「不潔」「病気持ち」「悪魔崇拝者」「気持ち悪い」「異常者」「小児性愛者」。今年、世界各地の一部メディアがLGBT+の人々を報じる際に使った、実際の言葉だ。
衝撃的に聞こえるかもしれない。というのも私たちは、同性婚の平等をめぐる勝利や、LGBT+包摂に対する企業の支援拡大、トランスジェンダーの人々の認知度向上を伝える報道に、より慣れているからだ。
しかし、これは主に「進歩的な」西側諸国に限られた語りであり、登場したのもここ20年ほどのことだ。最近、年上の友人が1981年の記事を見せてくれた。ロンドンのゲイ・クラブの開店を、今日なら独立報道基準機構（Independent Press Standards Organisation）の調査を招くような言葉で描いた記事だった。
それから多くのことが変わった。人々の心は開かれ、LGBT+の人々をより受け入れるようになった。この変化をもたらすうえで、メディアは重要な役割を果たし、魔女狩りのような報道から徐々に離れ、より事実に即した公正な報道へと移ってきた。
残念ながら、世界の多くの国では、こうした変化はまだ起きていない。
ウガンダでは、全国紙が「ホモの大物」「吊るせ」という見出しの記事を一面に掲載した。記事は、ウガンダのゲイ男性たちが「子ども100万人を勧誘する」目標を掲げていると主張している。
ジャマイカでは最近、「ホモの暴漢ども！」と見出しを付けた記事が、「銃を持ったゲイ」が地域社会を脅かしていると主張した。その記事によれば、多くのギャングや犯罪者が、男性エスコートのネットワークを通じてゲイ・コミュニティと直接つながっているという。
2013年の反同性愛プロパガンダ法が「伝統的な家族の価値観」に反する考え方や行動の促進を禁じているロシアでは、大衆メディアの報道が、LGBT+の人々を小児性愛者として描く方向へと移っている。
自警団運動「オキュパイ・ペドフィリア」は、ゲイ男性を公然と標的にしている。出会い系アプリで彼らをおびき出した後、運動の支持者たちは被害者を容赦なく殴打し、その「勝利」をネット上に投稿する。そこでは当局の異議申し立てもないまま、「狩りの季節だ」といった言葉が、同じことをするよう他者をあおっている。
少しの間、こうした公然とした悪意ある虐待を受ける側になったと想像してほしい。それはあなたの安全、私生活、キャリアにどのような影響を与えるだろうか。
世界中の何百万人もの人々にとって、メディアは実際に命を脅かす存在となり、固定観念や偏見、憎悪を危険なほど増幅させている。そうなれば、誰も得をしない。
LGBT+の人々の包摂と、経済の好調さには強い相関関係があることが、USAIDとUCLAウィリアムズ研究所による研究で明らかになった。LGBT+の人々の受容を推進する政策が一つ実施されるごとに、GDPのおよそ3％に相当すると推計されている。
同様に、世界銀行はインドが320億ドルの経済生産を毎年失っていると推計している。LGBTの人々に対する差別が広く行われているためだ。
Open for Businessによる最新の調査はさらに踏み込み、LGBT+包摂と都市の競争優位性との直接的な相関を示している。分析によると、LGBT+を包摂する都市は、主に人材の誘致、イノベーション、生活全般の質という3つの分野で、他の都市より優れている。
メディアは、社会的・政治的問題に対する人々の態度を形作るうえで、根本的な役割を果たす。これは常にそうだった。「メディアはメッセージである」と、マーシャル・マクルーハンは名高い言葉を残した。そして現在の「ポスト真実」の時代でさえ、メディアは人々の信念に深い影響を及ぼす力を保っている。
誤解のないように言えば、メディアがLGBTを支持する立場を取るべきだと主張しているのではない。私が求めているのは、偏りがなく、公正で正確な優れたジャーナリズムだ。事実に忠実で、偏見を捨て、真実を伝えることだけを使命とする報道だ。そうしたジャーナリズムは今も存在する。
今日、トムソン・ロイター財団のジャーナリズムを基盤とする、世界規模のLGBT+ニュース・情報プラットフォーム「Openly」を立ち上げる。Openlyは、LGBT+をめぐる話題が依然として十分に報道されず、地域に焦点を当てたニッチな媒体に限られ、主にLGBT+の人々、とりわけ男性を対象としている環境のなかで、LGBT+ニュースの究極の情報源となることを目指す。
Openlyは市場にある重大な空白を埋め、LGBT+以外の読者も含む、できるだけ幅広い読者に質の高いLGBT+ニュースを届けることを目指す。強力な配信モデルにより、記事は専用デジタルポータル openlynews.com に掲載されるとともに、ロイターのすべてのメディア顧客にも届けられる。日々の読者数は10億人に上る。
権威ある、偏りのない、特定の主張を推進しないジャーナリズムは、人権の前進に大きな役割を果たす。世界各地のLGBT+の人々に影響する多くの重要課題に光を当てることで、私たちは大きな変化をもたらせる。数か月前、マレーシア政府が実施した差別的な性教育キャンペーンを報じた際には、記事を受けたメディアの圧力により、マレーシア保健省はコンテストを修正し、当初含めていた「性同一性障害」の部門を削除した。
LGBT+の権利は人権だ。国連の言葉を借りれば、それは「開発の必須要件」である。持続可能な開発目標が私たち全員に「誰一人取り残さない」と約束させる今、メディアの力は、目標の達成を後押しできる。信頼できる、事実に基づくジャーナリズムが栄えるとき、社会は常により良い状態にある。
