精神疾患の75%は25歳になる前に始まります。
少なくとも4人に1人が、何らかのメンタルヘルスの問題を経験しています。
ほとんどのメンタルヘルスの制度は子どもと大人で分かれており、そのため多くの若者は、最も脆弱な時期に異なるアプローチの間で苦労を強いられています。
すべての社会の主要な目標の一つは、子どもが健康な大人へと成長し、地域社会に貢献できる機会を確保することです。歴史的に、これを妨げてきた主な障壁の一つは小児死亡でした。200年前には、5歳になる前に死亡する子どもが約50%にのぼっていました。過去80年間で、小児死亡は世界全体で4%未満にまで減少しました。現在、若者が健康な成人期に到達することを妨げている主な障壁はメンタルヘルスです。
精神疾患は若者が直面する最も深刻な問題の一つです。ほとんどの精神疾患は思春期および成人初期に発症し、精神疾患の75%は25歳までに現れます。この時期は、人間関係、教育、仕事、住居のいずれにおいても移行が多い人生の段階です。この時期に精神疾患を発症すると、これらの生活分野のうち一つまたは複数で発達が妨げられたり、軌道から外れたりすることがあります。
4人に1人が精神疾患を経験していますが、最近の研究によれば、実際の割合はその2倍にのぼる可能性があります。その結果、精神疾患を抱える本人とその家族にとって大きな個人的負担となるだけでなく、地域社会全体にとっても甚大な社会的・経済的コストが生じています。世界経済フォーラムとハーバード大学による報告書では、精神疾患が、非感染性疾患のなかで失われる世界の経済的生産高に最も大きく寄与していることが明らかになりました。同報告書は、2030年までに精神疾患によって世界の生産高が16.1兆米ドルに相当する損失を被るだろうと推計しています。
ほとんどのメンタルヘルスの制度は子ども向けと大人向けの制度に分かれており、その区切りは18歳で、精神疾患の典型的な発症時期のまさに中間にあたります。そのため、若者とその家族は、危機や苦痛によって最も対応する力が乏しいときに、新しく、しばしば大きく異なる制度を利用しなければなりません。若者への支援は、最も強固であるべき場面で最も脆弱になっています。さらに、政策、サービス設計、サービス内容のいずれにおいても、若者やその家族の意見が反映される傾向はほとんどありません。加えて、既存のメンタルヘルスサービスは、教育制度、福祉、住居、その他の支援など、精神疾患を抱える若者が直面する多様なニーズに対応する、より広範なサービス体系との連携が不十分になりがちです。この状況は明らかに改善が必要です。
こうした状況への解決策となるのが、ユース・メンタルヘルスです。ユース・メンタルヘルスは、過去25年間に広がってきた、若者、家族、研究者、臨床医などによる運動です。この運動は、メンタルヘルスへの対応を設計し提供するうえで、若者自身が中心的な存在であることを認識しています。ユース・メンタルヘルスは、従来の二元的な制度を見直し、若者が自らの経験を主体的に捉え、当事者として役割を担うことを後押しします。「私たち抜きに私たちのことを決めないで」という標言は、ユース・メンタルヘルス運動を特徴づける重要な違いです。
年齢による従来の恣意的な区分にとらわれず、発症の実態に基づいて、12歳から25歳までの人々を対象に、この年齢層の両端で柔軟に対応するサービスを提供しています。ユース・メンタルヘルスは、若者が経験している症状への対応だけでなく、その症状が生活に及ぼす影響、つまり教育、雇用、住居、社会的関係、あるいは身体的・性的健康の管理における困難にも対応することを目指しています。従来のメンタルヘルス制度は、利用までに障壁を設けがちで(時には文字通りの意味で)、一方、ユース・メンタルヘルスは、どの窓口からでも入れるプライマリケアの手法を採用しています。若者は、必要な支援を求めて気軽に立ち寄ることができます。このアプローチには大きな可能性があるものの、実現できているのは比較的少数の高所得国にとどまっています。
2019年、フォーラムはオリゲン（オーストラリアの、ユース・メンタルヘルス分野で世界をリードする医学研究センター）と提携し、あらゆる資源環境においてユース・メンタルヘルス対応の開発に活用できる、ユース・メンタルヘルスのグローバル枠組みを策定しました。このプロジェクトでは、50以上の国々において、さまざまな資源環境の下で600人以上の若者と協議を行いました。若者たちは、スティグマとメンタルヘルスケアの利用しやすさが、メンタルヘルスケアを求める際の大きな障壁であると私たちに語りました。また、支援を求めた場合でも、受けられる支援が良いものだと信じられる度合いにはばらつきがあることも指摘しました。あらゆる所得水準の国の若者と向き合い、耳を傾けたことで、三つの一貫したメンタルヘルス上の懸念が明らかになりました。それは、ソーシャルメディアによる比較の負担、学業における達成への圧力、そして気候変動が将来の機会に与える影響への不安です。協議は現在の危機以前に終了していましたが、COVID-19による健康および経済への影響も、世界の若者にとって大きな苦痛の原因になっていることは疑いようがありません。苦痛の主要な原因になっていたことは、ほぼ間違いありません。
若者、学術専門家、専門職、家族、医療・ヘルスケア業界のリーダーとの協議を通じて、枠組みが策定されました。この枠組みには、八つの中核原則があります。
迅速で、容易かつ手頃な価格でのアクセス
若者に特化した質の高いケア
地域社会の関与、教育、啓発
早期発見
若者のパートナーシップ
家族の関与と支援
継続的な改善
予防
ただし、これらの原則を実施する上で重要なのは、現地での解釈です。現地の関係者は、それぞれの地域の状況に即して、これらの原則を解釈する必要があります。
また、このプロジェクトを通じて、若者が立ち上がり、解決策を実行している姿も目の当たりにしました。その取り組みは、今日の若者と将来の若者のために、ユース・メンタルヘルスケアを改善しています。こうしたことから、枠組みに加えて、このエネルギーを解き放ち、集中させるための啓発ツールキットも策定しました。これもまた、若者と共同で設計されたものです。
メンタルヘルスの不調への対応は、スティグマと偏見によってしばしば妨げられてきました。こうした要因は依然として存在するものの、自身のメンタルヘルスや不調の経験について臆することなく語る若い世代が現れつつあります。メンタルヘルスの不調の経験は、冷たい扱いではなく、寄り添い支えてくれる存在に次第に出会えるようになっています。5月27日に正式に開始される「ユース・メンタルヘルスのグローバル枠組み」は、メンタルヘルスの不調をめぐるスティグマを減らし、前向きな変化を訴え、成人への移行を成功させる上での最後の障壁を取り除くために、社会が若者とともに取り組むための青写真です。
