労働者の過半数が、調査に対し、自身の健康状態が悪化したか、改善していないと回答しました。
一方で、C-suite（経営幹部）の80%は、従業員のウェルビーイングが改善したと考えていました。
デロイトの調査は、組織が健康関連指標の公表を検討すべきだと述べています。
職場の健康に関する公的な説明責任は、採用や従業員の定着の改善につながる可能性があります。
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その答えを「あまり良くない」とまとめられるなら、あなただけではありません。
コンサルティング会社デロイトによる新しいレポート「Advancing Workforce Well-being（労働力のウェルビーイングの推進）」は、次の点を明らかにしています：「約半数の人が、『常に』または『頻繁に』、疲労困憊（52%）またはストレス（49%）を感じており、そのほかにも圧倒されている（43%）、いらだっている（34%）、孤独を感じている（33%）、落ち込んでいる（32%）、さらには怒りを感じている（27%）と回答しています」。本レポートは、米国、英国、カナダ、オーストラリアにおける従業員、マネージャー、C-suiteの経営幹部3,150人を対象とした調査に基づいています。
職場のウェルビーイングは低下している
本レポートによると、従業員はウェルビーイングの向上に強い意欲を持っているものの、多くの人が進展を実感できておらず、大多数にとって、仕事が身体的・精神的健康に及ぼす負担は増す一方であるとしています。
心身の健康が改善したと答えたのは3分の1にとどまりました。4分の1は悪化したと答え、約40%は変化がないと回答しています。生活費の危機も負担となっているようです。回答者の37%にとって、過去1年間で経済的なウェルビーイングが低下していました。
この調査はまた、従業員と経営層の間に驚くべき認識のずれがあることも示唆しています。本レポートによると、C-suiteの経営幹部の約80%は、調査で用いられたすべての指標とは逆に、従業員のウェルビーイングが過去1年間で改善したと考えています。
より健康的な職場づくり
単に正しい行いであることは別として、本レポートは、より健康的な職場をつくることがもたらす事業上の利点を複数指摘し、「自社の提供価値を再考する意欲のあるリーダー」に向けた道筋を明らかにしています。これには、マネージャーが労働力のウェルビーイングを支援できるようにすること、経営幹部に説明責任を負わせること、労働力のウェルビーイングを人間の持続可能性へ向けたより広い動きの一部と捉えることが含まれます。
これらの知見は、 世界経済フォーラムの「The Future of Jobs Report 2023」、従業員のウェルビーイングを向上させることが、人材の採用と定着において競争上の優位性をもたらすことを明らかにしています。
組織の約18%は、従業員の健康を支援することが人材パイプラインに利益をもたらすと答えました。労働時間と残業の改善は、組織の14.7%によって人材面でプラスと見なされていました。さらに24.4%の企業は、事業の目的と影響をより明確に打ち出すことが人材の獲得に役立つと述べています。
職場のウェルビーイングの測定
デロイトのレポートは、リーダーがウェルビーイングをC-suiteの責任として既に認識していると結論づけています。しかし、マネージャーの70%は、組織上の障害が、スタッフを支援しようとする自らの意図の妨げになっていると述べています。
こうした障害には、過重な業務負荷や、チームメンバーの健康とウェルビーイングを管理する方法についての研修の欠如が含まれます。以下の表が明らかにしているように、ウェルビーイングの測定と支援に関して、雇用主は従業員の期待を満たせていません。
公的な説明責任の必要性
デロイトのレポートは、C-suiteによるより高い透明性を求めるとともに、職場の健康指標の公的な報告が説明責任を強化するだろうと示唆しています。
ウェルビーイングの測定はすでに一般的になっており、80%超の組織が、労働時間、残業、職場での負傷や病気、そして時間外に送信される業務メールの量に関するデータを収集しています。
全体として、「潜在的な従業員は、リーダーが労働力のウェルビーイングに関して公的な約束をしている企業で働く可能性が高まると、87%の経営幹部が同意しています」。しかし、本レポートは、「調査対象のリーダーのうち、自社がウェルビーイング指標を公に報告していると答えたのは約半数のみです」と述べています。
本レポートは、人間の持続可能性というより広いビジョンへのコミットメントについて、「労働力と社会のウェルビーイングの双方において、意味があり持続的な変化を実現する唯一の方法である」と結論づけています。
