消費者信頼感指数は、その時代が生み出したものだ。米国の業界団体が1967年に設立したコンファレンス・ボード同指数は、戦後の経済ブームが初めて減速したことを受けて開発された。成長の勢いをもはや当然視できなくなったため、その要因をより明確に理解し、追跡し、いわば変化の理論と呼べるものを体系化する必要があった。消費が経済に占める重要性を増すなか、そのモデルは単純だった。消費が増えればGDPが伸びるなら、人々の消費意欲を高めることは、成長を示す強力な先行指標となる。
この指標の構成も同じく単純だった。国と地域の経済状況、個人の財政状況、支出または貯蓄の意向について、全国を代表するサンプルを対象に、主観的な認識を尋ねる短い調査を毎月実施する。これは間もなく、企業の意思決定に役立つ強力なバロメーターとなり、政府の政策介入に対する早期の反応指標としても機能するようになった。
20世紀後半に消費の論理が広がり、強まるにつれて、CCIの簡潔さは、その拡大と普及を容易にした。調査機関はこのモデルを再現し、まず米国内で、次いで世界各地で展開した。各機関は、頼れる情報源としての地位を競い、専門知識を生かした分析やその他のサービスを販売した。現在、私たちが調べたすべての国で、元のモデルに近いものが毎月測定されている。
CCIの人気は1980年代に頂点に達した。当時は、消費が際限のない成長を促すだけでなく、社会のあらゆる問題も解決するかのように見えた。地球を救うために買い物をするボディショップのモデルから、世界の貧困に取り組むバンド・エイドまで、さまざまな例があった。消費者の信頼感を高めれば、ほかのことはすべて後からついてくる。ところが21世紀初頭には多くのことが変わり、三つの重要な問いが浮上した。
CCIをめぐる三つの問い
第一に、私たちは今も消費を最大化したいのだろうか。このサイトのGDPを超えてシリーズが示すように、量的成長は社会の成功を測る究極の「最終段階」の指標としての役割を終え、何らかのウェルビーイングの概念に置き換えられるべきだという認識が広がっている。したがって、成功を促す要因としての消費の位置づけも、問い直されるべきだ。確かに、消費を増やせば、それ自体が単純または直接的な形でウェルビーイングを高めるという証拠はほとんどない。個人の規模でも社会の規模でも同じだ。今なお一部の消費を増やしたいとしても、何を消費するかという問いの重要性は高まっている。
環境の観点からは、持続可能な消費が重要なテーマだ。純粋に経済的な観点では、英国金融サービス機構の元会長、アデア・ターナーはこう主張する。消費と「有益な投資」の区別を、民間部門や家計にも広げる必要がある。「信用が有益な投資ではなく消費のために使われると、そこから生じた債務は後に持続不可能になる可能性が高い。公的債務については、私たちは常にこの事実を認識してきた。成長を促す投資ではなく消費に充てられる財政赤字は、持続不可能な公的債務負担を生みやすい。民間部門の信用創造についても同じことが言える。」
第二の問いは、CCIを測定し報告することが、実際には有害な心理的影響をもたらす可能性があるかどうかだ。認知心理学と社会心理学の分野は、意思決定における合理性という前提を覆してきた。その転機となったのは、ダニエル・カーネマンが2002年にノーベル経済学賞を受賞したことだった。近年の実験では、人々を「消費者」と位置づけることの懸念すべき心理的影響が記録され始めている。CCIがメディアで定期的に報じられることも、社会全体で同じ枠組みを広げていると言えるだろう。ある一連の研究は、モニカ・バウアーらによるもので、この思考様式を人々に促すと（「消費者」という一語だけを使った場合でさえ）、より利己的で競争的になり、他者を信頼しにくくなり、社会参加に消極的になり、環境への関心に基づく動機が弱まり、不安も強まる反応が生じうることを明らかにした。
第三に、CCIは本来の役割から見ても、長く存続するのだろうか。世界経済がますます複雑になるなか、成長の先行指標としては、CCIより市場のほうが優れていることが多い。メディアで広く報じられ続けているものの、戦略や政策の策定では、ほかの指標がその役割に取って代わりつつある。
これらの分析を総合すると、利用される機会も有用性も減りつつあり、使われる場合には経済、社会、心理、環境の面で望ましくない結果へと導く指標の姿が浮かび上がる。しかし、この危機には、CCIが今なお持つ大きな影響力と世界的な基盤を活用し、私たちが生きる時代によりふさわしい、人々の行動を捉える包括的なモデルを中心に再設計する大きな機会がある。
CCIに代わるものとは？
CCIに代えて、第4次産業革命の要求に応える自らの能力に対する人々の自信を測る指標をつくるとしたらどうだろう。消費だけでなく、生産性、参加、ウェルビーイングを測る、証拠に基づいた指標を開発できるとしたらどうだろう。目的意識、自分の力、社会とのつながりを高める助けとなる指標を開発できるとしたらどうだろう。これらは、人々がいきいきと生きるために必要だと、今では分かっているものだ。消費者信頼感指数を市民信頼感指数に置き換えるとしたらどうだろう。
こうした問いを探るため、世界経済フォーラムのヤング・グローバル・リーダーズ（YGL）内で、小規模ながら成長中のチームが活動を始めている。私たちの出発点にあるのは、人々は、適切な条件が整えば、自分たちが暮らす社会をより良い方向へ形づくる力と意欲を持っているという信念だ。人々は、消費者として提示された選択肢から選ぶだけでなく、市民として自らの置かれた状況をつくりたいと考えている。デジタル時代には、それを実現する手段がすでに整っているが、CCIのような時代遅れの制度、構造、目標が、私たちを身動きできない状態にしている。
私たちは、市民信頼感指数があったら何が起きるかを考えている。この指数では、消費できるという自信だけでなく、自らの置かれた状況を形づくり、主体性や目的意識を見いだし、地域社会から支援を受け、世界に有意義な形で参加する意向を持てるという自信についても尋ねる。こうした指標が世界各地の政府機関で重要業績評価指標として扱われたら何が起きるか、私たちは真剣に考えている。教育政策を、熟議し、議論し、創造する力を備えた市民を育てる成果で評価する。保健政策を、市民の主体性を支える度合いで評価する。そして企業の枠組みを、組織の内外で目的意識と人間の豊かな成長を促す力で評価する。そんな状況を想像してほしい。
私たちは今、「人々はエリートの駒ではなく、自らの運命を切り開く主体だと、もっと感じる必要がある」と、同じYGLのジェレミー・ハイマンズが共著者ヘンリー・ティムズと画期的な著書で論じている。ニュー・パワー（2018年）。
「こうして蓄積された主体性を意味ある形で表現できる機会が、たまに行われる選挙や国民投票だけなら、人々は当然、参加を怒りの表明に使うようになる。プラットフォーム上の強権的な指導者や過激派は、簡単な答えを提示するだろう。しかし、私たちに必要なのは別のものだ。参加が浅く断続的ではなく、深く、絶え間なく、多層的に行われる世界である。」
私たちの初期の取り組みから、消費者信頼感指数と同じくらい構造が単純で、その基盤と影響力を活用できる一方、社会における個人の役割という、より大きな考え方を確実に含む指標を開発できると考えている。私たちは積極的に協力や意見を求めている。参考になる類似プロジェクトがあれば、CCIへの理解を深める手助けをしていただけるなら、あるいは試験導入や改良の機会につないでいただけるなら、ぜひご連絡ください。
指標は、強力な介入のきっかけとなる。消費者信頼感指数に代わる、今の時代が生み出した指標をつくり、この取り組みを成功させられれば、その影響は計り知れない。
