世界の建築セクターのCO₂排出量は安定したが、必要な削減を実現するには、なお多くの取り組みが必要だ。
あらゆる段階でデータを活用する建物のライフサイクル全体へのアプローチこそが、このセクターがネットゼロを達成する道筋だ。
先見性のある政策、革新的な資金調達モデル、新たなテクノロジーが、移行をさらに後押しできる。
国連の建築・建設に関する世界状況報告書の新たな調査結果によると、世界の建設が拡大を続けたにもかかわらず、建築環境セクターの排出量は2023年に増加しなかった。一見すると、これはセクターの脱炭素化に向けた取り組みが正しい方向に進んでいることを示す、心強い動きに思えるかもしれない。しかし、調査結果を詳しく見ると、目標達成までにはまだ長い道のりがあることは明らかだ。
最新の数値によると、建物は依然として世界のエネルギーの驚くべき割合に当たる32%を消費し、世界のCO₂排出量の34%を占めている。運用時の排出量だけでも、2023年には過去最高の9.8ギガトンに達した。気候変動対策の突然の終わりと捉えるのではなく、この報告書を重要な行動喚起とし、ネットゼロ建築に向けた革新的な解決策への取り組みをさらに促すべきだ。この道筋には、建物のライフサイクル全体へのアプローチが必要となる。設計や資材選定から建設、運用に至る各段階が、セクターのネットゼロカーボンへの歩みに貢献する。
現状維持は始まりにすぎない
排出量の安定は重要な成果だが、全体像の半分にすぎない。建物のエネルギー原単位は、146kWh/m2（2015年）から132.2kWh/m2（2023年）へ低下したものの、パリ協定の目標達成に必要とされる119.4kWh/m2への削減にはほど遠い。さらに、建築セクターのエネルギー関連排出量の合計は、実際には9.3ギガトンCO2/年から9.8ギガトンCO2/年へと増加し、必要な削減目標である6.7ギガトンCO2/年に大きく遅れをとっている。
建築環境セクターは、現在の水準を維持する段階から、急速に拡大する世界の建設フットプリント全体で排出量を削減する段階へ、速やかに移行しなければならない。この転換を支えるテクノロジーはすでに存在する。「知は力なり」という言葉のとおりだ。高度なエネルギーモデリングとシミュレーションを活用すれば、着工前、あるいは改修や新築プロジェクトに着手する前に、非効率な点を特定できる。構想段階から運用、用途転換まで環境への影響を評価することで、開発事業者、建物所有者、運営者は、回避可能な排出や資源の浪費を何十年にもわたって固定化せず、建物が長期にわたり最適な性能を発揮できるようにできる。
新たなプロジェクトが始まるたびに、データに基づく洞察の必要性は高まる。既存建築物の最適化でも同様であり、とりわけ建築・エンジニアリング・建設（AEC）セクターが大規模なネットゼロ目標の達成を目指す中で、その重要性は増している。都市の中心部と人口は拡大し、建設需要が急増する一方、長期的な視点を欠けば、開発事業者は数十年にわたる最適水準を下回る性能を固定化するおそれがある。建物のライフサイクル全体にわたり性能に影響しうる多くの要因を総合的に捉える、システム全体へのアプローチを採用することは、開発事業者自身の利益にもかなう。
物理学に基づく厳密な分析は、個々の建物の性能最適化に役立つだけでなく、複数の物件にわたって変動するエネルギー需要をどう均衡させるかを明らかにし、太陽光発電、共有蓄電、さらには地域内のエネルギー取引を最適化できる。この協働的な戦略は、運用コストを削減し、居住者の快適性を高めるとともに、次世代にわたって地球を守る。
長期的な効果を生むデータ活用の手段
建築・建設に関する世界状況報告書は、さらなる進展を支える主要な戦略として、古い建物の改修、より厳格な建築物エネルギー基準の適用、鉄鋼やセメントなどの資材に含まれるエンボディドカーボンの削減を挙げている。ただし、これらを効果的に実施するには、正確なリアルタイムデータとシミュレーションを活用し、解決策が善意に基づくだけでなく、実際に効果を発揮するようにすることが不可欠だ。
こうした対策は、包括的な視点から進めることで最大の効果を発揮する。高度なシミュレーションプラットフォームでは、実際の建物の状況を再現し、初期の設計判断から運用時のエネルギー使用、さらには耐用年数終了後の結果に至るまで、さまざまなシナリオの結果を検証できる。こうした知見により、建物所有者も政策立案者も、介入策に優先順位をつけ、投資を適切に振り向け、測定可能な成果を追跡できる。このように、データはセクター全体で気候に配慮した介入策や慣行を加速させる要となり、エンボディド排出と運用時排出の双方で、検証可能な削減をもたらす。
