気候変動により極端な降雨が増え、洪水に関連する災害は深刻化している。
インド・ムンバイの研究機関が、近隣地域の洪水状況をツイートするよう住民に呼びかけている。
データは、地理的に細分化した洪水警報をリアルタイムで発信するために使われる。
研究者らは、予測の精度を高め、緊急対応や救助活動を改善することで、市の洪水対応が強化されると期待している。
インドのモンスーンの雨が毎年ムンバイに押し寄せると、金融の中心地に暮らす人々のソーシャルメディアのフィードは洪水のミームであふれる。冠水した市街を行き交うベネチアのゴンドラから、膨らませた小型ボートで通勤する会社員まで、さまざまだ。
今年、ある研究機関はソーシャルメディアに、より実用的な役割を期待している。住民に近隣地域の洪水状況をツイートしてもらい、そのデータを使って地理的に細分化した洪水警報をリアルタイムで発信するという。
「市内全域の洪水を自分たちだけで監視することはできないため、地域の人々の力を借りようと考えました」と、この取り組みを主導するインド工科大学ボンベイ校の気候研究学科長、スビマル・ゴーシュ氏は語った。
オーストラリアやインドネシアなど世界各国で、気候研究者らは洪水などの気象現象の監視に、ソーシャルメディアを通じて集めたデータをますます活用するようになっている。
研究者らによると、こうしたデータは緊急対応や救助活動の改善、予測精度の向上に役立つ可能性がある。気候変動によって異常気象が強まるなか、その重要性は一層高まる。
「近い将来、より極端な降雨に見舞われるため、気候変動への適応には参加型のモデルが必要です。Googleマップが交通渋滞を赤で示すように、洪水をリアルタイムで表示できるようになります」とゴーシュ氏は述べた。
アラビア海沿岸に位置するインドの金融の中心地ムンバイでは、市のデータによると、2017年から2021年にかけて、24時間の降水量が200 mm（7.9インチ）を超えると定義される「極端な」降雨が約12回記録された。
これは、その前の5年間に発生した同様の事象の2倍にあたる。
モンスーン直前の6月に始まったインド工科大学ボンベイ校のプロジェクトでは、地域の海抜を示すデジタル標高地図、空間的な降雨データに加え、地元住民のツイートを活用する。
例えば、「足首まで」や「膝まで」水に浸かっていると記したツイートをTwitterから自動システムで収集し、洪水の深さや場所に関する情報を抽出する。
これを使って市内全域の洪水情報をリアルタイムで提供し、ポータルサイトで公開する。
例えば、「どの地域から先に排水する必要があるのか、交通をどう規制できるのか、人々はどうすれば家に帰れるのか」とゴーシュ氏は述べた。
「市にはレジリエンス計画が必要です」と、同氏はトムソン・ロイター財団に語った。
洪水警報にAI災害ボットを活用
他地域の同様のプロジェクトからは、洪水への対応や警報の作成に地域住民が参加できることが示されている。
今年、洪水がオーストラリア東海岸を襲い、町全体が水没した際、ブリスベンを拠点とするテック系スタートアップFloodMappsは、主にTwitterのソーシャルメディアアカウントで一連の洪水地図を投稿した。
投稿を受けて、別の地域の同様の地図を投稿した人もいた。また、地図が示す内容を視覚的に伝えるため、描かれた地域の写真を送った人もいたと、FloodMappsの広報担当者は述べた。
「人々は互いに連絡を取り、洪水の状況を知らせています」と、広報担当者はメールでのコメントに付け加えた。
あるケースでは、事業主が地図と近隣住民からの写真を見て、従業員に自宅待機するよう警告できたと、同社は述べた。
インドネシアでは、約10年前に設立された現地ウェブサイトPetaBencana.id（「災害地図」の意）が、人工知能（AI）とボットを使って災害をリアルタイムで地図化している。
受賞歴のあるこのプラットフォームは、位置情報付き写真でソーシャルメディア投稿を検証するよう利用者に求め、その後、公式データと組み合わせて最新のオンライン洪水地図を作成する。この地図は「何百万人もの住民に利用されてきた」と、プラットフォーム創設者のナシン・マータニ氏は最近語った。
低所得地域
世界銀行によると、世界で洪水リスクにさらされている14億6,000万人のうち、約13億6,000万人が南アジアと東アジアに暮らしており、その3分の1をインドと中国が占める。世界銀行。
世界銀行の報告書によると、洪水の被害は低所得地域でより深刻で、特にインフォーマルな居住地に多くの人が暮らすムンバイのような都市で顕著だ。主な要因として、排水設備や土地利用計画の不備が挙げられている。
市は2年前に洪水予測システムを導入し、大型排水ポンプを設置したが、低地にモンスーンの時期には、建物の倒壊や地滑りなど、暴風雨に関連する災害が頻発すると研究者らは述べた。
ここ数週間で、洪水がバングラデシュとインド北東部を襲い、インドのアッサム州では25人以上が死亡した。両国では食料や飲料水がほとんどないなか、何百万人もの人々が足止めされている。
「洪水は避けられない現実です。私たちにできていないのは、洪水による被害を最小限に抑えることです」と、ニューデリーを拠点とするエネルギー資源研究所（TERI）の地球環境研究センター主任、プラソン・シン氏は語った。
「しかし、クラウドソーシングで集めた情報は予測の妥当性を確認し、予測を調整して、救援や救助活動を改善するのに役立ちます」と同氏は述べ、ソーシャルメディアで得た情報を過去のデータセットに取り込むこともできると付け加えた。
ゴーシュ氏は、短期的にはムンバイのプロジェクトによって、モンスーンの時期であっても市民が日常生活を送れるようになることを期待していると語った。
「激しい雨が降り始めたとき、娘は学校にいて、バスは冠水した道路で立ち往生していました。保護者は皆心配していましたが、冠水した道路を通ってどう学校まで行けばよいのか分かりませんでした」と同氏は述べた。
「リアルタイムの情報が重要です。」
