一部の国で規制が緩和されるなか、「通常」への復帰に向けたヒントを、精神医学疫学の教授が紹介します。
同教授は、パンデミックがもたらした負担を踏まえ、小さな一歩から始めることを提案しています。
この移行を賢明に管理する責任は、組織と個人の双方にあります。
パンデミックは収束に向かいつつありますが、新たな感情面の課題が始まったばかりです。
ある労働者は出社の許可を得たものの、毎日駐車場の車内で過呼吸になりながら座り込み、ようやく勇気を出して職場に入ったといいます。別の人は、今年の秋に通常どおり新学期が始まることが、一部の生徒の精神的健康を害するほどのストレスになるのではないかと疑問を呈しました。子どもたちは言うまでもなく、多くの親が1年以上待ち望んできた節目です。さらに別の男性は、需要が急増する中でカウンセラーの予約をどうすれば取れるのか尋ねました。残念ながら、多くの医療機関が満員であるというのが答えでした。待機リストも非常に混み合っており、新規患者の受け付けを停止しているところもあります。
心理学者、精神科医、カウンセラーは、パンデミックの急性期が落ち着き、身体への影響が和らげば、精神的健康への悪影響が生じるだろうと、以前から予測してきました。ウイルスは海外で依然として猛威を振るっており、感染力の強いデルタ株により、オーストラリア、南アフリカ、タイを含むいくつかの国で新たなロックダウンが引き起こされています。それでも、米国ではワクチンが広く入手可能になったことで、国内の広範な地域が、「通常」の名残のある生活へ慎重に戻ることができるようになりました。そしてカレスタン・コーネンは、ハーバード大学T.H.チャン公衆衛生大学院の精神医学疫学の教授であり、次のように助言しています。「ゆっくり進むこと」です。
6月29日にチャン公衆衛生大学院のFacebookライブイベントに出演したコーネン氏は、パンデミック前の日常生活に戻ろうとする試みは不安を感じさせるかもしれないと述べ、オンライン視聴者から特定の状況に関する質問を受け付けました。コーネン氏によると、私たちにとって不利に働くのは、多くの人が以前とまったく同じ状態に戻ることを切望しているものの、それが不可能だと気づくことだといいます。パンデミックの影響の大きさを考えれば、通勤の形が変わり、雇用主が新たな方針を導入し、労働者の家庭生活（子ども、親、配偶者に対する責任）も変化することは当然理解できます。コーネン氏は、こうした変化の全体が、居場所を失ったような感覚を生みうると述べました。
「ずっと家に閉じこもっていた後で外に出ると、それが脅威に感じられることがあります」とコーネン氏は述べました。「また、以前は普通だったことがもはや同じに感じられないため、ほとんど悲しみや喪失感のようなものが生じることもあります……それは、私たち全員が今まさに経験している変化の一部だと思います。」
コーネン氏は、パンデミック以前であっても、結婚や夢の仕事に就くといった良い変化でさえストレス要因になることが知られていると指摘しました。そこにパンデミックによる大きなストレスが加わるため、今後数か月は困難なものになる可能性が高いといいます。パンデミック中に長期間孤立していた人、職場復帰に不安を感じている人、もともと社会的不安を抱えていた人などの特定の層については、一度に一歩ずつ進めるよう提案しています。例えば、パーティーに行く前に友人と昼食をとること、フルタイムに戻る前に週に数日出勤することなどです。雇用主は、今後数か月が労働者にとって困難な時期になりうることを認識し、社員が徐々に復帰する必要がある場合には、柔軟な対応と励ましを提供すべきだと述べています。
「私たちは皆、この1年間、ロックダウンや働き方、暮らし方、そして生活のあらゆる面での変化により、非常に大きな変化とストレスを経験してきました。そして今、元に戻るよう求められています」とコーネン氏は述べました。「今は非常に大きな変化の時期であり、あらゆる変化にはストレスが伴うことを、私たち自身が思い出すことが大切です。」
