情報通信技術（ICT）は温室効果ガス排出の大きな発生源ですが、AIによってエネルギー需要が増加するなか、現在および将来のフットプリントを定量化することは依然として困難です。
ICTセクターは、排出量データの質、サーキュラーエコノミー戦略、データセンター効率化の取り組み、物流と包装の革新という4つの領域で、脱炭素化の取り組みを改善できます。
ICTの脱炭素化で成果を上げるには早期の行動が不可欠ですが、すべての関係者が協力すれば、より大きな成果が得られます。
組織が2030年の中間ネットゼロ目標に近づくなか、情報通信技術（ICT）はすでに組織の排出量に大きく寄与する要因として認識されています。しかし、デバイスやデータセンター、テクノロジーのライフサイクル全体にわたる影響の規模と推移を正確に把握することは、しばしば困難です。
世界全体で、ICT業界は温室効果ガス（GHG）排出量のおよそ1.5～4％を占めており、航空業界に匹敵します。
同時に、人工知能（AI）の急速な普及によって計算処理の負荷とエネルギー需要が増大しており、世界のデータセンターは2030年までに945テラワット時のエネルギーを消費すると予測されています。これは日本のエネルギー消費量を上回ります。
この膨大なエネルギー消費は、供給の急増と需要の不足を招き、価格を押し上げ、コンピューティング機器のコスト上昇とICT予算の圧迫につながっています。
これは企業の脱炭素化目標にとって課題となり得ます。ある報告書によると、追跡対象企業の約63％がネットゼロ目標を掲げており、脱炭素化への意欲を弱めるどころか、多くの組織が高めていることを示す証拠もあります。
人とテクノロジーが主な資源となる専門サービス、金融、メディアなどのセクターでは、テクノロジー関連の排出量はすでに重要な割合を占めています。
たとえば金融・保険業界では、ICTがスコープ2排出量の3分の1超を占める可能性があるとマッキンゼーの調査は示しています。したがって、ICTの脱炭素化はもはや任意の取り組みではなく、ネットゼロへのコミットメント達成を目指す組織にとって不可欠な道筋です。
ICTの脱炭素化を進める4つのステップ
幸い、多くの脱炭素化課題と異なり、ICTは比較的取り組みやすい分野です。次の4つの実践領域で、継続的に成果を上げられます。
排出量データの質
サーキュラーエコノミー戦略
データセンターの効率化施策
物流と包装の革新
この4つのステップを踏み、各領域に取り組むことで、組織は炭素排出量とコストを予測可能な形で測定可能に削減できます。
1. より良いデータを収集し、排出量を正確に分析する
ITの脱炭素化に向けた最初のステップは、意思決定を支えるのに十分な精度の排出量データを収集することです。
サステナビリティ報告の枠組みである企業サステナビリティ報告指令（CSRD）や国際サステナビリティ基準審議会（ISSB）の開示基準、ならびにカリフォルニア州の気候関連企業データ説明責任法（SB 253）が主要な世界市場で施行されるにつれて、監査可能なサステナビリティデータと第三者保証が標準的な要件になりつつあります。
多くの組織は依然として支出額に基づく排出量計算に頼っています。この方法では、サプライヤーの売上高と平均排出係数に基づいて炭素への影響を推計します。
この方法は有用な出発点ですが、不確実性をもたらし、保守的な最悪ケースの数値に偏ることがよくあります。
購入価格が高い製品は、耐久性や修理のしやすさ、エネルギー効率が優れているために価格が高い場合でも、排出量も多いように見えることがあります。また、どの対策が最大の効果をもたらすのか、排出量を過大報告していないかについても、明確さが不足しています。
ICTハードウェアでは、より詳細な測定手法が必要です。より高度なライフサイクル評価は、ISO 14040、14044、14067の規格に沿って実施するのが望ましいとされています。
この評価では、製造、輸送、使用、廃棄の各段階について部品レベルで排出量を算定します。製品単位のカーボン測定におけるゴールドスタンダードとして広く認められています。
たとえばレノボは、次世代ThinkPadシリーズ（新品と再生品の両方）のライフサイクル評価を公開し、第三者保証を受けたデータをCarbon Impact Portalで提供しています。地域別に細分化された製品カーボンフットプリントデータも利用できます。
