世界的なメンタルヘルスの危機は、2030年までに世界に16兆ドルのコストをもたらす可能性があります。精神疾患は世界のすべての国で増加しており、どの国も例外ではありません。
メンタルヘルスの不調は、従業員が能力を十分に発揮することを妨げ、病気休暇の取得を余儀なくさせ、生産性と経済成長を阻害します。これは社会全体に影響を及ぼす課題でもあります。孤独や孤立は、社会で最も脆弱な人々の多くに影響を与えています。統合失調症や双極性障害などの重い病を抱える人々は、特に地域社会から疎外されやすい傾向にあります。最も重い病を抱える人々は、命を犠牲にしており、早死にしています。その寿命は本来の寿命より20年も短くなることがあります。
幸いなことに、今年のダボス会議を迎えるにあたり、世界がメンタルヘルスへの取り組み方を大きく転換する潮流が生まれています。
政府、民間セクター、市民社会の最高レベルのリーダーたちは、メンタルヘルスに関する前向きな対話を推進することに自ら取り組んでいます。これは、職場、学校、地域社会といった私たちが共有する場で、文化の変化をもたらすことを意味します。そして、この勢いは南半球と北半球の双方から生まれています。
2018年を通じて、ジンバブエのメンタルヘルス・イニシアチブである フレンドシップ・ベンチは、ハラレからイギリスやカタールでの会議へと広がりました。フレンドシップ・ベンチ・プログラムは、祖母たちを養成し、メンタルヘルスの問題を抱える人々を支援するとともに、問題解決の方法について話し合えるようにします。この比較的シンプルで非常に効果的な解決策は、南から北への知識移転の示唆に富む事例です。ニューヨーク市も、この概念を自らの街路に合わせて取り入れています。フレンドシップ・ベンチは、今年の世界経済フォーラム年次総会にも登場する予定で、リーダーたちに腰掛けて、自らの組織や世界中のメンタルヘルス改善へのコミットメントについて話し合うよう呼びかけます。
ベンチの旅の立ち寄り先の一つは、史上初となる グローバル閣僚メンタルヘルス・サミットで、ロンドンにて開催されました。このサミットでは、閣僚への提言と、メンタルヘルスの平等の実現に関するグローバル宣言が取りまとめられました。また、サミットでは 「グローバル・メンタルヘルスと持続可能な開発に関するランセット委員会」も発足しました。同委員会は、メンタルヘルスの治療、予防、促進を大幅に改善しなければ、国連の持続可能な開発目標（SDGs）は達成できないことを体系的に示しました。一過性の盛り上がりではなく、定例化されたサミットは、2019年にオランダで再び開催される予定です。
メンタルヘルスは、2018年に開催されたさらに規模の大きな国際会議、国連総会でも主要なテーマでした。総会期間中に開催された非感染性疾患に関するハイレベル会合では、この課題が大きく取り上げられました。さらに、カナダ、エクアドル、ベルギー、バーレーン、オランダの各政府は、歴史的なサイドイベントにおいて 「グローバル・メンタルヘルスのための連帯」のもとに結集しました。このイベントは、「グローバル・メンタルヘルスに取り組むべき時だ」というスローガンを掲げ、各国が一致団結するものでした。このイベントを実現するため、政府は慈善団体と協力しました。当日は若者が共同議長を務め、当事者としての経験を持つ人々に重要な場が与えられました。
このようなマルチステークホルダーによる取り組みこそ、2019年以降さらに増やしていく必要があるものです。今年の年次総会において、世界経済フォーラムは、公共部門、民間部門、そして市民社会に影響を与えることを目指す野心的なメンタルヘルス・プログラムを実施する予定です。根本的には、社会全体がメンタルヘルスをどのように捉え、管理するかについて、転換を後押ししたいと考えています。これは、WHOの「メンタルヘルスに関する世界行動計画」の一環として、リーダーたちがすでに合意した目標を達成することを目指すものです。2013年に策定された「メンタルヘルスに関する世界行動計画」および、ランセット委員会が示したビジョンの実現を目指しています。
これを実現するため、以下の包括的な目標を提案します。
メンタルヘルスの不調への治療は、世界的な対応の柱であり続けるべきですが、同時に予防にも同様に力を注ぐべきです。うつ病や不安障害が根付く前に食い止めるには、世界各地の文化を見直す必要があります。根拠として、若年期の介入が生涯にわたるより高い well-being と関連していることが示されており、メンタルヘルスの不調を早期に食い止める予防的な仕組みが極めて重要です。
メンタルヘルスへの理解と管理を深めるためのスキル構築は、すべての人にとって重点課題であるべきです。このスキル構築は、学校や職場で行うことができます。例えば、共感力、積極的傾聴、レジリエンス、感情知性といったスキルを、21世紀の成功に不可欠なものとして認識する必要があります。職場では、企業のリーダー自らがメンタルヘルスについて語ることで偏見の解消を図り、従業員が支援サービスを利用できる体制を整えるべきです。
2019年の成功には、世界規模かつ複数セクターによる協力が不可欠です。最近発表されたランセット委員会は、世界のリーダーが従うべき原則と行動について指針を示し、成功の重要な要因としてパートナーシップを挙げています。シティ・メンタルヘルス・アライアンス、One Mind Initiative at Work、EUの「職場におけるメンタルヘルス」チャレンジ、「Mental Health At Work」（メンタルヘルス慈善団体Mindが企画し、英国の The Royal Foundationが支援）などの取り組みはいずれも、職場のメンタルヘルスの改善と、それを「取締役会の議題」とすることを目指しています。このような取り組みを支援し、そこから学び、さらに発展させることで、あらゆる規模や業種の組織が、メンタルヘルス促進のための独自の方法を磨けるようにしなければなりません。
メンタルヘルスをめぐる世界的な勢いは大きな機会をもたらしますが、適切に活用される必要もあります。2019年の年間スケジュールにおける重要な節目は、単なるイベントとしてではなく、期限として扱うべきです。今年の年次総会は、説明責任の仕組みを構築するためのワークショップの場となります。これにより、企業、国、国際機関などの関係者が、5月の世界保健総会、9月の国連総会、そして2020年の年次総会までに何を達成すべきかを、世界が正確に把握できるようになります。
メンタルヘルスに関する世界のコミュニティが策定している共通目標は、ダボス会議でも引き続き洗練されていくと確信しています。コミットメントの高まりを踏まえ、これらの目標は2019年を通じて、目標の合意、説明責任のための経路の確立、そして必要な資源の確保とともに、さらに具体化されていくでしょう。
2018年には、大規模な変革に向けた強固な基盤が築かれました。今後は、メンタルヘルスが2019年にさらなる勢いを得て、2020年には最初の行動の頂点に到達することを期待しています。これまでの成果を土台としながら、誰もが、どこにいても、メンタルヘルスの支援が必要なときに頼れる人がいる世界の実現に、一歩ずつ近づいていきます。
今こそ、メンタルヘルスに向けて行動する時です。
