パンデミックにより、人々の健康への関心は高まりました。
しかし、ウェルネスは医療上の健康状態だけにとどまりません。
COVID-19後のウェルネスに対する考え方を形づくる、6つのメガトレンドを紹介します。
パンデミック後、ウェルネスの意味は再び変わるのでしょうか。新たな調査によると、COVID-19を機に、人々は健康をより意識するようになり、健康を保つために生活習慣を変える意欲も高まっています。
イプソスは、パンデミック後の世界でウェルビーイングがどのように変化するかを予測するため、米国全土で1,160人を対象に調査を実施しました。その結果、米国人の62%が、パンデミック前よりも自分の健康が大切だと考えていることが分かりました。
報告書のその他の調査結果からは、人々が生活習慣の変化をより受け入れるようになっている一方、格差のために真のウェルネスを得られない人もいることがうかがえます。
白人系米国人は将来の健康について最も悲観的ではありませんでした。一方、黒人系米国人は、他のグループに比べ、少なくとも年に1回医師の診察を受ける可能性が15パーセントポイント低かったものの、代替医療を利用する可能性は高いことが分かりました。
医療従事者から敬意を持って接してもらえたと答えた黒人の患者はわずか71%で、白人とヒスパニック系の人々では83%でした。黒人の約3分の1とヒスパニック系の患者の35%は、人種的アイデンティティを理由に健康上の懸念を偏見の目で見られたと答えました。
その後、調査データを他の調査結果と組み合わせて未来像を描き、イプソスのチームは、今後10年間にウェルネスへの取り組み方の変化を形づくると考える6つのトレンドを特定しました。
1. 高齢化する人口
米国では、他の先進国と同様、医療の進歩によって人々の寿命が延びています。調査の著者らは、「高齢化する人口は、深刻化する介護危機や、そのニーズに応える製品・サービスの革新のあり方に影響を及ぼす」と述べています。
研究者らは、次のような新技術が役立つと期待しています。スマートタトゥーは、皮膚に注入したセンサーを使い、色の変化によって血糖値や体温などを測定します。こうした技術により、人々は年を重ねても自分の健康状態を把握できるようになります。
2. バーチャル医療の拡大
COVID-19は世界中の医療制度に大きな負担をもたらしました。しかし、対面での診察を制限する措置への対応として、ビデオ通話や遠隔モニタリングを活用する遠隔医療が普及しました。
米国人の半数以上が、バーチャルな手段で医療専門家の診察を受けたとイプソスに回答し、そのうち89%がその体験に満足したと答えました。また、4分の3は、将来、アプリやウェブサイトを使って医療を管理したいと回答しました。
3. 個人に合わせた食事
食事が健康に重要な役割を果たすことは、以前から知られています。しかし、この調査によると、人々はそれぞれの健康上のニーズに合わせて食事を調整したいと考えています。米国人の5分の2を超える人が、自分の健康に合わせた助言や計画を望んでいます。
この調査のインタビューに応じたViome Life Sciencesの創業者兼CEO、ナヴィーン・ジャイン氏は、将来、人々はスマート冷蔵庫に保存された食材から自分の食べ物を3Dプリントできるようになると予測しました。スマート冷蔵庫は、何をいつ買えばよいかも教えてくれるといいます。
4. メンタルヘルスのタブーをなくす
イプソスによると、米国ではメンタルヘルスは身体的健康に次いで重要と評価され、世界全体では3位です。若い世代は自分のメンタルヘルスへの意識が高く、Z世代のほぼ5分の1とミレニアル世代の13%が、年に少なくとも3回、メンタルヘルスの専門家に相談しています。
米国人の44%は、パンデミック中に充実した日々を送っているとイプソスに回答しました。一方、21%はメンタルヘルスの面で生き生きとできていないと答えました。年齢層による差は大きく、充実していると答えた人はベビーブーマー世代で51%だったのに対し、ミレニアル世代ではわずか34%でした。
5. 環境への懸念
歩くことが健康によいのは誰もが知っていますが、都市部では大気汚染や交通によって危険を伴うことがあります。米国人の5分の2は、公園を散歩すれば簡単に運動できると答えましたが、実際にそうしている人はわずか28%でした。
また、大半の人は気候変動とウェルビーイングへの影響を懸念していましたが、その対策として購入するものを変えた人は少数にとどまりました。2021年に買い物の仕方を変えた米国市民は41%で、2020年の56%から減少しました。
6. テクノロジーは救世主となるか?
テクノロジーはウェルネスの向上に役立つのでしょうか。運動量、心拍数、血中酸素濃度を測るウェアラブル端末は、すでに数多くあります。Apple WatchやFitbitのような活動量計が役立つと答えた人は46%でしたが、その有用性に対する評価は低下していました。
研究者らによると、毎日ユーザーに健康状態を示す、より高度なテクノロジーがあれば、人々が自分の行動を調整し、健康を最適化できる可能性があります。
世界経済フォーラムの2020年ブリーフィングペーパー『スマートホームへの信頼を築く』では、モノのインターネット(IoT)に接続された機器が、家庭で人々の健康を守り、ウェルネスを向上させるのに役立つ可能性が示されています。


