今日ではあらゆるものがつながっているため、サイバーセキュリティはリーダーの議題の上位にあり、世界中のあらゆる取締役会で最優先事項となっています。各企業は独自のつながりのネットワークを持ち、それは世界各地に広がっていることもよくあります。人々が協力して働いたり、組織の効率を高めたりするうえでは素晴らしいことですが、犯罪者にとっても同様に好都合です。
ハッキングはもうかる商売です。デジタル犯罪による世界の被害額は年間約4,000億ドルに上り、企業が想定もしないような形で発生することも少なくありません。データ窃取にとどまりません。ある犯罪組織は医薬品を途中で奪い、輸送ルートの情報を入手したことで、それを闇市場で2億ポンドで売却しました。
KPMGと共同で作成した報告書 「攻勢に出る」では、ほぼすべての企業（97%）が何らかの攻撃を受けた経験がある一方、備えができていると感じている企業は4分の1未満（22%）にとどまることが分かりました。企業の約半数が、恐喝や贈収賄、さらには従業員を装う犯罪者への対処戦略を持っていないことを考えれば、驚くことではありません。
攻撃の速度と種類が増すなか、先手を打つために、考えておくべきことが4つあります。
取締役会は本腰を入れているか？
セキュリティを取締役会の議題にしなければなりません。最悪の事態を常に考える必要があります。情報が盗まれたらどうなるでしょうか。ある人物が買収されたり脅迫されたりした場合、事業はどれほど深刻な打撃を受けるでしょうか。攻撃者が攻撃を仕掛ける方法には、どのような可能性があるでしょうか。デジタルセキュリティやリスク管理の経験を持つ取締役は、取締役会や経営幹部が課題をよりよく理解し、セキュリティチームと効果的に意思疎通できるよう支援できます。
その他のCレベルの役職も変わる必要があります。たとえば、最高情報セキュリティ責任者（CISO）は、従来のIT中心の役割から、CEOに直接説明責任を負い、取締役会に定期的に報告する役割へと格上げされる必要があります。最高情報責任者（CIO）は、組織がデジタル化を進めるあらゆる段階で、リスク軽減を考慮しなければなりません。
セキュリティは組織文化の一部か？
取締役だけですべてに対応することはできません。セキュリティ意識を全員の役割の一部とし、組織文化に根付かせる必要があります。一人ひとりに責任を持たせ、声を上げるよう促しましょう。
全員がセキュリティについて考えれば、適切な問いを投げかけるようになります。たとえば採用担当者は、潜入した従業員がどれほどの情報を盗めるかを検討できます。そうすれば先回りして、適切な審査プロセスが整っているか確認する手助けができるでしょう。
データを分離しているか？
私はよく、攻撃を避けることはできないと人々に伝えています。いずれ必ず起こります。盗まれたものを取り戻し、犯人を捕まえるためにできる限りのことはできますが、やがて犯人は小さな抜け穴を見つけ、そこから侵入してきます。
大切なのは、システム間に複数の防壁を設けることです。顧客データをもう一つの壁の向こう側に置けば、より安全です。最も価値のある情報は、自社の従業員からも見えないようにする必要があります。銀行の金庫室が路上にむき出しで置かれているのを見たことはないでしょう。検問所やカメラ、閉ざされた扉の奥にあります。データにも同じ対策を施しましょう。
基本的な対策はすべてできているか？
注力すべきなのは大きな対策だけではありません。できる小さな対策もたくさんあります。まず、パスワードを強固で長いものにし、必要なポリシーがすべて整っていることを確認しましょう。あらゆる場面で暗号化を使い、攻撃に対処して被害を最小限に抑える対応チームを準備しておく必要があります。取引先がデータを安全に管理しているかも考えてみてください。何より重要なのは、犯罪者の視点で考えることです。自社への侵入を試みて脆弱性を見つけ、修正しましょう。
これらをすべて実行すれば、備えができていると感じられるでしょう。
