今日のグローバル経済で価値を引き出すには、デジタル技術の可能性を活用することが欠かせない。多くの企業にとって、デジタル化は基本的な存続にも不可欠となっている。世界経済フォーラム年次総会（ダボス会議）で、今年の議題に「デジタル経済」が大きく取り上げられているのも不思議ではない。
私の見解では、デジタル化への移行を促す要因は3つある。第一に、情報を入手できること、そしてデータをビジネス上の知見へとまとめる能力。第二に、顧客の期待。第三に、そしておそらく後れを取る企業に最も大きな打撃を与えるのが、「デジタルネイティブ」企業が既存企業を揺るがし、競争の場を一変させる猛烈なスピードだ。
マサチューセッツ工科大学情報システム研究センター（MIT CISR）は、調査を実施した。当社アリックスパートナーズとともに、400社を超える企業を対象に、デジタル面での「将来への備え」を評価した。そのうち23％は、私たちが「将来への備えが整っている」と考える企業だった。つまり、顧客との接点と事業運営をデジタル化していた。これらの企業の純利益率は、業界平均を16パーセントポイント上回っていた。
専門コンサルティング会社を率いる立場として、私は多くの企業の内部事情を知る機会がある。デジタル変革で先頭を走る企業がどこなのか、知って驚くことは少なくない。B2C企業にとって最も重要に思えるかもしれないが、必ずしもそうとは限らない。実際、消費者向け企業がB2B企業から学べることは多い。同じMIT CISRの調査では、製造業や重工業などのB2B企業は、デジタル変革への投資を増やす傾向があることが分かった。その結果、小売業や金融サービス企業よりも、将来への備えが整っていた。
見落とされがちなのは、デジタル変革には魅力的で使いやすい顧客接点を開発する以上のことが必要だという点だ。事業運営を支える基盤アーキテクチャーやデータプラットフォームを全面的に刷新することを意味する。実際、事業の「バックエンド」のデジタル化は、消費者向けの「フロントエンド」を改善するより、財務面で大きな効果をもたらすことが多い。フロントエンドをデジタル化し、バックエンドは変えていない企業は、バックエンドを変革し、フロントエンドは変えていない企業に比べ、純利益率が大幅に低いことが分かった。
デジタルへの移行に投資する企業は、どこで最大の成果を得られるかを見極める必要がある。最も多く投資する企業ほど、総じて収益性が高いことは明らかだ。デジタル化を先送りしたり、投資コストを抑えようとしたりする企業は、その影響が短期的な利益率の改善にとどまらず、より広範囲に及ぶと気づくかもしれない。この判断は、企業の存続を左右する可能性がある。