ライフサイクル全体を中心に据えた戦略は、短期的な対症療法にとどまらないことを意味する。計画の初期段階から運用まで、ライフサイクル全体の評価を取り入れれば、低炭素資材を選び、再生可能エネルギーを導入し、運用戦略を最適化できる。また、将来起こりうる気候シナリオや用途変更に備えて建物の将来対応力を高められる。このアプローチは、目先の排出量を減らすだけでなく、後年に高額な改修や炭素集約型の解体が必要になるといった、意図しない結果も防ぐ。
排出量の停滞から真の脱炭素化へ
とはいえ、今年の報告書が示す、まれな楽観材料を見失ってはならない。先見性のある政策、革新的な金融モデル、新たなテクノロジーを組み合わせれば、排出量を安定させられることが示されている。必要な規模と緊急性をもって実施されていないだけだ。最終目標は依然として高い。新築に加えて既存建築物の改修とアップグレード、資材の見直し、持続可能性を大きく高める取り組みへのインセンティブとなる金融手段の改善が必要だ。AECの専門家、建物所有者、運営者には、この機会を生かして具体的な変化をもたらす大きな責任がある。
この道筋を支えるには、すべてのステークホルダーが継続的な改善とデータに基づく説明責任の理念のもとで連携する必要がある。関心を持つべきなのは設計・運用チームだけではない。例えば多くの最高財務責任者にとって、建物のライフサイクル全体へのアプローチは大きな事業上のメリットをもたらす。長期的な運用コストの削減により、改修の取り組みは費用を回収できることが多く、組織は外部資金を必要としない場合さえある。投資家にも利益が見込める。財務上のリターンが明らかになれば、初期費用は長期的な節約や配当の可能性によって補われることが多い。
グリーンボンド、用途に合わせた融資、その他の革新的な資金調達モデルは、老朽化した建築ストックの近代化に必要な資金を提供し、改修の取り組みを大きく加速できる。一方、高度なシミュレーションと継続的な性能モニタリングにより、設計意図が建物の運用期間を通じて保たれているかを確認できる。あらゆる段階をデータで照らすことで、建築環境セクターは主要な排出源から、気候レジリエンスを支える中核へと転換できる。
持続可能な都市開発を促進するため、世界経済フォーラムは何をしているのか？
都市は世界の温室効果ガス排出量の75%を占め、世界人口の半数以上が暮らしている。この割合は2050年までに3分の2に達する見込みだ。よりクリーンなエネルギーを優先すれば、都市は地球温暖化を2°C未満に抑えるために必要な排出削減量の半分超に貢献できる。これはパリ協定に沿うものだ。
2050年までにネットゼロで自然にプラスの影響をもたらす都市とコミュニティを実現するため、世界経済フォーラムは官民のステークホルダーと連携し、地域の行動を通じて世界的な意欲を高める取り組みを進めている。ここでは、その一部を紹介する。
ダボス・バウクルトゥール・アライアンス：気候レジリエンス、持続可能性、建築環境におけるサーキュラリティの原則に基づき、建物、インフラ、公共空間の質の高い計画、建設、管理を推進する。詳しくはこちら。
グローバル新モビリティ連合：渋滞と排出量を減らし、EVインフラを強化し、都市の移動と配送を変革する新たな解決策を探る。詳しくはこちら。
都市イノベーション連合：イノベーターや起業家を新たな市場や機会につなぎ、生活の質と地域経済を再構想し、形づくる。詳しくはこちら。
G20グローバル・スマートシティ・アライアンス：気候レジリエンスの構築、公共のウェルビーイングの向上、都市や地域コミュニティが直面する喫緊の課題への対処に向け、賢明で実用的な解決策を加速する。詳しくはこちら。
旅行・観光の未来：文化遺産を保全し、自然の生態系を守りながら、包摂的で持続可能な経済成長を推進する。詳しくはこちら。。
より持続可能で暮らしやすい都市やコミュニティを実現する取り組みに、どのように参加できるかをご覧ください。お問い合わせはこちら。
2023年に排出量が横ばいとなったことは心強い兆しだが、本当の試金石は、この停滞をどれだけ速やかに大幅な削減へ転換できるかだ。高度なモデリング技術を活用し、業界全体で知見を共有し、より強力な政策枠組みと投資を推進すれば、建築環境セクターはネットゼロの未来へと断固として進める。業界は変革の瀬戸際にあり、今こそこの機会をつかむべきだ。
