10月10日の世界メンタルヘルスデーは、理解を広める機会となります。
COVIDがメンタルヘルスの危機を招く恐れがあり、このウイルスは重要なメンタルヘルスサービスの93%に支障をきたしています。
ケンブリッジ公、ミシェル・オバマ氏、ジャシンダ・アーダーン氏は、メンタルヘルス支援の擁護者です。
メンタルヘルスの危機が迫っています専門家によれば、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）のパンデミックによって、人々は孤立、貧困、不安に追い込まれています。支援の需要が高まる一方で、この危機は、93%の国々で重要なメンタルヘルスサービスに影響を及ぼしています、世界保健機関（WHO）のデータが示しています。
WHOは、この危機を受けて、この分野への投資を増やすよう呼びかけています。これは人々にとって大きな恩恵をもたらすだけでなく、経済にも大きな後押しとなりうるものです。WHOによれば、例えば不安症やうつ病の治療に1ドル投じるごとに、5ドルの効果が得られるとしています。
10月10日の世界メンタルヘルスデーに合わせ、世界にこの問題について より率直に語り合ってほしいと願う著名な支援者たちの、メンタルヘルスに関する5つの視点をご紹介します。
1. プリンス・ウィリアム
「今なお、多くの人々が声にならない苦しみを抱えています。そして、メンタルヘルスにまつわるこの偏見を、完全に根絶しなければなりません。」
ケンブリッジ公は、2019年1月にダボスで開催された世界経済フォーラム年次総会で、「メンタルヘルス・マターズ」パネルに参加しました。
同氏は自身のメンタルヘルスの経験について語り、この問題に対する偏見については、断固たる姿勢を示しました。偏見はなくすべきだと述べています。
2. ミシェル・オバマ
「心臓の病気であれ、脚の病気であれ、脳の病気であれ、それは病気であることに変わりはなく、区別されるべきではありません。」
米国ではメンタルヘルスについて「固定観念を覆す」ときが来ている、と当時のファーストレディは、「チェンジ・ディレクション」キャンペーンで語りました（2015年）。
「メンタルヘルスの問題を抱えている人に、あなたは一人ではないと伝え、支援や治療を受けることは弱さの表れではなく、強さの証しであると伝えるべき時です」と、同氏は述べました。
3. デーピカ・パードゥコーン
「何度も諦めたくなる日がありました。でも、毎日の希望が私を次の日へと進ませてくれました。『これはいつか過ぎ去る』と自分に言い聞かせ続けました。だから希望はあるのです。」
インド人女優のデーピカ・パードゥコーンは、うつ病と不安との闘いの経験を今年のダボス会議で語りました。インドではメンタルヘルスをめぐる偏見が非常に根強いと語り、うつ病の再発を防ぐために実践している対策についても話しました。
「毎日、自分の面倒を見ることが欠かせません。食事、睡眠、運動、マインドフルネスに気を配り、あの暗い場所に戻らないようにしています」と同氏は語りました。
4. ジャシンダ・アーダーン
「これは誰にでも関係することです、家族の中に影響を受けている人がいるかもしれませんし、友人や、あなた自身がそうかもしれないのですから。」
ニュージーランドの首相は、同国の政治を親切さ、共感、ウェルビーイングに重点を置くものへと転換させることについて、2019年のダボス会議で語りました。「国の社会的なウェルビーイングにも取り組む必要があります。経済的な幸福だけでなく」と同氏は述べました。
ニュージーランド政府は数か月後にその計画を発表しましたが、そこにはメンタルヘルスサービスへの資金拠出、子どもの貧困対策、家庭内暴力への取り組みが含まれていました。
5. テドロス・アダノム・ゲブレイェスス
「良好なメンタルヘルスは、全体的な健康とウェルビーイングの基礎そのものです。」
WHO事務局長は、組織が新型コロナウイルス感染症との世界的な闘いを主導する中で、2020年を通じてニュース報道で常に取り上げられてきました。
今年の世界メンタルヘルスデーに当たり、WHOは、メンタルヘルス――WHOが「慢性的に資金不足」と位置付ける分野――への投資の拡大を、個人から企業、各国に至るまで、社会のあらゆるレベルで呼びかけています。
「COVID-19は、まさに最も必要とされるときに、世界中で不可欠なメンタルヘルスサービスを中断させてしまいました」とテドロス博士は語りました。「世界の指導者は、パンデミックの最中もその後も、命を救うメンタルヘルスプログラムへの投資を拡大するため、迅速かつ断固とした行動をとらなければなりません。」
