認知機能が低下した人の脳は、ビタミンDの値が高いほど状態が良好であることが研究で明らかになりました。
ただし専門家は、予防策としてビタミンDのサプリメントを大量に摂取しないよう注意を呼びかけています。
また専門家は、ビタミンDが脳機能にどのように影響するのかを正確に理解するには、さらなる研究が必要だと述べています。
認知機能が低下した人の脳は、ビタミンDの値が高いほど状態が良好であることが研究で明らかになりました。
この研究は次の学術誌に掲載されています:Alzheimer’s & Dementia: The Journal of the Alzheimer’s Association。
「本研究は、食品や栄養素がどのようにレジリエンスを生み出し、加齢した脳をアルツハイマー病やその他の関連する認知症から守るのかを研究することの重要性を裏付けるものです」と、上級著者兼責任著者であり、タフツ大学のJean Mayer USDA Human Nutrition Research Center on Aging(HNRCA)所長、またHNRCAのビタミンKチームの主任科学者であるSarah Boothは述べています。
ビタミンDは、免疫応答の維持や健康な骨の維持を含め、体内の多くの機能を支えています。食事からの摂取源には、脂の多い魚や強化飲料(牛乳やオレンジジュースなど)があります。短時間の日光への曝露でも、ビタミンDを摂取することができます。
「多くの研究が、高齢者の認知能力や認知機能に食事や栄養の要因が関わっていることを示唆してきました。ビタミンDに関する多くの研究も含まれますが、それらはすべて食事からの摂取量か血中のビタミンD値のいずれかに基づいています」と、筆頭著者であり、ビタミンKチームの科学者で、タフツ大学Friedman School of Nutrition Science and Policyの准教授であるKyla Sheaは述べています。「私たちは、ビタミンDがそもそも脳に存在するのか、また存在する場合、その濃度が認知機能低下とどのように関連しているのかを知りたいと考えました。」
Booth氏、Shea氏とそのチームは、1997年に始まったアルツハイマー病に関する長期研究であるRush Memory and Aging Projectの参加者209名の脳組織サンプルを調べました。Rush大学の研究者は、認知障害の兆候がない高齢の参加者について、加齢に伴う認知機能を評価し、死後にその脳組織の異常を分析しました。
本研究では、研究者らは脳の4つの領域でビタミンDを調べました。そのうち2つはアルツハイマー病に関連する変化と関連する領域、1つは血流に関連する認知症の型と関連する領域、残りの1つはアルツハイマー病や血管性疾患に関連する認知機能低下との既知の関連がない領域です。ビタミンDは実際に脳組織に存在しており、脳の4つの領域すべてでビタミンD値が高いほど、認知機能が良好であることが分かりました。
ただし、脳内のビタミンD値は、調査された脳におけるアルツハイマー病に関連する生理学的指標のいずれとも関連していませんでした。これには、アミロイド斑の蓄積、レビー小体病、慢性または微小な脳卒中の痕跡が含まれます。このため、ビタミンDが脳機能にどのように影響するのかは、依然として正確には分かっていません。
「認知症は多因子性であり、その背景にある病理学的メカニズムの多くは、十分に解明されていません」とSheaは述べています。「ビタミンDは、まだ調べていないアウトカムに関連している可能性があり、今後研究する予定です。」
ビタミンDは、人種や民族によって差があることも知られています。当初のRushコホートの参加者の大半は白人でした。研究者らは、認知機能低下に関連する他の脳の変化を調べるため、より多様な対象者を含む追跡研究を計画しています。彼らは、認知症の予防においてビタミンDが果たしうる役割について、より深い理解につながることを期待しています。
ただし専門家は、予防策としてビタミンDのサプリメントを大量に摂取しないよう注意を呼びかけています。ビタミンDの推奨摂取量は、1~70歳の人では1日600 IU、それ以上の年齢の人では800 IUです。過剰な量は害を及ぼす可能性があり、転倒のリスクとの関連も指摘されています。
「ヒトの脳には、適切な量のビタミンDが存在することが分かっています。また、それは認知機能の低下が少ないことと関連しているようです」とSheaは述べています。「ただし、将来の介入を設計する前に、ビタミンDが脳内のどの神経病理学的変化と関連しているのかを特定するため、さらなる研究が必要です。」
本研究は、米国国立衛生研究所の国立老化研究所、および米国農務省の農業研究局の支援を受けています。著者、資金提供者、利益相反に関する完全な情報は、掲載された論文で確認できます。本内容は著者のみが責任を負うものであり、必ずしも米国国立衛生研究所または米国農務省の公式見解を示すものではありません。
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