新たな研究によると、米国のうつ病率は2021年に上昇しました。
パンデミックにより、米国の成人のうつ病は2020年初頭に3倍に増加しました。
新型コロナウイルス感染症の流行前は8.5%だったうつ病の割合は、2020年には27.8%に上昇しました。
現在は32.8%に上昇し、米国の成人の3人に1人に影響しています。
この調査結果は、パンデミックと、それがメンタルヘルスに及ぼす短期的・長期的な影響との切り離せない関係を示しています。
新たな研究により、新型コロナウイルス感染症のパンデミック初期から2021年にかけて、うつ病の高い割合が続き、さらに悪化したことが明らかになりました。
世界的なコロナウイルスのパンデミックが始まった2020年初頭の数か月間に、米国の成人のうつ病は3倍に増加し、パンデミック前の8.5%から驚くべき27.8%に達しました。2021年には割合が32.8%に上昇し、米国の成人の3人に1人に影響しました。
この研究は、米国で初めて全国を代表するサンプルを用いて、新型コロナウイルス感染症のパンデミック前とパンデミック中のうつ病有病率の変化を調べた研究です。
同研究によると、世帯所得が低いこと、未婚であること、パンデミックに関連する複数のストレス要因を経験することが、パンデミック中に抑うつ症状を経験するかどうかを示す最も重要な要因でした。この研究は、学術誌『The Lancet Regional Health—Americas』に掲載されました。
この調査結果は、パンデミックと、それが米国およびその他の地域のメンタルヘルスに及ぼす短期的・長期的な影響との切り離せない関係を浮き彫りにしています。
「うつ病の高い有病率が持続する状況は、ハリケーン・アイクや［西アフリカでの］エボラ出血熱の流行など、過去のトラウマ的な出来事の後に［私たちが観察した］［同じ］パターンをたどっていません」と、筆頭著者のサンドロ・ガレア氏は述べています。同氏はボストン大学公衆衛生学部の教授兼学部長です。
「通常、うつ病はトラウマ的な出来事の後にピークを迎え、その後は時間とともに低下すると考えられます。しかし、パンデミックから12か月が経過しても、うつ病の水準は高いままでした。」
ガレア氏らは、広く用いられ、精度の高い自己記入式のうつ病スクリーニングツールである患者健康質問票9項目版（PHQ-9）を使い、調査回答者のうつ症状を評価し、人口統計データを収集しました。回答者には、2017～2018年の国民健康・栄養調査（NHANES）に参加した5,065人と、新型コロナウイルス感染症による生活上のストレス要因がメンタルヘルスとウェルビーイングに及ぼす影響を調べる2件の調査（CLIMB）の追加回答者が含まれていました。
研究者らはまず、米国民の大半に外出自粛勧告が出されていた2020年3月31日から4月13日に回答者を調査しました。その後、1年後の2021年3月23日から4月19日に、同じグループを再び調査しました。NHANESとCLIMBの両調査でPHQ-9が使われました。CLIMBでは、新型コロナウイルス感染症に関連するストレス要因についてもデータを集めました。たとえば、失業、新型コロナウイルス感染症による愛する人の死、経済的な問題、孤独感、保育の不足などです。
調査回答から、パンデミックの経過とともにうつ病の負担が深刻化し、低所得の成人に不均衡な影響を及ぼしたことが示唆されました。他の人口統計学的要因を調整した場合、2020年春に年収が2万ドル未満の人は、7万5,000ドル以上の人と比べ、抑うつ症状の悪化を経験する可能性が2.3倍高くなっていました。2021年春までには、低所得の成人がこうした症状を経験する可能性は7倍に上りました。
パンデミック初年度には、集団全体で見たストレス要因は総じて減少しましたが、4つ以上のストレス要因を経験した人は、抑うつ症状の悪化も経験する可能性が高く、そうしたストレス要因を乗り越える可能性は最も低い傾向にありました。
「抑うつ症状の悪化が持続し、その有病率が上昇していることは、パンデミックがもたらしたメンタルヘルスへの負担が続いており、その影響が不平等であることを示唆しています」と、筆頭著者のキャサリン・エットマン氏は述べています。同氏はブラウン大学公衆衛生学部の博士課程候補者であり、ボストン大学学部長室の首席補佐官兼戦略的イニシアチブ担当ディレクターです。「低所得層はパンデミックの影響を不均衡に受けており、今後の取り組みではこの層を念頭に置くべきです。」
同氏は、景気刺激策や経済支援に加え、新型コロナウイルス感染症ワクチンの迅速な開発と接種展開が、米国でのうつ病の状況がさらに悪化するのを防いだ可能性があると指摘しています。
最も困難な状況にある米国人への支援を続ければ、潮目を変える助けになる可能性があります。「失業、保育サービスを利用する際の困難、家賃の支払いなどのストレス要因に対処することは、社会全体のメンタルヘルスを改善し、パンデミック中に深まった格差を減らす助けになります」とエットマン氏は述べています。
出典：ボストン大学
