有史以来、戦争の主要な領域は陸と海であった。王や支配者は軍隊と海軍、要塞と城郭を築き、潜在的な敵対者の動向を探るために斥候やスパイを送り込んだ。適切に組織されていれば、攻撃が実際に行われる前に何らかの早期警戒を得て、対抗措置を講じることができたのが通常である。近代的な砲兵が登場するまで、要塞は少なくとも安心感をもたらしていた。
飛行技術の発展に伴い、空が新たな領域として浮上した。ここでは単に離脱する選択肢はなかった。敵が空軍を整備すれば、こちらも防空能力を備える必要があり、そうでなければ陸軍や海軍は大きな効力を発揮できなかっただろう。軍事戦略も進化した。防備の固い国境への攻撃に資源を費やすより、敵の戦線の奥深く、人口密集地、さらには意思決定の中枢そのものを攻撃できるのであれば、そちらを選ばない理由はなかった。技術と軍事戦略の組み合わせが、第一次世界大戦の塹壕戦から第二次世界大戦の電撃戦への転換をもたらした。
今日、サイバー空間は、陸、海、空と多くの点で似た、独自の領域として浮上している。実際、それこそが選ばれるべき領域なのかもしれない。相応に先進的な主体同士による将来のいかなる紛争も、サイバー紛争になると確実に想定できる。現代の攻撃者は、敵のセンサー、通信、意思決定の循環を破壊、妨害、混乱させる誘惑に抗えないだろう。紛争が物理的な領域でも起きるかどうかは変わり得る。この洞察は紛争の性質を根本的に変えるであろうし、おそらく戦争の敷居を下げ、 戦争と平和の区別そのものを曖昧にしかねない。
離脱という選択肢がないのは、人類が初めて飛行を手にした時と同様である。現代社会は、その存立そのものがサイバー空間に依存するようになった。元ICANN責任者のRod Beckstromの言葉を借りれば、ネットワーク化されたものはすべてハッキングされうる。あらゆるものがネットワーク化されつつあるため、あらゆるものが脆弱なのである。
サイバー紛争は物理的領域の紛争といくつかの特徴を共有するが、多くの点で異なる。まず、技術は一般に軍民両用である傾向がある。国が戦闘機を取得すれば、そこには明確な軍事目的があると考えられる。しかし、新たなITシステムを取得しても、同じことは推測できない。
ネットワーク化されたものはすべてハッキングされうるため、対象は軍事基地の通信システムに限られず、あらゆる種類のインフラ施設、エネルギー源、電力網、保健システム、交通管制システム、水道供給、さらには通信やセンサーにまで及ぶ。国の戦略上重要なサイバー空間を確保する任務は、その大部分が民間部門によって所有・管理されているという事実によって、さらに複雑になっている。
第二の大きな違いは、「敵対者」となりうる潜在的な範囲にある。中世の王にとって、それは通常、近隣の同等の君主であり、その数はおおよそ把握できていた。近接性が重要だった。今日、壊滅的な攻撃を仕掛ける能力を持つ主体の数は、無限に多い。国家だけでなく、ハッカー、テロリスト、企業、社会集団、犯罪者、さらには気づかない一般のコンピュータ利用者までもが含まれる。近接性はまったく無関係となり、それは伝統的な軍事理論の基本的前提を奪うものである。第三に、「早期警戒」の可能性は低いか、存在しない。防御は今この場で行われていなければならない。かつての「戦力動員」の呼びかけに相当するものはなく、回復力を備える必要があり、攻撃が実際に起こりうること、そしておそらく起こるであろうことを織り込まなければならない。
サイバー戦争では、誰があなたを攻撃しようとしているのか、あるいは誰がすでにあなたを攻撃したのかさえ、必ずしも分からなくなっている。サイバー攻撃の責任を特定することは難しい。攻撃者が代理を用いて無関係の者を巻き込むことができるからである。そのため今日、帰属を特定する技術の向上に重点が置かれている。帰属が特定できなければ、報復もなく、抑止もない。適切な技術が整っていても、帰属の問題は厄介である。知っていることをすべて明らかにすることは政治的に機微な問題となりうるほか、重要な情報収集能力を明かしてしまう危険があり、それが将来的に情報源を特定する能力を損なう恐れもある。
サイバー空間では、早期警戒はほぼ無意味になる。伝統的な防衛の論理では、攻撃が迫っていることを示す何らかの兆候が常にあると想定されている。それが数か月先であろうと数分先であろうと、国境へ進軍する軍隊や、接近するミサイルを探知するレーダーシステムなどがその例である。サイバー攻撃の場合は違う。せいぜい、攻撃を受けている最中にそれを知る程度である。より可能性が高いのは、攻撃を受けた後になって初めて、攻撃されていたことに気づくことである。これにより、「動員」、「再編成」、あるいは特定地点に限定した防御措置といった概念はすべて時代遅れとなる。
これらの要因はすべて、一つの結論に帰着する。サイバー空間では、攻撃は防御よりも著しく容易である。伝統的な戦争では防御側が優位に立つ傾向があり、攻撃側が成功するためには、数、技術、戦略のいずれかにおいて一定の優越性が必要であった。実際、サイバー防御は、重要インフラ全体にわたってあらゆる場所で、常時行き渡っていなければならず、効果的な冗長性と組み合わせる必要がある。
