新型コロナウイルス感染症（COVID-19）は米国全土の労働者のメンタルヘルスに直接影響を及ぼし、多くの人が不安やうつ、睡眠の質の低下を訴えています。
明確な計画を整えている雇用主が、従業員が職場でメンタルヘルスの問題に対処するのを最も効果的に支援できることが、証拠によって示されています。
効果的な計画に向けた5つの戦略として、明確な方針の策定、メンタルヘルス提供機関との連携、ウェルネスプログラム、偏見の軽減、支援ネットワークの提供が挙げられます。
新型コロナウイルス感染症（COVID-19）は、多くの米国の労働者に深刻なメンタルヘルス上の負担をもたらしました。
他の米国人と同じように、労働者も大切な人を失い、友人や家族とのつながり、日々の社会生活のリズムがもたらす安らぎを失いました。パンデミックはさらに、失職のリスク、在宅勤務への急速な切り替え、業務量の増加など、労働者に特有のさまざまなストレスをもたらしました。また、最前線で働く人々は、感染リスクの上昇や顧客とのやり取りがますます攻撃的になることにも直面しなければなりません。
その結果、多くの労働者が、特に看護師や医師、教師などの人々が、不安やうつ、睡眠障害の増加を訴えています。米国人はまた、飲酒量が大幅に増え、過食や運動不足も見られます。3分の1は体重が増加しました。その期間はパンデミックの開始以降です。
私はストレスが健康や睡眠に及ぼす悪影響を研究しています。臨床心理士として、地元の消防士が仕事や生活で直面するストレスなどの問題を治療する中で、こうした問題の多くを直接目にしています。
雇用主が計画を整えていると、労働者はメンタルヘルスの問題によりうまく対処できることを、私は経験から学びました。自身の仕事や他の研究に基づき、企業が採用できる重要な戦略は5つあると考えています。
1. 明確な方針を策定する
パンデミックによってストレスが高まるなか、管理職は、仕事のパフォーマンスに影響する個人的な危機や問題行動を経験する従業員が増えるのを目にするかもしれません。
心理的な苦痛は、問題行動につながることがあります。例えば、同僚に怒鳴ったり、怒りに任せて物を投げたりする行為です。反対に、従業員が孤立したり、協力を避けたりすることもあります。自殺を考えていることをソーシャルメディアなどで表明する労働者もいるかもしれません。
管理職は、意図的でないことが多いこうした問題行動にどう対処すればよいか、途方に暮れることがあります。
企業がまず取り組むべきことは、明確な職場方針を策定することです。その方針では、本人が現在の職務を遂行できない状態にあることを示す具体的な問題行動を定めます。また、一時的な休職の手続き、評価や治療の要件、職場復帰の条件についても記載できます。このような方針は、従業員と管理職の双方に明確さをもたらします。
例えば、自殺や暴力に関する考えが見られる場合、直ちに介入し、産業保健の専門家につなぐ必要があるかもしれません。専門家は、従業員が職場復帰前に必要な治療計画を完了できるよう支援します。最近の死別やメンタルヘルス障害の再発による悲嘆を抱える労働者には、有給の家族医療休暇や一時的な配置転換が役立つ場合があります。
なお、米国障害者法（Americans with Disabilities Act）に基づき、雇用主は、会社に過度の負担をもたらす場合を除き、メンタルヘルス障害に対して合理的な配慮を行うことが義務付けられています。
重要なのは、行動上の問題への対応方法を定めた方針と手順を管理職が備えることです。問題の深刻さや、同僚および職場全体のパフォーマンスへの影響に応じた具体的な措置も必要です。
2. メンタルヘルスの専門機関と連携する
パンデミックの影響で苦しむ多くの労働者は、明らかなメンタルヘルスの問題を示していないかもしれません。むしろ、私生活の混乱が仕事にまで及んでいる場合があります。
例えば、在宅隔離中に起きた夫婦間の問題について職場で長時間話し続け、その結果、職場の生産性を損なっている従業員が考えられます。
この場合、管理職や同僚が取れる重要な緩和策の一つは、その従業員をメンタルヘルスの専門家や、支援を提供する他の窓口につなぐことです。こうした場合に備えて、地域の専門機関と連携体制を築き、利用できる支援について雇用主が把握しておくと有用です。
民間部門の労働者の半数以上は、従業員に無料の秘密厳守カウンセリングを提供する従業員支援プログラムを利用できます。大企業の中には、メンタルヘルスの専門家に直接つながる社内プログラムを設けているところもあります。小規模な企業でも、必要に応じて労働者がカウンセリングを受けられるよう、連携体制を整えることができます。
3. ウェルネスプログラムで不調を予防する
職場は、より予防的な取り組みを進めることもできます。
職場のウェルネスプログラムは、回復力を支える新たなスキルを従業員に教えることで、メンタルヘルスの問題を予防します。こうしたスキルは、ストレスの悪影響を和らげる緩衝材として働きます。
メンタルヘルスを目的とする職場のウェルネスプログラムでは、通常、ストレス管理のスキルを教えます。ポジティブな感情を促すプログラムは、生産性の向上にもつながる可能性があります。
こうしたプログラムは健康に有意義で前向きな影響をもたらす一方、従業員の参加率は低いことが多いのが現状です。参加を増やすには、どのプログラムを採用するかの決定に労働者を参加させることが非常に重要です。
また、管理職がプログラムを支援すると参加率も上がります。そのためには通常、プログラムの内容や労働者への周知方法について、管理職向けの研修が必要です。
4. 規範を変えてメンタルヘルスへの偏見に立ち向かう
精神疾患を抱える人や、メンタルヘルスの不調に悩む人は、しばしば大きな偏見に直面します。失職や周囲から違った目で見られることを心配し、治療を避ける場合もあります。
雇用主は偏見に取り組むことができます。構造的なレベルで、メンタルヘルスの問題について考え、話す際に身体の健康問題と同じように扱い、社内のメンタルヘルスに関する知識を高めることができます。
もう一つの方法は、支援を必要とする同僚を助け、メンタルヘルスやウェルネスサービスを推進する担当者を育成することです。メンタルヘルスの専門家より同僚に相談するほうが気楽だと感じる労働者もいるため、こうした社内の担当者は、従業員とメンタルヘルスケアをつなぐ役割を果たせます。
企業はまた、プログラムを開発し、精神疾患を抱える人が自身の課題や、それをどのように乗り越えたかを語る話を労働者が聞ける機会を設けることもできます。研究によると、こうした交流の機会をつくると、少なくとも短期的には偏見を軽減できます。
5. チームワークを通じて社会的支援を育む
最後に、膨大な研究によって、社会的支援がストレスの影響を和らげることが示されています。
周囲の人々とのつながりは、心理学者が「集団的効力感」と呼ぶものを育みます。これは、目標を達成するために、集団が協力して課題を乗り越えられるという共通の信念です。集団的効力感は、集団のパフォーマンスを向上させるほか、トラウマからの回復に欠かせない要素でもあります。
新型コロナウイルス感染症（COVID-19）のパンデミックは、一部の人々がそう呼ぶように、メンタルヘルス危機を引き起こしました。雇用主には、その拡大を抑えるうえで大きな役割を果たす余地があります。