ただしコーネン氏は、個人にとって重要なのは、回避行動が不安を強めることを認識することだとも述べています。そのため、感染率が低い状態を保てている限り、最初は不安が高まるように感じても、自分の限界に少しずつ挑戦することが最善だといいます。
新学期を見据えて、コーネン氏は、学校によってパンデミック中の経験が異なっていると述べています。対面授業を一度も中断しなかった学校もあれば、主にオンラインで授業を行った学校もあります。今年の秋にほとんどが遠隔で学んでいた生徒は、教室への移行にさらに苦労する可能性が高いといいます。コーネン氏は、教師が事前に家庭向けの紹介先を探しておき、子どもが再適応に苦労している兆候に注意を払うよう勧めています。また、混乱への対応に膨大なストレスを抱えてきた教師や学校管理者にも助言を送っています。それは、休暇を取ることです。
この1年半の後に燃え尽き症候群に陥っているのは教師だけではないと、コーネン氏は述べています。医療従事者や「エッセンシャル」とみなされた人々は、最も厳しいロックダウン中も働き続けてきました。コーネン氏は、多くの人が仕事の在り方、長い通勤、その他の仕事上の負担を見直しているかもしれないと述べています。雇用主は、こうしたプレッシャーを認識し、従業員と明確にコミュニケーションを取り、勤務時間の調整や休暇、その他のストレスと燃え尽きを軽減する措置について配慮することが望ましいとしています。
45分間のイベント「新型コロナウイルス感染症パンデミック：社会再開の精神的健康面」にはコーネン氏と、PRXの番組「The World」の記者であるモデレーターのエラナ・ゴードン氏が登壇しました。本イベントは、ハーバード大学T.H.チャン公衆衛生大学院のThe Forumと「The World」が後援しました。
コーネン氏は、パンデミックから生まれた前向きな点もあり、それらが失われないことを願っていると述べています。保険による遠隔医療、特に遠隔での精神医療に対する保険償還など、かつては不可能と考えられていたことが、急速に日常的なものになりました。また、多くの雇用主が従業員のニーズに新たに敏感になり、勤務時間や日課について従業員に調査を行うようになったとも述べています。
「素晴らしいのは、雇用主レベルで多くの革新が起きているのが見られることです。多くの雇用主が従業員への調査を行い、本当に……どうすれば機能するのか、人々が何を望んでいるのか、そして職場空間をどう再構想するかを見極めようとしています」とコーネン氏は述べました。
コーネン氏は、これまでの対応の多くが州や地方自治体によって行われてきたため、国家レベルでより強力なリーダーシップが見られることを望んでいると述べています。経済的安定を提供する連邦政策は精神的健康に有益な効果をもたらしてきたといいます。職を失うことや家を失うことは大きな心理的ストレス要因だからです。しかし、同氏は国全体として精神的健康を重視する必要があると述べ、米国が気候変動政策を監督する「気候問題担当官（climate czar）」を置いているのであれば、国家レベルでリーダーシップを発揮できる精神的健康担当者を置いてもよいのではないかと問いかけています。
パンデミックが米国で後期段階に入っても、不確実性は急速に続いているとコーネン氏は述べています。デルタ株の出現により、それ自体または別の変異株が免疫反応を回避し、米国で定着する可能性が高まっていると同氏は述べています。ワクチン製造企業は、これまでのところ、出現した変異株にも自社製品で対応できると述べていますが、海外でパンデミックが猛威を振るい続ける限り、ワクチンを回避できる新たな変異株が出現しないという保証はないと同氏は述べています。
「本当に難しいことです。……私たちは自分たちが状況を掌握していると感じたいものですし、未来を予測できると考えたいものです」とコーネン氏は述べました。「課題は、私たち全員がある程度の不確実性とともに生きていかなければならないということです。」
