米スタンフォード大学の研究者は、南北アメリカ、ヨーロッパ、アジア、アフリカの40か国から、大学卒業者16,000人以上を対象に調査を行いました。その結果、世界全体で在宅勤務に費やす時間は週平均1.27日と分かりました。在宅勤務の割合が最も高いのは西側諸国で、最も低いのはアジアです。
スタンフォード大学が40か国の大学卒業者16,000人以上を対象に行った調査で、リモートワークが最も多い国が明らかになりました。在宅勤務は週平均1.27日で、カナダが1.9日で首位です。英国が1.8日、フィンランドが1.7日で続きます。インド、ドイツ、米国は1.6日で4位に並びます。
西側諸国ではリモートワークが依然として一般的ですが、アジア諸国では最も少ない水準です。韓国は最下位で、在宅勤務は週平均わずか0.5日です。
パンデミック後、リモートワークの傾向に変化
リモートワークは2022年に急増し、週平均1.6日となりましたが、2023年と2024年にはわずかに減少しました。それでも、柔軟な働き方は従業員の満足度や定着率を高めるうえで、引き続き重要な役割を果たしています。調査によると、43％の企業が人材プールを広げるためにリモートワークの選択肢を提供しています。
在宅勤務の需要を後押しする親と女性
在宅勤務をする割合は男女でほぼ同じですが、柔軟な働き方を好む傾向が最も強いのは親、とりわけ子どものいる女性です。この需要は、仕事と生活の両立や包摂的な雇用慣行を支えるうえで、リモートワークが重要であることを示しています。
