパリでの攻撃の実行犯を受け、欧州当局は情報共有や監視の新たな形について議論している。中東とアフリカでは、イスラム国とそれに関連する狂信者たちが、国境、政治的立場、宗教的志向を超える問題を引き起こしている。この共通の脅威と、それに対して行動する必要があるという共通認識が、集団的な行動をどう取るかについての新たな対話につながっており、地域の再編をもたらす可能性もある。
今日の地政学的・地経学的な潮流にどう適応し、備えるべきだろうか。
ちょうど1年前、ウクライナをめぐる政治的緊張が高まりつつあったものの、まだ戦闘は始まっていなかった。当時、その後に続く紛争や、それによってロシア、EU、米国の間の信頼が崩壊する事態を想像できた人はほとんどいなかった。実際、イスラム国、エボラ出血熱、パリで見られたような過激化したEU加盟国民によるテロの危険性の高まり、アフリカにおける過激主義の波、原油価格の急落など、今日の主要な世界的課題の多くは、1年前にはほとんど議題に上っていなかった。
したがって、指導者たちが想像を絶する事態をどこまで想定し、それに備えているかを問うべきである。世界の安全保障を強化するため、指導者が取り組むべき最も差し迫った課題は何か。安全保障環境の変化を促している国際的または国内的な潮流は何か。一例を挙げると、原油価格の急速な下落は中東諸国に深刻な影響を及ぼすだろう。イスラエルとパレスチナの二国家解決に向けた新たな機会を生み、イランが世界的な責任をより積極的に果たすことを可能にするかもしれない。もちろん、こうした進行中の変化とその影響に対し、指導者たちは備えつつあるのかという疑問が生じる。
今年の年次総会が閉幕するにあたり、私たちは再び会合のテーマ「新たな世界的状況」を振り返る。この新たな状況のもとで、世界が直面する幅広く変化し続ける安全保障上の課題を考慮しなければならないことは疑いない。先を見据えて考え、将来を見通す姿勢を取ることで、今わかっている課題も、まだ予見されていない課題も含め、私たちが直面する無数の課題に対し、ただ受け身で対応するのではなく、先手を打てるよう事前に備えることができる。
著者：Espen Barth Eide、世界経済フォーラム グローバル戦略センター長、経営委員会メンバー。Anja Kaspersen、世界経済フォーラム 地政学・国際安全保障部門長。
画像：2013年9月27日、ラパスの南約450 km（280マイル）にあるウユニ塩原に、さまざまな国の国旗が掲げられている。REUTERS/Gaston Brito
