国際労働機関は、2030年までにグリーン経済によって世界で2,400万人の雇用が創出される可能性があると試算しており、気候テックはこの成長において重要な役割を果たします。
気候テック分野の人材は不足しており、人材プールを迅速かつ大規模に構築しなければなりません。
気候テック人材プールの構築には3段階の戦略が必要です。すなわち、学術界からの人材確保、既存のプラットフォームを通じたリスキリング、そして業界の基準策定と専門職化です。
最近記事では、大手テック企業による大量解雇が、気候変動への対応に技術を活用する仕事へ人材を振り向ける一助になりうるとの見方が示されています。一部では、大手テック企業の「崩壊」が、この分野への人材の移動を促す転機になりうるとの指摘さえあります。
しかし、数十万人に上るこれらの従業員がすべて気候テック関連の仕事に就いたとしても、なお大幅に不足することになります。例えば、国際労働機関は、「グリーン経済」によって2030年までに世界で（テック分野と非テック分野を合わせて）2,400万人の雇用が創出されうると報告しています。
問題は、気候分野の人材をどこで見つけ、どのように大規模に育成するかです。
気候テック人材プールはこの方程式の鍵を握っており、その構築には時間がかかります。取り組みは多角的であるべきで、研究機関や学術界からの人材確保、リスキリング、業界の基準策定と専門職化を含まなければなりません。これらの段階に優先順位をつけることで、気候テックの創業者や経営幹部、そして彼らに加わる多くの従業員の流れを改善することができます。
気候テック人材プールを構築するためのステップ
1. 研究機関や学術界の専門家を気候分野の仕事へ送り出す
Clean Energy VenturesのDave Miller氏は、最良の気候分野の起業家は通常、「発明家である経験豊富な技術の専門家（環境科学者、機械工学者など）であり、高度な技術的素養を備えている」と述べています。
学術界には、気候テック企業の立ち上げや成長に稀少な専門性をもたらしうる、膨大でありながらまだ活用されていない技術専門家の人材層が存在します。しかし、学術界と産業界をつなぐ道筋は十分に整備されていません。
Earthshot LabsのTrevor Keenan氏は、「学者が産業界の機会を見出すことは困難であった。気候科学者は、最近に至るまで移るべき産業すら存在しなかった」と述べています。
米国のカリフォルニア大学バークレー校には、教授が「起業家休暇」を取得して、職を失うことなく産業界での機会を追求できるプログラムがありますが、そのようなプログラムは学術界全体で一般的なものではありません。
学者を産業界へ導くこの取り組みの一環として、学者へのインセンティブのあり方を見直すことが挙げられます。通常、学者は、率いるチームや生み出す製品ではなく、執筆する論文の量によって評価されます。並行して、大学は歴史的に、民間セクターと組織全体にわたる深いパートナーシップを築いてきませんでした。その結果、気候科学者や関連分野の専門家は孤立しやすく、研究の応用ではなく研究そのものだけに集中する傾向があります。
大学はまた、過去の事例研究の授業から、企業とのライブケースを通じた現実のリアルタイムの課題の扱いへと移行しなければなりません。気候テックは変化が速すぎるため、過去の事例を研究しているだけでは対応できません。教授、研究者、学生が協力して現実のリアルタイムの課題を解決できるコンペティションやアクセラレータープログラムを、大規模に導入すべきです。オックスフォード大学のGlobal Opportunities and Threatsプログラムは、教員、学生、卒業生が企業と共同で実際のプロジェクトに取り組み、気候変動の課題に立ち向かえる取り組みの一例です。
2. 求人・教育プラットフォームを活用する
大規模な求人、教育、専門職ネットワーキングのプラットフォームは、就業機会やリスキリングの道筋を見つける助けとなりえます。
ThermaのManik Suri氏は、「LinkedIn、AngelList、Handshakeのように、既に数百万人が利用しているものの十分に活用されていないプラットフォームが数多くある。新しいプラットフォームを構築するのではなく、既存のものを活用してリスキリングや採用を行うべきだ」と述べています。
適切なパートナーシップとコンテンツがあれば、これらのプラットフォームは人材層の育成を支える様々な製品やサービスを提供できます。求人掲示板、チュートリアル、ワークショップ、認定、そしてナノディグリー・プログラムなどです。もちろん、これらのプラットフォームが上級学位に取って代わることはできませんが、付加価値を提供できる分野は多くあります。例えば、カーボン会計に関する研修は多方面で企業にとって重要になるため、短期の研修モジュールとしてパッケージ化し、展開することができます。
パートナーシップの面では、プラットフォームは、大学、研究センター、スタートアップなどと深い協働関係を築き、適切な人材の育成と送り出しを確実に行う必要があります。さらに、これらのプラットフォームは単なるマッチングの仲介者にとどまらず、市場の両側に対する「リスキリング支援者」かつ推進役となる必要があります。
気候技術の設計と展開において人口の一部を除外することは、ソリューションの普及と効果を損なうおそれがあります。
Jamil Wyne、Climate Tech Bootcamp創設者 | Abrar Chaudhury、オックスフォード大学サイード経営大学院研究員
3. 教育の枠組みと分類体系を構築する
スキルや仕事について語る際、分類は非常に重要です。例えば、医療業界で仕事を探している人を考えてみてください。心臓専門医、診療看護師、病院管理者、救急救命士のどれを目指しますか。様々な職種、キャリアの道筋、必要条件を知ることは、あらゆる産業において安定した人材の流れを確保する助けとなります。
しかし、気候分野となると、私たちはまだ出発点にすら立っていません。そもそも「気候テックの仕事」とは何か、気候テックの起業家や従業員であるとはどういうことか、そしてそのために必要な能力とは何か。
現在、米国労働省には「グリーンジョブ」に関する詳細で具体的なデータセットが不足しており、気候分野の仕事全体に一貫したスキル分類体系は存在しません。Julius EducationのDaniel Goldsmith氏によれば、「産業界への教育の道筋を支えるためには、より優れたスキルモデルが確実に必要である」とのことです。
この柱に含まれる要素や取り組みは多岐にわたります。スキルや職務記述に関する分類体系、キャリアマップ、そして労働市場における能力水準の標準化に役立つ教育課程や認定制度などです。これらの分野のいずれかを軽視すると、需給の見積もりを誤り、資源の誤用につながりかねません。
曖昧さへの適応、短期と長期の視点のバランス、レジリエンス、セクターを越えた協働といったソフトスキルの重要性は、気候変動という困難な分野の教育の枠組みや分類体系を構築する際に、決して過小評価されるべきではありません。
最後に、包摂性の確保も欠かせません。気候技術の設計と展開において人口の一部を除外することは、ソリューションの普及と効果を損なうおそれがあります。
Lowercarbon CapitalのMia Diawara氏は、「根本的に、労働市場は包摂的でも人口を代表するものでもない。低所得層のコミュニティは、主流の就業機会から取り残されることが多い」と述べています。人材育成のいかなる取り組みも、依然として残る包摂の課題に必ず直面することになり、気候に関する必要な枠組みや分類体系を構築する中で、包摂は中核的な原則でなければなりません。
気候テック人材の体系を構築することは、気候変動そのものへの対応と同様に、異なるセクター間で前例のないレベルの協働を必要とするとともに、国民のリスキリングや教育の在り方を見直すことも求めています。人々は世界に暮らしており、気候変動の脅威に迅速かつ公平に立ち向かうため、私たちは自らと国民に必要なスキル、仕事、ネットワークを備えさせなければなりません。
本記事の作成にご尽力いただいた Susan Su、Cassandra Xia、Niharika Khanna の各氏に感謝いたします。
