ミレニアル世代の半数とZ世代の労働者の75%が、メンタルヘルスの理由で自主的に退職したことがあり、上の世代では20%である。
これは最近の調査によるもので、Mind Share Partnersが民間、非営利、政府部門の成人1,500人の回答を分析し、米国の職場におけるメンタルヘルスの課題とスティグマの広がりを明らかにしたものである。
ミレニアル世代とZ世代は、前の世代よりもメンタルヘルスに注意を払っており、調査の著者らはこれを「意識の世代的な変化」を示すものだと述べている。
回答者の86%という圧倒的多数が、企業文化はメンタルヘルスを支えるべきだと考えている。
この割合はZ世代とミレニアル世代の間でさらに高く、後者は米国の労働力で最大の世代でありかつ転職する可能性が高いという点も影響している。この2つの要因は、理論上、雇用主が人材を維持し獲得するために、より良いメンタルヘルスを推進する動機となるはずである。
「メンタルヘルスは多様性と包摂の次のフロンティアになりつつあり、従業員は企業にその問題への対応を求めている」と著者らは記している。
診断を超えた視点
Mind Share Partnersは、企業と連携してメンタルヘルスの資源の改善に取り組む非営利団体であり、SAPおよびQualtricsと提携してこの調査を実施した。
調査は「100%メンタルヘルスが健全な状態から慢性的で重篤な機能障害までの全範囲」を対象とすることを目指した。そのため、以前の研究が行ってきたように診断可能な障害や一般的なストレスレベルによってメンタルヘルス状態の有病率を測定するのではなく、研究者らは異なるアプローチを取った。
調査には個別の症状に関する質問が含まれていた。「過去1年間に、少なくとも2週間にわたり、悲しみ、無感覚、またはほとんどの活動への関心や喜びの喪失を感じたことがありますか」。
3分の2近く（60%）が、過去1年間にメンタルヘルス状態の症状を経験したと回答し、そのうち37%は職場環境がその一因だと答えた。
文化の変革の時
回答者の半数未満が、職場でメンタルヘルスが優先事項だと感じていると答え、組織のリーダーがその意識向上に取り組んでいると確信している人はさらに少なかった。
うつ病や不安障害は世界経済に年間1兆ドルの損失をもたらしており、世界保健機関によれば、これは生産性の損失によるものである。それにもかかわらず、多くの人が職場で自身のメンタルヘルスについて話すことに不安や気まずさを感じている。
米国では、年間2億労働日がうつ病によって失われており、調査回答者の60%は、過去1年間に職場の誰ともメンタルヘルスについて話したことがないと答えた。
従業員はこの状況の変化を望んでいる。Mind Share Partnersの調査では、従業員は全体として、メンタルヘルス研修、メンタルヘルス資源に関するより明確な情報、そして職場におけるメンタルヘルスに対するより開かれた支援的な文化を求めていることが分かった。