2. 循環型モデルでデバイスの使用期間を延ばす
ICTの脱炭素化に向けた2つ目のステップは、デバイスのライフサイクルを延ばすことです。世界では毎年およそ6,200万トンの電子廃棄物が発生しており、多くの組織ではエンドユーザー向けデバイスがICT排出量のかなりの割合を占めています。
一般的なノートパソコンのカーボンフットプリントの最大80％は製造時に発生し、稼働中のエネルギー使用による排出量は比較的少なくなっています。
そのため、デバイスの長寿命化は最も効果的な対策の一つです。レノボでは最近、認定再生品について第三者検証済みのライフサイクル評価を実施しました。評価対象の再生品の排出量は、新品の半分であることが分かりました。
このようなデバイスの循環型モデルは、試験的なプログラムを超えて、主流の調達手段になっています。
現在、再生機器は新品より低価格で、メーカーによる完全保証、純正部品、エンタープライズ水準のサポートとともに、元の機器メーカー（OEM）から直接入手できます。
ICT機器の従業員による受け入れも進んでいます。ガートナーの調査では、世界の従業員の70％超が再生デバイスを使用してもよいと考えており、とくに再生品がより広範なサステナビリティ戦略の一環として位置付けられる場合に、その傾向が顕著です。
OEMも「再生サービス」事業を拡大しており、必要に応じてアップグレード、再生、バッテリー交換を行うことで、組織がデバイスのライフサイクルを延ばせるようにしています。
使用終了時には、安全なデータ消去と責任ある資産回収が引き続き不可欠です。また、近年の部品コスト上昇により、旧型デバイスに残る価値は大幅に高まっています。
3. データセンターの効率を高める
3つ目のステップでは、データセンターなどのICTインフラに注目します。個人用ハードウェアとは異なり、データセンターの排出量は、継続的でエネルギー集約型の運用によるものが大半です。
電力使用効率（施設全体のエネルギー使用量を、ICT機器だけが消費するエネルギー量で割った比率）が約1.1の施設は、業界平均より付帯設備のエネルギー消費量を84％削減できます。
では、どうすればエネルギー使用を改善できるでしょうか。たとえば物理的効率の向上では、液冷（従来の空冷方式に代わるもの）、電力配分、施設設計に取り組み、効率を高めます。
たとえばレノボでは、液冷によって効率が最大40％向上することが分かっています。ワークロードの効率も重要であり、コンピューティングタスクを集約して適正な規模に調整し、容量の遊休を避けて最適な割り当てを確保します。AIワークロードを実行する企業は、ITスタック全体の効率向上を目指す包括的なアプローチを取り、エネルギー1キロワット時あたりに生成できるAIトークン数を最大化すべきです。
企業は可能な限りエネルギー効率を高めたうえで、電力購入契約などの調達手段を通じて再生可能エネルギーを調達することを検討できます。
4. 物流とフルフィルメントを見直す
最後の4つ目のステップは、見過ごされがちなICTの物流とフルフィルメントに取り組むことです。この領域では、小さな運用上の判断が不釣り合いに大きな影響を及ぼすことがあります。
計画を改善すれば、航空貨物への依存を減らせます。航空貨物は、温室効果ガス（GHG）排出量が海上輸送より多くなります。
輸送をまとめて梱包材を一括化すれば、輸送による排出量と材料使用量の両方を減らせます。梱包材の選択も重要です。大量のデバイスを管理する組織がプラスチックの使用をやめれば、大規模な資材廃棄を大幅に削減できます。
意図を実行に移すには
ICTの脱炭素化で成果を上げるには、早期の行動が不可欠です。信頼できる基準値を設定し、データの質を高め、複数年計画に取り組むことが、意欲を成果に変える鍵となります。
ICT、調達、サステナビリティの各チームとOEMパートナーが個別に調達を決めるのではなく、共通のプログラムに向けて協力すれば、成果は向上します。
ライフサイクル管理、報告に使える品質のデータ、運用改善を組み合わせることで、時間の経過とともに進捗を積み重ねられます。成果を上げている企業は、2030年までに再生デバイスの割合を20％にするなど、明確な重要業績評価指標も設定しています。
信頼できる目標と規律ある実行があれば、ICTは組織の制約要因から、最も予測可能な脱炭素化の取り組みの一つへと変わり得ます。
