「おそらく、千年後の歴史家が振り返り、『20世紀を定義したのはこれだ』と言うような発明が一つある」エコノミスト誌は1999年にこう記した。「その発明とは経口避妊薬である。」
大げさに聞こえる人もいるかもしれない。確かに、1900年代にはワールド・ワイド・ウェブやマイクロプロセッサー、飛行機といった、暮らしを一変させるイノベーションが生まれた。しかし、そう考えるのは、この小さな錠剤が現代世界をどれほど変えたかを大幅に過小評価することになる。
子どもを持つかどうか、いつ持つかを女性自身が選べるようにした経口避妊薬は、文化、ジェンダー、経済の革命をもたらした。しかし今、その革命は停滞する危機にある。政策変更により、米国の女性がこの奇跡の薬を入手することが、はるかに難しくなった。
バイアグラは対象でもピルは対象外の医療制度
米国の医療制度と、特に近年の変化について基本的な知識がなければ、最近の動向を理解するのは難しい。
団体保険は一般に個人保険より手頃なため、米国人の大半は健康保険に加入している雇用主を通じて。つまり、受けられる保障の水準は、勤務先がどれだけ手厚いかに大きく左右される。
比較的最近まで、多くの企業は避妊を保険の対象にしないことを選んでいた。そのため、女性は一般に男性よりも自己負担の医療費が高かった。例えば1998年には、大規模な団体健康保険プランのうち、経口避妊を対象としていたのはわずか33％だった。同じ年、男性の勃起不全治療薬バイアグラが発売されると、処方の50％超が保険適用を受けた。
オバマケアとしても知られる医療費負担適正化法は状況を変え、保険会社にFDA承認済みの避妊法をすべて適用対象とするよう義務づけた。教会や一部の宗教団体など、いくつか例外はあったものの、その影響は非常に大きかった。2年以内に、経口避妊薬の費用を負担する女性の割合は約21％から3.6％へ低下した。
今月、こうした例外の範囲が大幅に広がった。選挙公約に沿って、トランプ政権は「誠実に抱く宗教上の信念または道徳的確信」を持つ企業は、避妊を保険の対象にしなくてもよいと発表した。これにより、現在、無料で避妊を利用できる米国人女性5,500万人が、保障を失うおそれがある。
避妊をめぐる社会経済的な根拠
政権の発表には宗教や道徳に関する言及が多かったが、信仰心の篤い国々の多くも、避妊へのアクセスが経済的に重要だと理解している。
例えば、世界で3番目にカトリック教徒の多い国であるフィリピンは、2018年までに近代的な家族計画を普遍的に提供することを約束した。この公約は、貧困撲滅に向けた政府のより大きな取り組みの一環である。
実際、調査によれば、この二つ、すなわち家族計画と貧困は切り離せない関係にある。最も基本的なレベルでは、政府が避妊へのアクセスを制限すると、最も大きな打撃を受けるのは貧しい女性たちだ。米国でも今、同じことが起きるのではないかと専門家は懸念している。「より裕福な女性なら自己負担で支払えるでしょう」とマーサ・J・ベイリーは説明する。経済学の教授である彼女は、避妊へのアクセスがもたらす社会経済的影響を長年研究してきた。
追加費用を払えない人々についてはどうだろうか。「意図しない妊娠が増えることを調査は示唆しています」とベイリーは指摘する。「どれほど増えるかは言いにくいですが、その結果は分かっています。2011年には、意図しない妊娠の42％が中絶に至りました。」
しかし、貧困と家族計画の関係はさらに深い。信頼でき、手頃な避妊手段が女性の経済的自立を後押しすることを、あらゆる研究が示している。例えば経済学者のハインリッヒ・ホックは2005年、1969年から1980年にかけて、経口避妊薬を利用できた米国の女性は高等教育機関に進学する可能性が高く、中退する可能性は35％低かったと明らかにした。
その女性たちはその後、母親の世代に開かれていたものより、より良い、より高収入の仕事に就いた。ベイリーとブラッド・ハーシュバイン、アマリア・R・ミラーの2人の同僚による研究は、ピルが男女間の格差縮小に占めた割合を、1980年代で10％、1990年代で30％と推定している。
「出産を確率任せから計画的なものへと変えるピルの力は、その後何十年にもわたる女性のキャリア選択と報酬を変えました」と著者らは結論づけた。
乗数効果
これらはなぜ重要なのだろうか。まず、最新の世界男女格差報告書が指摘するように、公平性の問題がある。「女性のエンパワーメントには根本的な道徳的根拠があります。女性は世界人口の半分を占めており、健康、教育、収入を得る機会に平等にアクセスできるべきなのは明白です」と報告書は述べている。
女性の教育面・経済面でのエンパワーメントが重要だと思わないとしても、家族計画プログラムには意義がある。恩恵は個人だけにとどまらないからだ。実際、家族や地域社会、さらには国全体が恩恵を受ける。
「経済学で最も古いモデルの一つであるマルサス主義は、出産が経済全体にどのような影響を及ぼすかを示しました。これは今日でも変わりません。意図しない妊娠の費用は、私たち全員に影響します」とベイリーは言う。「家族計画プログラムは親の所得を高め、子どもの貧困の発生率と公的扶助に対する政府支出を減らします。」
いったん飛び出した魔神は瓶に戻らない
この政策変更の影響を受ける米国の女性たちに、次に何が起きるのだろうか。生殖に関する権利を扱ってきた元弁護士のキティ・コルバートは、政府、企業、市民のそれぞれに果たすべき役割があると考えている。
「選挙で選ばれる公職や、政府・企業の重要な指導的立場に、プロチョイス（中絶の選択権を支持する）女性がより多く就くことが重要です」と彼女は言う。「同じくらい重要なのは、企業や政治家がこうした重要な薬や器具へのアクセスを拒んだとき、家族が公然と、そして強く不満を表明することです。」
何が起きようとも、ベイリーは一つ確信している。米国の女性たちは戦わずして引き下がらない。「魔神を瓶に戻すのは難しいでしょう」と彼女は付け加える。「女性たちは、勝ち取った前進を簡単には手放しません。」