しかし、すべての国家はサイバー空間において相互に依存している。ここに一つの希望がある。この事実により、国家主体にとって、全面的なサイバー戦争に関与しないというゲーム理論上の合理性が生まれる。これは、MAD（Mutually Assured Destruction、相互確証破壊）という形で核戦争を抑制してきた論理と似ている。これはまた、防御技術を共有するために政府同士が協力する動機にもなりうる。
しかし、政府が互いのサイバー防御を探り合う「しっぺ返し」を繰り返せば、サイバー空間における「恐怖の均衡（terror balance）」が脅かされかねない。高度な国家および高度な非国家主体が、互いの情報システムに休眠状態の「エージェント」を配置していることはよく知られている。そのようなマルウェアは、防衛システムからさまざまな重要インフラシステムに至るまで、あらゆる場所で頻繁に発見されている。これは次に、意図せぬ形で本格的な紛争へとエスカレートする事態につながりかねない。
前回の記事で指摘したとおり、過激派運動は、プロパガンダ、恐怖戦術、勧誘、資金調達を含め、サイバーツールを戦力増幅装置としてますます活用しており、その容易さは、政策立案者、軍の指導者、情報機関が対応の速度を保つのに苦慮するほどである。これまでの対応の取り組みは、先を見越したものというより、後手に回ったものにとどまっている。
サイバーは国家の軍事戦略においても重要であり、その戦略はサイバー作戦（cy ops）によって補完されるのが通例で、しばしば心理作戦（psy ops）と密接に連携している。これには、たとえば偽情報キャンペーンや、原子力発電所のセンサーや空襲警報などに誤った警報を発生させかねないデータ完全性攻撃が含まれる可能性がある。
したがって、日常生活がますますサイバー空間に依存するようになるにつれ、サイバー戦争が物理的、経済的、社会的な混乱と損害をもたらす可能性は高まっている。世界は、先制行動や抑止から現代の紛争における規則に至るまでの課題に対処するための政策枠組みを必要としている。ジュネーブ条約の基本原則である均衡性と区別の原則は、これまでと変わらず関連性が高いように見えるが、その確保と履行、あるいは新たな現実に適用することは、ますます困難になっている。
たとえば、サイバー空間において何が武力行使を構成するのか。サイバー攻撃が物理的破壊を引き起こした場合、それは物理的な対抗措置を正当化するのか。報復を正当化するために必要となる、攻撃の発信源に関する確信の水準はどの程度であるべきか。サイバー紛争において、軍事的主体と民間の主体、施設の間の線はどこに引かれるべきか。
国内法と国際法には既存の規定が存在しており、サイバー空間は無法地帯とみなされるべきではない。国際的な規範は徐々に形成されつつあるが、技術の変化は、サイバー版の軍備管理条約に向けた進展を上回っている。世界規模の規範と規制の体系を策定する努力を強化しなければ、サイバーセキュリティ政策が深刻に分断されるリスクがある。
政府は、自らの立場や行動を国民にもっとうまく伝えるべきである。プライバシーと人権への懸念から生じた信頼の低下に対応するとともに、適切かつ正当な手段を通じて社会を守る能力が確保されていることを確かにする必要がある。
民間企業は、国際安全保障を危うくするおそれのある悪意あるサイバー活動について政府に警告を発し、場合によってはその対抗を支援するための体制や手続きを整える責任を負っている。残念ながら、これは必ずしも行われていない。企業は、確認された脆弱性を公の検証にさらすことを望まないことが多く、成功した攻撃を報告したくない場合もあるからである。
官民間の協力は、より強化され、より一貫したものにする必要がある。それは、両者の間にどこに線を引くべきか、そして決まり事に従わない敵対者に対抗するために協力が正当化される場所はどこかについて、共通の理解を確保するためである。そうした協力がなければ、脅威が我々の備えを上回ってしまう。
バラク・オバマ大統領と習近平国家主席が、サイバーを軍事能力として扱うための新たな原則に関する合意を模索していることは、正しい方向への一歩である。サイバー領域における国際安全保障上の脅威を規制する合意をどのように実施するか、そして帰属という政治的に機微な問題にどう対処するかについては、依然として多くの未解決の問いがあるものの、より協力的な措置が緊急に必要とされている。
官民協力のための公的機関として、世界経済フォーラムは、これらの課題について幅広いマルチステークホルダーによる対話の場を提供している。十分な備えと一般の認識の向上がなければ、我々はつながりを強めるだけでなく、相互依存と脆弱性をも高めていく中で、かなり荒れた道のりに直面するかもしれない。
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著者：Espen Barth Eide（理事会メンバー）、Anja Kaspersen（国際安全保障責任者兼執行委員会メンバー）、世界経済フォーラム
画像：2013年2月13日、レイキャビクにあるIT企業CCPの本社で勤務する従業員。REUTERS/Stoyan Nenov
