ピュー・リサーチ・センターの新たな調査によると、米国の13～17歳の10代のほぼ半数が、「ほぼ常に」オンラインにいると回答した。
この年齢層で最も人気のあるソーシャルメディアはYouTube、TikTok、Instagramで、Facebookを利用すると答えた人は3分の1未満だった。
一方、国連によると、世界人口の37％はいまだインターネットを利用したことがなく、世界的なデジタル格差が続いていることが浮き彫りになっている。
新型コロナウイルス感染症のパンデミック中に実施されたロックダウンにより、世界中の若者は屋内で過ごす時間が増えた。そのため、オンラインで過ごす時間が増えたとしても不思議ではないだろう。しかし、新たな調査は、10代が実際にどれほど長くオンラインにいるのか、またどのサイトに最も時間を費やしているのかについて、興味深い実態を示している。
米国の13～17歳の10代1,316人を対象とした調査によると、現在、97％が毎日インターネットを利用している。2014～15年の92％から増加した。一方、ピュー・リサーチ・センターの調査で特に注目されるのは、46％が「ほぼ常に」インターネットを利用すると答えたことだろう。2014～15年の24％から大幅に増えている。
インターネットを最もよく利用する10代
調査によると、黒人およびヒスパニック系の10代は白人の同年代よりインターネットをよく利用しており、ほぼ常にオンラインにいると答えた割合は55～56％だった。白人の10代では37％だった。研究者らによると、この傾向は過去の調査結果とも一致している。
人種や背景を問わず、年齢が高い10代や都市部に住む10代も、オンラインにいる傾向が強い。また、年収3万～7万4,999ドルの世帯の10代では、半数をわずかに超える人がほぼ常にインターネットを利用すると回答した。年収7万5,000ドル以上の世帯では43％だった。
10代はどのサイトを利用しているのか？
調査では、米国の10代に利用しているソーシャルメディアサイトも尋ねた。最も人気があったのはYouTubeで、95％がウェブサイトまたはアプリを定期的に訪れると答えた。次いでTikTokが67％、Instagramが62％、Snapchatが59％だった。
一方、Facebookを利用する10代の割合は2014～15年以降大きく減少し、71％から32％に落ち込んだ。TwitterとTumblrの利用も減っている。
調査対象となった10代の約4分の3がYouTubeを毎日利用し、19％はサイトまたはアプリをほぼ常に利用すると答えた。TikTokでは58％が毎日利用しており、SnapchatとInstagramでも約半数が同様に毎日利用している。
Facebookを利用する人のうち、ほぼ常に使うと答えたのはわずか7％だった。研究者らによると、このプラットフォームは今も成人の間で広く利用されている。
ソーシャルメディアの利用を心配する10代
調査対象となった10代の55％は、ソーシャルメディアに費やす時間は適切だと答えた一方、36％は使いすぎを心配していた。こう答える割合は、男子より女子の方が高かった。
ソーシャルメディアをやめるのは簡単だろうか。回答は分かれ、54％は「とても難しい」または「やや難しい」と答えた一方、46％は「少なくともやや簡単」と答えた。
ソーシャルメディアをやめるのは難しいと答える割合は、男子より女子の方が高く、女子は58％、男子は49％だった。年齢が高い10代と低い10代の間にも同様の差があり、年齢が高い方がソーシャルメディアの利用をやめるのは難しいと答えた。
デジタル格差
現在、約95％の10代がスマートフォンを利用できる。2014～15年の73％から増加しており、13～14歳より15～17歳の方が所有している可能性が高い。
ノートパソコンやゲーム機を利用できる割合は全体としてほとんど変わっていないが、裕福な家庭の10代は、こうした機器を自宅に持っている傾向が強い。年収7万5,000ドル超の世帯では約82％がゲーム機を所有しているのに対し、年収3万ドル未満の世帯では70％だった。
デスクトップパソコンとノートパソコンでは格差がさらに大きく、最も裕福な世帯の94％が所有しているのに対し、所得の低い世帯では79％だった。
デジタル包摂を推進
国連によると、世界人口の37％、つまり29億人がインターネットを一度も利用したことがない。
世界経済フォーラムは、世界各地のデジタルアクセス格差の解消を支援するため、EDISONアライアンスを設立した。官民両セクターから約50人のリーダーが集まり、デジタル包摂に向けた変革を推進している。
同アライアンスの10億人の暮らしチャレンジは、2025年までに、健康、教育、金融の分野で手頃かつ利用しやすいデジタルソリューションを提供し、10億人の暮らしを向上させることを目指している。
